新規事業の組織体制の中で、メンター制度を導入する企業があると聞くと、自社にも適用すべきか悩むでしょう。

新規事業の立ち上げには、なぜメンターが必要なのだろう?

新規事業立ち上げにおけるメンターの役割は?
実は、新規事業の成功確率や事業化までのスピードは、メンターの存在によって大きく変わります。
なぜなら、新規事業の開発経験のあるメンターが入ることで、見通しをもって事業化を進められるためです。
私は、新規事業コンサルティング会社のPro-D-useで、数多くの中小・中堅企業、大企業の新規事業支援を行っており、未経験者だけで新規事業の開発を行う姿を数多く見てきました。

本記事では、メンターとしても新規事業開発に多数関わってきた私が、新規事業におけるメンターの必要性と役割、探し方について解説します。
本記事からは、以下の3点を学ぶことが可能です。
- メンターの導入で、新規事業の成功確率や事業化スピードが向上する
- メンターの役割は、メンバーの仕事だけでなく精神面を支えることで、事業を成功に導く
- 新規事業におけるメンターは、経験豊富なコンサルの採用がおすすめ
記事を読み終えると、次の2つができるようになりますので、ぜひ最後までお読みください。
- 新規事業におけるメンターの必要性と役割を理解できる
- 新規事業において適切なメンターを導入できるようになる
新規事業は「なんとなく」で進めると、必ず失敗します。上手くいく新規事業には一定のパターンがあり、それを知らずに新規事業を始めてはいけません。
「Pro-D-use」は、“伴走型の新規事業支援” を得意とするコンサルティング会社です。これまで200件以上の新規事業の相談を受け「売上10.38倍」「営業利益大赤字→営利23%の黒字化」など、多くの実績をあげてきました。
そんな「Pro-D-use」に【新規事業の無料相談】してみませんか?詳しくは新規事業支援サービスページをご覧ください。
\\ プロに相談して楽になる! //
新規事業サービスはコチラ >>>

▼目次
新規事業担当者にメンターが必要な理由

新規事業担当者の中にメンターが必要な理由は、次の3つです。
- 新規事業の成功確率が上がる
- 新規事業の立ち上げがスピードアップする
- 従業員の育成にもつながる
経験者が組織に入ると、効率的に新規事業が進められますので、ぜひメンターの導入を検討してみてください。
新規事業の成功確率が上がる

新規事業の組織体制にメンターを加えることで、新規事業の成功確率アップが期待できます。
経済産業省が発表した中小企業白書をもとに計算すると、中小企業の新規事業の成功確率は15%前後と推定され、高い数字ではありません。(むしろ、もっと低いはず…)
【計算方法】
- 「新規事業の “立ち上げ”に成功した」企業は、29%
- 上記の中で、順調に収益化できた企業は、51%
- 29% × 51% = 15%
新規事業が成功しない原因にはさまざまありますが、以下が考えられます。
- 顧客目線で考えられていない
- 新規事業の経験やノウハウ不足
- メンバーの士気が低い
メンターがいれば、客観的な視点で助言をもらえたり、メンバーの士気の維持ができたりと、上記の原因を解決できます。
中小企業白書の「新規事業展開に成功していない企業の、マーケティング評価・検証における課題」を見ると、「ノウハウを持った人材が不足している」が約52%と、もっとも大きな課題です。
このことからも、中小企業の新規事業開発において必要なのは、新規事業開発経験のあるメンターだといえます。
新規事業を成功させるためのチェックポイントなどについては、下記の記事をご参考ください。
新規事業の立ち上げがスピードアップする

新規事業開発を経験したメンターがいると、何から手をつけるか、次に何をすべきかを先回りして考えることが可能です。
事業化までの大まかな地図のある状態で事業をはじめられるため、未経験者だけで進めるよりも、速いスピードでゴールにたどり着けます。
新規事業を実際に構築するメンバーは、自分のタスクをこなすことに集中することで、盲目になりがちです。
その状況で形成されるアイデアや事業計画に対して、冷静かつ客観的に意見してくれるメンターがいると、事業の手戻りが少ないメリットもあります。
テストマーケティングの結果を見て「やっぱりピボットしよう」となる未来を避けられるため、最短で事業化まで進むことが可能です。
従業員の育成にもつながる

