新規事業は「なんとなく」で進めると、必ず失敗します。うまくいく新規事業には考え方や組織に一定のパターンがあり、それを知らずして成否の見極めをあやまると上手いかないケースがほとんどです。

「Pro-D-use」は伴走型の新規事業開発・収益化支援を得意とするコンサルティング会社です。これまで200件以上の新規事業の相談に乗り「売上10.38倍」「営業利益大赤字→23％の黒字化」など、数多くの実績をあげてきました。

そんな「Pro-D-use」に新規事業の立ち上げ・実行について相談してみませんか？詳しくは新規事業支援サービスページをご覧ください。

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新規事業を取り組んでいる方の中には、このような不安や疑問を持っている方はいるのではないでしょうか？

新規事業の継続や展開を検討するうえで、成否の判断は非常に重要です。しかし、成否の判断は様々な観点から測定しなければならず簡単なことではありません。

そこで、本記事では、新規事業の成否を見極めるコツを解説していきます。

新規事業の成否は、下記の2つの観点から見ていくとよいでしょう。

• 「事業性」
• 「市場性」

なぜなら、事業を評価するのは市場であり、市場で評価されるためには事業が良いものである必要があるからです。

この記事を読み終えると、こんなことが実現できます。

• 新規事業の成否を客観的に測ることができ、冷静な経営判断をすることができます。
• 新規事業の事業展開や撤退の判断を説明する時に聞き手に納得してもらうことができ、事業を前に進めることができます。

それでは早速、読み進めていきましょう。

新規事業の成否を見極める「事業性」のポイント2つ

新規事業の成否を見極めるときは、さまざまな観点から検証しなければなりません。

なかでも、事業内容や将来性、事業の展望などといったいわゆる「事業性」を見ることは非常に重要なポイントです。

ここでは、新規事業の事業性を測るうえで重要な

• 「利益」
• 「組織のあり方」

の観点から成否を見極めるポイントを紹介します。

1. 利益が上がっているかどうか

企業として存在するからには、「投資回収」「利益創造」は最低限必要です。

利益がなければ、会社を存続させる意義がありません。

営業利益や投資回収率・投資限度額などが一定のラインを割ってしまったら、新規事業が成功しているとはいえないでしょう。

ただし、営業利益が赤字でも「貢献利益」が黒字ならば事業撤退の必要はないといわれています。

貢献利益とは、会社の売上高から、それぞれの単位ごとに原価や利益を差し引いて算出した利益のことです。

貢献利益＝売上高－変動費－その事業の直接固定費

貢献利益が黒字の場合、その商品やサービスには「ニーズがある」ということです。

売上拡大や直接経費のコスト削減によって営業利益が黒字化する可能性は十分にあります。

2. 組織として機能しているかどうか

• 「優秀な社員が定着しない」
• 「個々の役割があいまい」
• 「社員によって負担の大きさが違う」
• 「無駄な工程が多すぎる」

こうした兆候が立ち上げから数年で見られるなら、事業として成功しているとはいえないでしょう。

一般的に、倒産する会社の多くは組織が崩壊しているケースが多いといわれます。組織の崩壊はもれなく業績悪化に直結するためです。

組織が崩壊した会社では、社員は常に会社に不平不満を持っており、社員が定着しません。「会社のために働こう」という雰囲気がなければ、社内も活気づかないでしょう。

一方、成功している新規事業は、組織としての統制が取れています。個々の役割が明確になっているため、作業工程にも無駄がありません。社員からの不満が出にくく、会社の定める目標に向かって一丸となって頑張ろうというポジティブな雰囲気があります。

参考記事>>>【失敗しない】新規事業立ち上げの「メンバー選び」と「役割」を解説

「ポイントは分かったものの、自分の判断が正しいか自信がない」
「自社の状況を客観的に判断するのは難しい…」

そんなときは、私たち「Pro-D-use」に相談してみませんか？Pro-D-useは伴走型の新規事業開発・収益化支援を得意とするコンサルティング会社です。詳しくは新規事業支援サービスページをご覧ください。

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新規事業の成否を見極める「市場性」のポイント2つ

新規事業が成否を見極めるうえで重要なのが、事業の「市場性」です。

市場性とはいつでも自由に売買できるかどうか、つまり顧客が求めるサービスや商品がそこにあるかということを指します。

• 「顧客のニーズ、ペインポイント」
• 「競合に対する優位性」

2つの観点から事業の成否を測ってみましょう。

1. 商品やサービスにペインポイントはあるか

ペインポイントとは「お金を払って解決したい悩み・痛み」を指します。つまり、「痛みをなくすためならお金はいとわない」と思えるほどの強いニーズがある状態のことです。

ペインポイントをとらえた商品やサービスについては、顧客がお金を惜しみません。商品やサービスの魅力そのもので、自然に売上は伸びていくでしょう。

このように顧客の心理を深堀りできている商品やサービスがあるならば、その企業は現状「成功している」といえます。

参考記事>>>【絶対失敗しない】新規事業におけるニーズ調査方法やポイント、注意点

2. 競合に対し優位性・独自性があるか

「競合企業に対し優位性があるか」というのも、新規事業の成否を測るポイントのひとつです。

大企業のなかには、「市場において圧倒的に勝たなければ意味がない」とするところもあります。そのような企業は営業利益の有るなしにかかわらず、市場で勝たなければ「成功である」とは見なしません。新規事業でも、トップを目指す場合は競合に対する優位性を見ることが必要です。

また、ほかの企業と差別化できていない場合も「事業失敗」と見るケースがあります。例として知られるのは、世界的企業として躍進を遂げた「ユニクロ」を持つ「ファーストリテイリング」です。柳井会長は事業の成否を見極めるとき、「事業継続するに値する【価値あるもの】が作れているか否か」を判断材料としているそうです。

「大企業を目指したい」という経営者は、ぜひ競合比での優位性・独自性もチェックしてください。

参考記事>>>他社の成功事例からあなたの会社の新規事業を成功させる！

新規事業の成否は「利益」と「将来性」で判断しよう！

新規事業の成否を測るには、「利益」と「将来性」の両方から検討するのがおすすめです。

今現在赤字が続いているとしても、将来的に増益が見込めたりニーズが高まったりする可能性があるのなら、「新規事業失敗」とするのは早すぎるかもしれません。

今回ご紹介したポイントを意識して、成否を正しく判断しましょう。

新規事業は「なんとなく」で進めると、必ず失敗します。うまくいく新規事業には考え方や組織に一定のパターンがあり、それを知らずして成否の見極めをあやまると上手いかないケースがほとんどです。

「Pro-D-use」は伴走型の新規事業開発・収益化支援を得意とするコンサルティング会社です。これまで200件以上の新規事業の相談に乗り「売上10.38倍」「営業利益大赤字→23％の黒字化」など、数多くの実績をあげてきました。

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