新規事業は「なんとなく」で進めると、必ず失敗します。うまくいく新規事業には考え方や組織に一定のパターンがあり、それを知らずして新規事業を立ち上げても上手いかないケースがほとんどです。

「Pro-D-use」は伴走型の新規事業開発・収益化支援を得意とするコンサルティング会社です。これまで200件以上の新規事業の相談に乗り「売上10.38倍」「営業利益大赤字→23％の黒字化」など、数多くの実績をあげてきました。

そんな「Pro-D-use」に新規事業の立ち上げ・実行について相談してみませんか？詳しくは新規事業支援サービスページをご覧ください。

Pro-D-useの新規事業支援サービスの詳細を知る

新規事業に携わっている方から頻繁にこのような疑問の声をお聞きします。

新規事業において、消費者のニーズを探る行動のことを「ニーズ調査」といい、ニーズ調査は新規事業の過程になくてはならない程にとても重要です。なぜなら、ニーズがないサービスや商品を販売していったところで、売れる可能性は低いからです。

そこで、本記事では新規事業の過程で必ず必要であるニーズの調査の方法やポイント、注意点を詳しく解説していきます。

ニーズの調査で重要なことは、下記の2点です。

• サービスや商品に合った適切な方法で調査を行うこと
• ニーズ調査を行うターゲットを明確にすること

なぜ、上記の2つが重要かというと、誤ったニーズ調査を行うと、ニーズの誤認識や需要の見誤りをしてしまう可能性があるからです。そのため、適切な手法と適切なターゲットでニーズ調査を行うことは重要になります。

この記事を読めば、こんなことが実現できます。

• 自社のサービス、商品にあった適切なニーズ調査ができるようになり、無駄に時間と費用がかかることが無くなります。
• 消費者の正しいニーズが把握できるため、商品、サービスが洗練され、事業が成功する確率が格段に上がります。

それでは、早速読み進めて行きましょう。

新規事業におけるニーズ調査方法

ニーズ調査の方法を知るにあたり区別しておかなければならないことがあります。

それは「Need（必要なこと）」と「Want（欲すること）」の違いです。

一見、どちらも「消費者が求めていること」という大枠でくくれば同じように思われがちですが、細かい部分に違いが見られます。

	Need（必要）	Want（欲する）
マーケティング上の違い	決して欲しくはないが、その人が価値を感じ必要だと思うものが含まれる	欲しいと思う反面、必要ない物が含まれる
具体例	薬、仕事、ティッシュペーパー、トイレットペーパー	酒、ゲーム機、旅行など

したがって、新規事業においてニーズ調査を行う場合は、

「消費者の多くが今、“必要性”を感じているものは何か？」

という点に着目することが重要なのです。

一般的に消費者というのは「お金を払う“価値”があるモノ・サービス」に対してお金を支払うものです。そして、その“価値”のなかには「消費者が感じる必要性＝Need」という要素が含まれます。

それを調べる方法としては、以下の様なものが挙げられます。

定量調査

定量調査とは、

• 「アンケート調査」
• 「会場調査」
• 「ホームユーテスト（HUT）」

といった種類が主で、古くから用いられているニーズ調査の方法です。

なかでもよく用いられるのが「アンケート調査」になります。

よく商品を購入したりサービスを利用したりすると「アンケートにご協力お願いします」と言われることがあるはず。おそらくそれは、企業側がニーズ調査のために行なっていることです。

このアンケート調査、最大の特徴は「ネットでも手軽に調査が可能な点」です。

従来は所定の用紙に記入してもらい、後で回収するといったパターンが主でしたが、現在では多くがネットでアンケートを実施しており、消費者もネットの方が楽と感じる人が多いようです。

ただアンケート調査を中心とした「定量調査」は、知りたいことへの割合は把握できても、具体的な理由まで把握することは困難です。

新規事業において消費者の考えや思考を知ることは大変重要であるため、定量調査のみで終わらせるのではなく、他の調査と組み合わせることが重要です。

モニターを用いた調査

上述したように、アンケート調査などの「定量調査」では数値を把握することはできても具体的な理由や感想まで把握することは難しいでしょう。

そこでカギとなるのが、調査対象者やモニターを企業のブースに集め、検討中のモノやサービスを体験してもらい、感想や意見を聞く方法です。

定量調査と比べ、モニター集めやブース確保に手間と費用がかかってしまいますが、ニーズを知る上で必要な具体的な理由や内容を把握することができるのがメリットといえます。

