新規事業をたった1人で進めなければいけない人の中には、下記のようなお悩みをお持ちの方も多いのではないでしょうか？
「新規事業って、1人でもできるものなの…？」
「新規事業を1人で進めるには、何から手をつけたらいいの？」
「新規事業担当者を1人に絞るなら、何に気をつけるべき？」
新規事業は少ない人数で進めることも多いため、中には1人で新規事業に取り組まなければいけないこともあります。
新規事業の経験がないのに、担当者1人で新規事業を任されるのは不安ですよね。一方で、新規事業の担当者1人に絞って進めることが多いものの、「本当にそれで成功するのか」経営者も心配なものです。
実は、新規事業開発は1人でも進められますが、非常に難易度が高く、成功率が低くなる傾向があります。
なぜなら、タスクを分担できないため進みが遅くなったり、モチベーションが維持できなかったりと、プロジェクトを進める上でのデメリットが大きいからです。
そのため、新規事業を1人に任せる際は、外部パートナーの活用がおすすめです。
筆者は、新規事業コンサルティング会社の(株)Pro-D-useでたくさんの法人の新規事業支援を行っており、新規事業を1人で任された担当者の方をサポートし、事業を成功に導いてきました。
本記事ではそんな筆者の経験をもとに、新規事業は1人でも立ち上げられるのか、1人で進めるメリットとデメリット、注意点について、弊社でのご支援経験をふまえて解説します。
本記事から学べるのは、以下の3点です。
- 新規事業は1人でも立ち上げられるが、進行には外部パートナーの活用が必要
- 新規事業を1人で進めるとコストを最小限に抑えられる反面、成功率が低くなる場合がある
- 新規事業担当者を1人に絞る場合は、「行動力」中心で人選する
本記事で実現できること。
- 新規事業を1人で立ち上げる際のメリット・デメリット、注意点がわかる
- 担当者は、外部パートナーの活用のために無料相談に進める
- 経営者は、適切な担当者を選定できる
新規事業は「なんとなく」で進めると、必ず失敗します。上手くいく新規事業には一定のパターンがあり、それを知らずに新規事業を始めてはいけません。
弊社「(株)Pro-D-use（プロディーユース）」は、“伴走型の新規事業支援” を得意とするコンサルティング会社です。これまで300件以上の新規事業の相談を受け「売上10.38倍」「営業利益大赤字→営利23％の黒字化」など、多くの実績をあげてきました。
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▼目次
新規事業は1人でも立ち上げ可能だが、難易度は非常に高い
これまで、さまざまな新規事業を支援してきた筆者の経験だと、新規事業は1人でも立ち上げられるものの、非常に難易度が高いといえます。
基本的に1人ですべてを担うことは不可能なため、担当者が1人だったとしても外部パートナーと協力しながら進める必要があります。
以下をご覧ください。新規事業を1人の場合と、複数人のチームの場合の比較表を作ってみました。
◆新規事業が「1人」と「チーム」の場合の比較表
| 1人の場合 | チームの場合 | |
|---|---|---|
| 費用（人件費など） | ◎ | △ |
| プロジェクト進行 | ◎ | △ |
| スピード感 | ◎ | ◯ |
| 柔軟性 | ◎ | ◯ |
| 社員教育 | ◎ | ◎ |
| 成功率 | △ | ◯ |
| モチベーション | △ | ◎ |
| 経験・知識の依存 | △ | ◎ |
コストやスピード感においては、複数人より優れているものの、新規事業の成否をわける、士気や経験値では、大きなデメリットとなります。
そのため、1人ですべてを担うことは不可能なため、担当者が1人だったとしても、外部パートナーと協力しながら進める必要があります。
新規事業開発のプロセスは、大きく分けて下記の7つです。
◆ 新規事業の7つのプロセス
- 自社リソースの棚卸
- 市場・競合調査
- 事業企画の作成
- ビジネスモデル作成
- テストマーケティング
- 事業計画の作成
- 新規事業サービスの開始
たとえば「市場・競合調査」において、たった1人でリサーチ、分析して、新規事業のターゲットを定めるのは至難の業です。