メンターはメンバーの壁打ち相手になったり評価をしたりと、成長を促す役割も担っています。
メンターの働きによって従業員が育成されることで、未来のメンターを生み出すことも可能です。
ただしメンターを加えても、そもそも従業員の士気が低い状態だと成長を促すのは難しいため、新規事業開発では適切な人材を選ぶことが大切です。
【新規事業開発に向いている人】
- グレーゾーン(曖昧ゾーン)を気にしない人
- 何でもやってみる精神が強い人
- 忖度せず、周囲を巻き込んで推進できる人
新規事業に向いている人について詳しく知りたい場合は、下記の記事で解説していますのであわせてご覧ください。
新規事業におけるメンターの役割

新規事業におけるメンターの役割は、次の4つです。
- 事業案の壁打ち相手になる
- 既存事業の部署との連携
- メンバーの正当な評価につなげる
- 事業の立ち上げまでを導く
未経験者だけで新規事業開発を進めようとするとつまずく部分も、メンターがいれば解決できる可能性があります。
これから新規事業の部署を編成する、あるいはメンバーを集める段階の担当者の方は、ぜひ参考にしてみてください。
事業案の壁打ち相手になる

メンターの役割の1つは、他の新規事業開発メンバーの壁打ち相手となって、フィードバックをすることです。
新規事業開発では、アイデアの拡散や事業案の構築のために、頭を悩ませる機会が多々あります。
このとき新規事業開発メンバーは、メンターに考えや悩みを話すことで、自分の頭の中を整理できます。
さらにメンター自身の新規事業開発経験を踏まえたフィードバックをすることで、メンバーのアイデアがブラッシュアップされるのです。
答えではなくヒントを与えるナビゲーターのようにメンバーを導くことで、メンバーの成長を促すことも可能です。
既存事業の部署との連携

新規事業は、既存事業の部署からの協力を得ることで、成果や立ち上げスピードが大きく左右されます。
既存事業はいわば、会社の収益の柱にまで育った「新規事業の成功例」であり、社内で新規事業開発のノウハウがもっとも蓄積されているためです。
ただし、新規事業開発において既存事業の部署から協力を得るのは難しい場合が多く、メンターが緩衝材として間に入る必要があります。
既存事業の部署にとっては、別部署の新規事業開発に時間やお金を使って助けるインセンティブがあまりありません。
協力を得たにもかかわらず新規事業で赤字が出ていると、「俺らの稼いだお金を無駄に使いやがって」と悪い印象を持たれることも多々あるのです。
あの電通さんでも、新規事業で既存事業の協力を取り付けるのは難しく、失敗に終わっています。
参考>> 電通でつくった新規事業を、結局ベンチャー企業に売ってしまった話。
社内での軋轢の発生を避けるためにも、メンターが間を取りもつことが非常に大切です。
メンバーの正当な評価につなげる

新規事業は成果や利益が出るまでに時間がかかるため、メンバーの人事評価が難しい傾向にあります。
にもかかわらず結果だけを見て評価すると、メンバーの士気が下がり、成果も出ないという悪循環に陥りがちです。
そこでメンターが新規事業開発に加わることで、人事評価担当者との間を取り持てるようになります。
メンターは日頃から新規事業開発メンバーの働きを間近で見ており、評価者にメンバーの具体的な取り組みや動きについて実態を伝えることが可能です。
メンターの働きによって、メンバーは適切な評価を受けられるようになり、安心して新規事業開発に没頭できるようになります。
なお、新規事業の評価基準や評価指標について詳しく知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
事業の立ち上げまでを導く

