
新規事業の立ち上げにはどのようなメンバーが必要なのか?また、どのように見極めればよいのだろうか?

新規事業をこれから立ち上げる。新規事業には、どのような役割が必要なのか?
新規事業の立ち上げ時には、このような悩みが出てくることは多いのではないでしょうか。
新規事業において、メンバーの人選は新規事業の成功を左右するほど非常に重要です。
そこで、本記事では、新規事業のメンバー選びと必要な役割について詳しく解説します。
新規事業のメンバーの選出には、以下の3つの性質を持っている人がいいでしょう。
- リーダーシップを持っている人
- 新規事業が目指すビジョンを共有できる人
- 論理的思考ができる人
なぜ上記の3つのポイントが必要かというと、新規事業は既存のノウハウが役に立たない場面が多いため、メンバ―自身が主体的に考え、行動していくことが重要だからです。
この記事を読み終えると、こんなことが実現できます。
- 各メンバーの役割が明確なため、社員が責任感をもって働くことができるので事業の推進スピードが上がります。
- 周囲に人選理由を質問されたとき、人選の根拠が明確なため納得してもらえる。
- 新規事業の人選に失敗しなくなり、新規事業が成功する確率が跳ね上がる。
それでは早速、読み進めていきましょう。
参考記事>>>新規事業を任せるのに向いている人・向いていない人の見分け方
参考記事>>>新規事業の始め方6つの基本的なプロセスを分かりやすく解説
▼目次
新規事業の立ち上げに欠かせない4つの役割

新規事業を成功させるには、事業に参加する社員の役割を明確にしておくことが大切です。
新規事業で必要とされる、下記4つの役割について見ていきましょう。
- プロジェクトマネージャー
- プロジェクトコーディネーター
- プロジェクトリーダー
- プロジェクトメンバー
1. プロジェクトマネージャー
プロジェクトマネージャーとは、新規事業全体を統括する総責任者です。
新規事業の立ち上げから完了まで、一切の責任は基本的にプロジェクトマネージャーが負うため、もっとも重要な役割だといえます。
以下が代表的なプロジェクトマネージャーの業務です。
- 計画に基づいた事業スケジュールの決定
- 事業全体の進捗管理
- 事業全体の人員管理
- 事業全体の予算管理
- 事業全体の納期管理
- 事業全体の品質管理
- 事業全体のリスク管理
新規事業ではプロジェクトマネージャーが全体統制を行い、対外的な交渉事もカバーしなければなりません。
よって、プロジェクトマネージャーになる人材には、事業全体を俯瞰できる広い視野が必須です。
また、管理能力や交渉・提案力、さらには高いコミュニケーション能力も求められます。
2. プロジェクトコーディネーター(ファシリテーター)
プロジェクトコーディネーターは、プロジェクトマネージャーの補佐的な存在です。小規模の事業なら不要な場合もありますが、役割として用意しておくことに越したことはないでしょう。
プロジェクトコーディネーターが必要となるのは、組織を横断してチーム編成するような事業です。
新規事業の規模が大きいと、各組織との調整が必要になったり、組織間でさまざまな問題が発生したりします。それに対して、プロジェクトマネージャーが1人で対応するのは難しく、リソースが足りません。
そこでプロジェクトコーディネーターを設定して調整を任せ、プロジェクトマネージャーの負担を軽減するのです。
上述のとおりメイン業務は調整であるため、プロジェクトマネージャーと同様に高いコミュニケーションスキルと交渉力が求められます。
3. プロジェクトリーダー
プロジェクトリーダーは、担当領域を統括する責任者です。
新規事業のフェーズごとにプロジェクトリーダーを設置するケースが多いですが、1人のプロジェクトリーダーがすべてのフェーズを担当することもあります。
よって新規事業の規模や参加人数によって、プロジェクトリーダーが何人必要かは変わってくるでしょう。
プロジェクトリーダーの業務としては、以下のようなものがあります。
- 担当領域のタスクやスケジュール管理
- 担当領域の問題解決
- 担当領域のチームへの指示
- 他領域との調整・連携など
プロジェクトリーダーは担当領域を統括するだけではなく、自身もプロジェクトに参加します。
そのため、担当業務を問題なくこなせる実務能力は必須です。
また担当領域のメンバーを管理し、牽引しなければならないため、強いリーダーシップを持つ人が望ましいといえます。
4. プロジェクトメンバー
新規事業に必要な各タスクを実行するメンバーで、事業規模によって人数は異なりますが、基本的に一番比率が大きくなる役割です。
とくに決まりはありませんが、管理する都合上プロジェクトメンバーは6人以内に収めることが望ましいので、6人を超える場合はチームを2つに分割することをおすすめします。
もちろんその場合は、プロジェクトリーダーも2人必要となります。
新規事業の立ち上げに必要なメンバーを見極める3つのポイント