そのため、一般的にはデスクトップ調査（Web検索など）や、帝国データバンクの「業界・市場調査」といった外部サービスを活用して進めていきます。
新規事業の立ち上げ・プロセスについて、もっと詳しく知りたい方は下記の記事が参考になるはずです。ぜひ、お読みください。
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たった1人の新規事業担当者に求められる役割は「ディレクター」である理由
1人で新規事業を立ち上げなければならない場合、担当者に求められるのはディレクターとしての役割です。
さらに新規事業立ち上げのプロセスや、やるべきことは、「起業とほとんど同じ」ですので、経営者としての資質も求められます。
ところが、一般社員として働いてきたサラリーマンが、いきなり経営者になるのには無理があります。
そのため、担当者はディレクターとして必要なリソースを洗い出し、外部パートナーとともに新規事業を進めていくのが最適です。
億単位の売上目標を達成させるなら、「外部パートナー」を活用するべき
新規事業で目標とする売上・利益の規模が小さい場合は、担当者が1人でも目標達成が可能な場合があります。しかし、億単位の目標の達成や新規事業をメインの収益の柱まで育て上げる必要があるなら1人ではかなり難しいです。
ただし、次の条件なら1人でも新規事業を成功させられる可能性があります。
◆1人でも新規事業を成功させられる条件
- 売上 / 利益目標の規模が小さい
- 目標達成期間が長い
たとえば、「10年後までに、月商500万円の事業を創る」という目標なら1人でも十分ですが、「3年後までに、月商5,000万円の事業を創る」となると、難しいことがわかりますね。
後者の目標を達成する場合は、外部パートナーの選定が必要です。
もし新規事業開発の経験が浅く、ディレクターとして業務を進める自信がないなら、ディレクションも担ってくれる外部パートナーから選びましょう。
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(株)Pro-D-useでは、担当者の方が新規事業開発のノウハウを蓄積できるよう、ディレクションを行いながら伴走する形で、新規事業開発を進められます。
新規事業開発を1人で任され、何をしたらよいかわからないとお困りの担当者の方は、ぜひ一度Pro-D-useの無料相談にて、お悩みをお聞かせください。
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新規事業の立ち上げを1人に任せる5つのメリット
新規事業を1人で立ち上げるのは難しいことですが、1人だからこそのメリットがあります。
◆ 新規事業を1人で進める5つのメリット
- メリット1. コストを最小限に抑えられる
- メリット2. プロジェクトの進行がスムーズ
- メリット3. スピード感を持って新規事業を進められる
- メリット4. 状況に応じて柔軟に対応できる
- メリット5. 社員教育につながる
担当者が1人の方は心細いでしょうが、新規事業開発を通して会社も自身も成長できることを信じ、業務を進めていきましょう。
メリット1. コストを最小限に抑えられる
新規事業担当者が1人だと、人件費や事務所費などの諸経費を最小限に抑えられます。
新規事業開発では、市場・競合調査や事業企画の策定といったフェーズを終えて、新規事業の骨組みがおおよそ決まるまでは、なるべくコストを割かずに進めるのが理想です。
とくに中小企業では、新規事業といってもかけられるコストが限られていることから、一人体制はコストを抑える方法として効果的です。
メリット2. プロジェクトの進行がスムーズ
新規事業開発を1人で進めると、必要なタスクをすべて自分で管理できるため、無駄なくスムーズにプロジェクトを進行できます。
複数人のチームでプロジェクトを進行すると作業を分担できる反面、取りこぼしたタスクがだれの仕事かわからなくなり、停滞してしまうことがあります。
チームとして動くと、細かな進捗確認や情報共有の時間も必要なため、かえって時間を要するケースが多いのです。
これに対し、1人で新規事業開発を進めるとすべてのタスクを担当者が把握、管理できるため、停滞時間を削減できます。
メリット3. スピード感を持って新規事業を進められる