自身で使ってみる

もし自身がニーズ調査を行うターゲット層に当てはまっているのであれば、顧客目線でモノやサービスを使用してみるのも1つの手法です。

事業者視点と顧客視点における違いを知るきっかけにもなるでしょう。

ニーズ調査で押さえるべきポイント

ニーズ調査を行う際は、押さえておくべきポイントがいくつかあります。

以下に示すポイントを参考にしながら調査を行うことで、調査失敗のリスクや余計なコストの発生を防ぐことができるはずです。参考にしてみてください。

ニーズ調査を行うターゲット層を「具体的」かつ「明確」にしておく

どの企業でも、新規事業を起ち上げてモノやサービスを売る際は、あらかじめ設定した「ターゲット層」に焦点を当てています。なぜならターゲット層を明確にすることで、結果や課題が明確になりやすく、次への展開が見えやすくなるためです。

ニーズ調査も同様で、調査を行うターゲット層を明確にしておくと、企画案に対する概算が予測できたり、その先のマーケティング設計が立てやすくなったりします。場合によってはそのターゲット層がそのままペルソナになることも考えられるでしょう。

一方、このターゲット層を曖昧にしたまま調査を行うと、得られる結果も曖昧なものになり、重要なデータにはなりません。ニーズ調査を行う際は、ターゲット層を具体的にかつ明確にしましょう。

事業の「軸」と優先順位を決めておく

新規事業を起ち上げるうえで、軸と優先順位はあらかじめ決めておきましょう。

軸は大きく捉えられるものでも構いません。「ここだけは譲れない」という点を明確にしておくと、ニーズ調査のクオリティや質問項目、ターゲット層に具体性が増します。

もし事業における「軸」が複数ある場合は、優先順位を決めておきましょう。優先順位を決めておくと、不測の事態が起きてもどれを優先して調査を続けていくのかがわかりやすくなるはずです。

「方法やポイントは分かったものの、うまくできる自信がない」
「自社の状況に当てはめると、どう考えれば良いんだろう…？」

そんなときは、私たち「Pro-D-use」に相談してみませんか？Pro-D-useは伴走型の新規事業開発・収益化支援を得意とするコンサルティング会社です。詳しくは新規事業支援サービスページをご覧ください。

Pro-D-useの新規事業支援サービスの詳細を知る

ニーズ調査時に注意すべきこと

ニーズ調査時に注意するべき点は、主に２つです。

上述した「ニーズ調査の方法」でも少し触れていますが、個々ではより具体的に解説していきます。

以下に示す注意点は、新規事業の方向性を大きく変えてしまったり、一気に失敗へと導いてしまったりする可能性があるので、しっかり覚えておきましょう。

１つの調査方法で終わらせない

調査方法は1つで終わらせないことが重要です。

上述したようにアンケート調査のような「定量調査」とモニターを募集した調査方法では、得られるものが異なりますし、どちらか一方だけでターゲット層が抱える顕在的なニーズと潜在的なニーズを把握するのは難しいためです。

確かに複数の調査方法を用いると、余計に時間や費用は掛かります。しかしそれは同時に、ニーズの誤認識や需要の見誤りを防げることにもつながるのです。誤認識による新規事業の失敗や余計なコストの算出と比べれば、安価であることは間違いありません。

多角的にニーズを知り、正確な情報を手にするためにも色々な調査方法を駆使しましょう。

ターゲット層と実際に調査する先の層は統一する

せっかくターゲット層を明確にしたにもかかわらず、実際の調査対象者が全く異なるターゲット層では調査を行う意味がありません。

想定しているターゲット層を集めるのは言うほど容易ではありませんが、ニーズ調査は質が命。中途半端にせず徹底的にこだわりましょう。

ニーズ調査は新規事業の今後を左右する重要な作業！

「何事もまずやってみることが大事」という言葉もありますが、新規事業の展開において、それだけで成功する確率は極めて低いと言えるでしょう。なぜなら、結果を導き出すのは起業側ではなく消費者の行動だからです。

そのためにも企業側は、自分達の個人的な見解ではなく消費者を細かく観察し、客観的に分析しましょう。

新規事業は「なんとなく」で進めると、必ず失敗します。うまくいく新規事業には考え方や組織に一定のパターンがあり、それを知らずして新規事業を立ち上げても上手いかないケースがほとんどです。

「Pro-D-use」は伴走型の新規事業開発・収益化支援を得意とするコンサルティング会社です。これまで200件以上の新規事業の相談に乗り「売上10.38倍」「営業利益大赤字→23％の黒字化」など、数多くの実績をあげてきました。

そんな「Pro-D-use」に新規事業の立ち上げ・実行について相談してみませんか？詳しくは新規事業支援サービスページをご覧ください。

Pro-D-useの新規事業支援サービスの詳細を知る