メンターは、自身の新規事業開発経験を生かして、未経験メンバーを事業の立ち上げまで導くことが可能です。
新規事業開発を未経験者だけで行おうとすると、事業化までに膨大な時間を消費してしまったり途中で企画が消えてしまったりと、うまくいかない傾向にあります。
そこに経験者が加わることで、最初に何をしたらよいか、次はなにをすべきかが具体化され、スムーズに進めることが可能です。
ゴールまでのプロセスが見えるようになると、新規事業開発メンバーも自分が何をすべきか明確になり、自分で考えて行動を起こしやすくなります。
メンターは、プロセスを明確化しメンバーを導くことで、最短コースでの事業化を導きます。
新規事業におけるメンターの探し方

新規事業におけるメンターの探し方は、次の3通りあります。
- 社内で適任者や経験者を探す
- マッチングサービスを利用する
- 経験豊富なコンサルタントに依頼する
なお、新たな人材を社員として採用する方法もありますが、あまりおすすめしません。
新規事業の成果が出ていない時点で、社員1人分の人件費を払い続けることは、大きな負担になるからです。
万が一相性がよくなかった時や途中離脱してしまう可能性を考えると、リスクが高い方法といえます。
そのため社内に適任者がいない場合は、新規人材の採用よりも外部人材の活用を優先して考えることをおすすめします。
社内で適任者や経験者を探す
まずは、社内で適任者や経験者がいないか探してみてください。
社内人材をメンターに充てられるなら、新たな人材の採用のための予算や時間を削減できます。
既存事業の開発にかかわっていた人や他社経験のある人など、さまざまな分野から探してみましょう。
マッチングサービスを利用する
最近では、新規事業開発に特化したメンターマッチングサービスがあります。
新たな人材を採用して維持するコストよりも安く済む場合もあるので、見てみるとよいでしょう。
【メンターマッチングサービスの例】
メンターマッチングサービスの中には、新規事業開発ではなくデザインやプログラミングといったスキルに特化したものもあります。
目的に合っているかをしっかり確認してから、利用するようにしましょう。
経験豊富なコンサルタントに依頼する
新規事業開発の経験豊富なコンサルに依頼するのが、もっとも効果を見込める方法です。
自社領域だけでなく、さまざまな領域で新規事業開発を支援してきたコンサルタントだからこその目線でフィードバックできます。
「Pro-D-use」は、“伴走型の新規事業支援” によって、事業立ち上げまでを導くコンサルティング会社です。
豊富な経験をもとに、新規事業開発メンバーの壁打ちのフィードバックや育成を行い、事業を牽引します。
社内に経験者がおらずメンターの配置が難しいとお考えの担当者の方は、ぜひ【新規事業の無料相談】をお試しください。
\\ プロにメンタリングしてもらう! //
新規事業サービスはコチラ >>>
メンターを導入して新規事業開発を効率的に進めよう

新規事業開発では、組織の中に経験のあるメンターを加えることが大切です。
メンターを加えることで、新規事業の成功確率があがり、スピード感をもって事業化を進められるからです。
さらに未経験者の育成にもつながり、未来のメンターを生み出すことにも貢献します。
中小企業では、メンターに適した人材が社内にいないことの方が多いでしょう。
その場合は、新規事業開発に特化したコンサルタントを活用することをおすすめします。
新規事業は「なんとなく」で進めると、必ず失敗します。上手くいく新規事業には一定のパターンがあり、それを知らずに新規事業を始めてはいけません。
「Pro-D-use」は、“伴走型の新規事業支援” を得意とするコンサルティング会社です。これまで200件以上の新規事業の相談を受け「売上10.38倍」「営業利益大赤字→営利23%の黒字化」など、多くの実績をあげてきました。
そんな「Pro-D-use」に【新規事業の無料相談】してみませんか?詳しくは新規事業支援サービスページをご覧ください。
\\ プロに相談して楽になる! //
新規事業サービスはコチラ >>>