1人で新規事業開発を進めると、チームメンバーの同意を取る必要がないため、合意形成がスムーズです。
さらに中小企業の場合は、社長の決裁を取るだけでよいことが多いため、スピード感をもって新規事業を進められます。
大企業では、だれに決裁を求めたらよいかわからない、上層部の決裁を取るためにさまざまな部門を通す必要がある、ということも多いです。
これだとスピード感をもってプロジェクトが進められず、リリースする頃には旬を過ぎてしまいます。
中小企業での1人体制だと、こうした問題を感じず、スピード感をもって事業を進めることが可能です。
メリット4. 状況に応じて柔軟に対応できる
1人だと小回りが効くため、状況に応じて柔軟な対応が可能です。
たとえばテストマーケティングを経て、それまでの事業内容を大幅に変更する必要が出た場合、チームで進めるよりも柔軟かつスピード感のある対応が可能です。
この過程で時間を使ってしまうと、サービスを市場に出す頃には、競合に先を越されたり市場ニーズが変わってしまっている可能性があります。
このように、新規事業開発の1人体制はスピード感と柔軟性を存分に発揮できれば、市場のニーズが変化する前に対応できるため、新規事業の成功率の上昇を期待できます。
メリット5. 社員教育につながる
新規事業の立ち上げのプロセスは、起業とほとんど同じです。
したがって、新規事業担当者は製品開発からマーケティング、財務管理までを幅広く経験できるとともに、責任感を養えます。
そのため、経営者目線で考えると、社員に新規事業開発を経験させることで将来の幹部候補の育成が可能です。
それでは、次に新規事業を1人で行う場合のデメリットを解説します。
新規事業の立ち上げを1人に任せる3つのデメリット
新規事業の立ち上げを1人に任せる場合、下記のデメリットの発生が考えられます。
◆ 新規事業を1人で進める3つのデメリット
- デメリット1. 新規事業の成功率が上司のスキルや経験に大きく依存する
- デメリット2. 担当者の士気が下がる場合がある
- デメリット3. 経験や知識不足で進みが遅くなる
デメリットの影響が大きいと、もともと高くない新規事業の成功率がさらに下がってしまいます。
とくに、新規事業開発を1人に任せようとお考えの中小企業経営者の方は、デメリットをよく理解してから組織体制を構築する必要があります。
デメリット1. 新規事業の成功率が上司のスキルや経験に大きく依存する
新規事業の成功率は、約10％（経験上、実際はもっと低いかと…）といわれており、決して高くありません
その上で、上司のスキルや経験によって、新規事業の成功率は大きく左右されるため、さらに下がる可能性もあります。
中小企業では新規事業開発の経験のある社員は希少なので、上司にスキルや経験がないことの方が多いでしょう。
とくに下記のパターンの上司のもとで新規事業開発を進めると、成功率は大幅に下がります。
◆ 新規事業の成功確率がガクッと下がる5つのパターン
- 他部署や役員からの反対を抑え込めない
（それを新規事業担当者のせいにする上司もいます） - 知識や経験・スキルがないのに、それらしいことを言って、担当者を振り回す
- 場当たり的なマネジメントで担当者を困らせる
- 口だけ出して、手は動かさないので担当者の仕事がどんどん増える
- 「絶対に成功させろ！」という高圧的なマネジメントで、担当者を潰す
もし経営者の方で、新規事業開発を1人に任せようと考えているのなら、上記のような上司のもとで幹部候補が潰されないよう配慮が必要です。
上司について不安がある場合は、新規事業開発の部署を社長直属の部署にし、自らマネジメントするのが適しています。
新規事業の組織体制について解説した記事で、社長直属の部署についても紹介していますので、参考にしてみてください。
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デメリット2. 担当者の士気が下がる場合がある
1人で新規事業を担当していると社内で孤立してしまうため、下記の要因によって担当者の士気が下がってしまう場合があります。
◆ 新規事業担当者の士気が下がる3つのパターン
- 評価されにくい
- 他部署からの協力を得にくい（反感を買うことも…）
- 孤独になりやすい
ひどい場合は、新規事業の開発途中で離脱を余儀なくされるほど担当者が追いつめられる可能性があるため、ケアが大切です。