新規事業では、既存のノウハウが役に立たない場面が多々あります。メンバーそれぞれが持っている資質が、事業の円滑な進行を左右するといっても過言ではありません。
メンバー選出時に着目すべき、下記3つのポイントを紹介します。
- リーダーシップがあるか
- 新規事業が目指すべきビジョンを共有できるか
- 論理的思考ができるか
1. リーダーシップがあるか
新規事業では、いかに人を巻き込んで動けるかが重要となるシーンが多々あります。
よってリーダーだけではなく、メンバーにもある程度のリーダーシップが必要です。
他部門やチーム外の人と積極的に意見を取り交わし、いざというときに判断できる人が望ましいでしょう。
2. 新規事業が目指すビジョンを共有できるか
新規事業をスムーズに展開していくためには、チームメンバーが共通のビジョンを持たなければなりません。
新規事業が目指すところを正しく理解し、「そのためには何をなすべきなのか」と常に自問自答しているような人材が理想です。
具体的には、以下のポイントに当てはまるような社員を探してみましょう。
- 自己のキャリアにおいて高い目標があるか
- 業務の進め方に工夫があるか
- 実際に実行しているか
よって逆に、「今を乗り切れば良い」というような視野の狭い人は望ましくありません。
3. 論理的思考ができるか
他者と意思疎通したりほかの組織と意見を交わしたりする際は、曖昧な主観や感情論は極力排除せねばなりません。
チームメンバーは物事を冷静に捉え、論理的に説明できる人が望ましいでしょう。
そして論理的思考ができる人には次のような特徴があります。
- 問題解決能力が高い
- 不要な情報に振り回されない
- 筋道立てて話せる
判断に迷った場合は、対象となる人を数人ピックアップして、具体的なテーマについて意見を述べてもらうと判断しやすいでしょう。
新規事業の立ち上げメンバーを選ぶ2つのコツ

新規事業は資質あるメンバーをそろえることはもちろん、どのような顔ぶれにするかも重要です。
たとえば同じ部署・同じようなキャリアの社員が固まってしまうと、斬新な意見が出にくくなります。
メンバーには多様性を持たせ、さまざまな角度から議論が取り交わせるようにすることが基本です。
新規事業の立ち上げメンバーをどのようにそろえるべきかと迷ったときに役立つ、メンバー選びのコツを2つ紹介します。
1. 経験者は最低でも1人入れるべき
新規事業を手掛けたことのある経験者は、社内でも社外でもいいので最低でも1人は入れておきたいところです。
過去の経験があれば、「チーム目標の考え方」「ゴールへのアプローチ方法」などを経験則で判断できます。
「経験上」といえば説得力もあり、ほかのメンバーも耳を傾けやすいでしょう。これは、チームをまとめるうえで非常に有益です。
参考記事>>>【失敗しない】新規事業の立ち上げで外注すべき業務4選とは?
参考記事>>>【必読】新規事業でよくある「相談事例」と「おすすめの窓口3選」を紹介
2. 将来性のある社員で固める
新規事業の立ち上げは、社員が研鑽(けんさん)を積むよいチャンスです。
「社員育成」という観点から、将来性のある社員をメンバーに加えておきましょう。
素晴らしい講習や教材も、実践経験にはかないません。
優秀な社員を育てていくためには、事業の立ち上げから参加させ、場数を踏ませることが有益です。
新規事業のプロジェクトメンバーを集める方法
新規事業を始める際に、どのようにメンバーを集めれば良いのかを、
- 既に新規事業の内容が決まっている場合
- 決まっていない場合
それぞれについて、詳しく紹介していきます。
既に新規事業の内容が決まっている場合
1.自社雇用で採用する
新規事業が既に決まっているが、時間があるということであれば、新規事業を始めるにあたり、必要な役割が全うできる最適な人材を外部から採用をする手段が現実的です。
2.専門企業のリソースを活用する
新規事業が既に決まっており、スピード感を重要にするのであれば、新規事業を得意とする企業を活用し、役割を任せる方法もあります。
参考記事>>>【失敗しない】新規事業の立ち上げで外注すべき業務4選とは?
3.M&A(買収・合併)
新規事業に必要なスキルやノウハウが不足している場合、それらを既に持っている企業を買収するM&Aという方法も視野に入れておくと良いでしょう。
もちろん、コストはかかってしまいますが、短時間で必要なスキル、ノウハウ、経験を得ることができます。
新規事業が決まっていない場合
社内で育成をする
時間はかかってしまうが社内で育成することも一つの手段です。
- どの社員を育成するか
- どんなプロセスで育成するか
- どのような環境で育成するべきか
など考えることは多くありますが、新規事業を任せられる人的リソースを社内で育成することは、中長期的には企業にとって大きなメリットとなるでしょう。
プロに相談すれば新規事業の立ち上げもスムーズになる

新規事業の立ち上げ時には、管理者から現場担当まで多くのメンバーが必要となります。
なるべく多様性のあるメンバーを選出し、スムーズな事業完遂を目指しましょう。
ただし、新規事業には既存のノウハウが通用しないケースが多々あります。メンバーが事業の成否を左右するため、社員の資質はしっかりとチェックしなければなりません。
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