担当者が孤独にならないよう、チームとしてあるいはメンターとして担当者を支えられるよう外部パートナーを採用しましょう。
費用は発生しますが、新規事業開発経験のある社員を新たに採用するよりも、人件費の面でコストカットが可能です。
新規事業担当者を幹部にまで育て上げるなら、新規事業開発に長けたコンサルタントが最適です。
Pro-D-useなら、新規事業開発経験が豊富なコンサルタントが、メンターとしてもともに事業開発を進められますので、お気軽にご相談ください。
また、「新規事業がしんどい…」そんな状況を解決したい方は、下記の記事が参考になるはずです。
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デメリット3. 経験や知識不足で進みが遅くなる
新規事業開発には幅広い業界知識と経験が必要ですが、1人だと複数人よりも知識量および経験量が劣ります。
その分、開発スピードが遅くなることは、大きなデメリットです。
とくに知識や経験不足の中で手探りで新規事業開発を進めていると、ある程度進んで予算も使ったタイミングで失敗していたことに気づく場合があります。
かけてきた時間も予算も無駄になるだけでなく、ひどければ新規事業開発の中止を余儀なくされることもあるでしょう。
こうした事態を防ぐためにも、上司や担当者の経験や知識が不足している場合は、新規事業開発の経験が豊富な外部パートナーを採用するのが最適です。
(株)Pro-D-use（プロディーユース）なら、新規事業開発経験が豊富なコンサルタントに担当者の育成もお任せいただけますので、お気軽にご相談ください。
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新規事業の立ち上げを1人で行う際の4つの注意点
新規事業の立ち上げを1人で行う際は、以下の注意点があります。
◆ 新規事業を1人で行う際の4つの注意点
- 注意点1. 限られたリソースを適切に管理する
- 注意点2. 積極的に他部署に協力をあおぐ
- 注意点3. 担当者のモチベーションの維持
- 注意点4. 外部のリソースや知見も積極的に使う
経営者の方も担当者の方も、上記を理解しているだけで取り組み方が大きく変わるはずですので、参考にしてみてください。
注意点1. 限られたリソースを適切に管理する
新規事業開発では、時間や予算、人的リソースが限られています。スピード感をもってサービスを市場に流すためには、無駄を省くことが大切です。
1人体制はチーム体制よりも、フットワークが軽く柔軟に動けるのがメリットなので、ぞんぶんに発揮できるよう限られたリソース管理を徹底しましょう。
注意点2. 積極的に他部署に協力をあおぐ
新規事業開発の担当者は1人でも、既存事業に関わってきた社員は多数存在するはずです。
既存事業は「成功した新規事業」であり、既存事業に関わっている社員は「新規事業を成功させた人」と捉えられます。積極的に他部署に協力をあおぐことで、足りない知識や経験を補いましょう。
ただし、新規事業開発担当者に向けて既存事業担当者から不満がもれることが多くあります。例えば、電通のような大企業でも、既存事業との軋轢によって新規事業が失敗するケースもありますので、注意が必要です。
そのため経営者は、たった1人の新規事業担当者にヘイトが集まらないよう、組織体制の構築に留意しましょう。
新規事業担当者は、既存事業の部署と円滑にコミュニケーションを取れるよう、外部パートナーに仲介してもらう方法があるので、パートナーに相談してみてください。
注意点3. 担当者のモチベーションの維持
担当者が1人だと孤独になることが多く、モチベーションの維持に苦労します。担当者のモチベーションの低下は、開発スピードが遅くなったり困難に立ち向かえなくなったりと、成功率を下げる要因にもなるため注意が必要です。
なお、担当者のモチベーションを維持するためには、メンターの導入がおすすめです。社内リソースでメンターを配置できない場合は、外部パートナーに役割を担ってもらうのがよいでしょう。
新規事業のメンターの役割などについては、下記の記事でもくわしく解説していますので、参考にしてみてください。
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注意点4. 外部のリソースや知見も積極的に使う
外部パートナーを積極的に活用して、プロジェクトを円滑に進めましょう。
とくに、市場・競合調査やマーケティングといった専門領域は、プロの力を借りた方が確実です。
新規事業開発のフェーズや一部で外部パートナーを活用する他にも、全体を通して伴走してくれる外部コンサルタントの活用があります。
新規事業開発経験が豊富なコンサルタントなら、担当者の知識や経験の不足を補いながらプロジェクトを進められます。
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Pro-D-useなら、新規事業開発経験が豊富なコンサルタントがディレクターとして、あるいはメンターとして、そしてチームの一員として伴走できますのでお気軽にご相談ください。
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新規事業開発のメンバーの適性ポイント
新規事業開発の担当者を1人に絞るなら、だれをアサインするかは最重要事項です。
担当者次第で新規事業の成功率が変わってしまうため、そもそも新規事業に向いているか・向いていないか見極める必要があります。
- 新規事業に向いている人
- 新規事業に向いていない人
新規事業への向き不向きを理解して、適切な人材をアサインしましょう。
新規事業に向いている人、向いてない人について詳しく知りたい方は、下記の記事を参考にしてください。
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新規事業に向いている人
新規事業に向いている人は、以下の通りです。
- 新規事業開発のグレーゾーン（曖昧）を恐れない人
- 新しいことも「批判」より、まず何でも行動できる人
- スピード感を持った行動ができる人
- ロジカルシンキングができる人
- 常にコスト意識を持っている人
- 顧客の解像度が高い人
- 社歴に関係なく、現場や他部署にも遠慮なく要望を出せる人
経験や知識が不足している中で新規事業開発を進めるなら、とくに「恐れず前進できる」メンタルが大切です。
さらに、スピード感のある対応ができる、あるいは手を愚直に動かせるといった行動力も求められます。
ロジカルシンキングといった思考力も大切ですが、新規事業開発担当者は「まず行動」できる人が最適です。
新規事業に向いていない人
新規事業に向いていない人は、以下の通りです。
- 完璧主義者
- 「できない理由を並べがち」な人
- 「新規事業」に怯(ひる)んでしまう人
- 「責任感がない」「他責思考」な人
- 頭でっかちで行動しない人
- 上司の顔色ばかり伺っている人
行動する前に考えすぎたり、完璧を求めすぎて動けなくなったりするタイプの人は、新規事業に向いていません。
新規事業を1人で担うなら、作業をしつつプロジェクトを引っ張っていく必要があります。
その際、上記のような特徴をもつ人はプロジェクトを効率的に進められないため、担当者から除外しましょう。
新規事業を1人で進めるなら外部パートナーを活用しよう
中小企業では新規事業を1人に任せることがありますが、すべてのプロセスをたった1人でこなすのは不可能です。
そのため、部分的な作業を外注する、あるいは全体を通してコンサルタントのサポートを受けるといった、外部パートナーの活用が重要です。
自社の新規事業担当者を1人に任せようとお考えの経営者の方、あるいは1人で任された担当者の方は、外部リソースを活用しながら新規事業を進めることを念頭に置いてみてください。
そうすると「何から手をつけたらよいかわからない」という状態から、一歩踏み出して外部パートナーの選定に進めばよいことがわかるはずです。新規事業における外部パートナーには、弊社「(株)Pro-d-use（プロディーユース）」のコンサルタントにご相談ください。
先の見えない1人の新規事業にお困りではありませんか？ (株)Pro-D-useなら、手放しで新規事業がドンドン進みます！
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参考
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