新規事業に携わっている方は、下記のように「しんどい思い」をしていませんか？
「本当にこの新規事業は成功するのだろうか…？」
「新規事業を失敗できないプレッシャーで、押しつぶされそう…」
「社内に新規事業をなかなか理解してもらえなくて、疲れた…」
数々の新規事業をコンサルという立場で支援してきた筆者の経験ですと、新規事業が「しんどい」と感じるケースは以下の９つの理由に集約されます。
◆ 新規事業を「しんどい」と感じる9つの理由
- 上司に新規事業開発のスキルや知見がない
- 他部署からの協力が得られない
- 過去の成功体験が全く使えない
- 目標が明確になっていない
- 人手不足で業務量が過多になっている
- 責任が重くプレッシャーを感じている
- 事前の想定通りに新規事業が進んでいない
- 求められる業務のレベルが高い
- 成果が見えにくく、評価されない
新規事業開発がしんどい気持ちをそのままにしておくと、事業化までに必要以上の時間がかかったり、途中で計画が頓挫してしまったりします。
なぜなら、しんどい状況が続くと心身に余裕がなくなり、行動力も減退してしまうからです。
私は、新規事業コンサルティング会社のPro-D-useで、数多くの中小・中堅企業、大企業の新規事業支援を行っており、新規事業開発に携わる方々のツラそうな状況を数多く支えてきました。
本記事では、新規事業開発がしんどい理由と乗り越えるための解決策、そしてしんどい状況に陥らないための防止策について、数多くの新規事業開発経験をふまえて解説します。
本記事から学べるのは、以下の3点です。
- 新規事業開発がしんどい理由には、担当者やメンバーが解決できないものもある
- 新規事業開発でしんどい状況を解決するためには、外部リソースの活用が効果的
- 新規事業開発経験が少なくしんどくなりそうなら、最初から新規事業の開発経験が豊富なコンサルタントを活用するとよい
本記事を読めば実現できること
- 新規事業開発がしんどい理由と解決策が理解できる
- 新規事業開発をスタートする前に、しんどい状況を回避するための策を打てるようになる
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新規事業は「なんとなく」で進めると、必ず失敗します。上手くいく新規事業には一定のパターンがあり、それを知らずに新規事業を始めてはいけません。
弊社「(株)Pro-D-use（プロディーユース）」は、“伴走型の新規事業支援” を得意とするコンサルティング会社です。これまで300件以上の新規事業の相談を受け「売上10.38倍」「営業利益大赤字→営利23％の黒字化」など、多くの実績をあげてきました。
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▼目次
新規事業開発を「しんどい」「辞めたい」と感じてしまう9つの理由
新規事業開発を「しんどい」と感じる理由は、筆者の経験によると下記の９つの理由に集約されます。
◆ 新規事業を「しんどい」と感じる9つの理由
- 上司に新規事業開発のスキルや知見がない
- 他部署からの協力が得られない
- 過去の成功体験が全く使えない
- 目標が明確になっていない
- 人手不足で業務量が過多になっている
- 責任が重くプレッシャーを感じている
- 事前の想定通りに新規事業が進んでいない
- 求められる業務のレベルが高い
- 成果が見えにくく、評価されない
新規事業開発は、結果が出るまでに数年単位で時間が必要な分プロセスも長く、しんどくなって辞めたいと思う場面が多々あります。
9つのケースを解説しますので、まずは「しんどい」理由を明らかにして、気持ちの整理を進めましょう。
理由1. 上司に新規事業開発のスキルや知見がない
上司や社長に新規事業開発のスキルや知見がないと、新規事業の担当者はしんどい状況に陥ります。事業アイデア自体が思いつきだったり、根拠のない変更や修正で振り回されたりと、苦労が多いからです。
さらに、上司や社長の思い通りにならないと正当な評価が得られないことが多く、不満も大きくなるでしょう。
このケースに関しては下記の解決策があります。
◆ 解決策（クリックすると、記事下に移動します）
筆者のクライアントの例ですが、新規事業担当者が初めて新規事業を推進するのに加えて、その担当者の上司の方も新規事業の経験も知見もないため、新規事業に対してかなり苦手意識を持っていました。
その結果、新規事業に関するあらゆる業務・判断事項に対して「俺は仕事を兼務してて忙しいから、自分で実行して、判断しろ」と、担当者を冷たくあしらい、逃げ回っていました。
その結果、当初はやる気に満ち溢れていた担当者も、一気にやる気を失い、その結果としてプロジェクト全体のモチベーションが低下してしまったのです。（また、担当者の方はこれをキッカケに会社を退職してしまいました）
このように、新規事業に対してスキル・経験、また、やる気がない上司がいると、新規事業が失敗する可能性が高くなります。
理由2. 他部署からの協力が得られない
新規事業開発は、成果が出るまでに時間と予算を消費するため、既存事業や関連部署のメンバーから理解を得られないことがあります。このような状況下では、上司や社長の支援がないと他部署の協力が得られません。
業務の一環といっても、根回しをしたり気を遣ったりする場面が多いと、疲弊してしまいしんどい状況に陥ります。
他部署との関係がうまく構築できない場合は、下記の方法で他部署と円滑に連携できる可能性があります。
◆ 他部署と円滑に連携する方法（クリックすると記事下に移動します）
とくに新規事業開発経験の浅い中小企業では、新規事業の成功例である既存事業のノウハウや知見を活用することで、スムーズに開発を進められます。
そのため、既存事業の部署とはなるべく穏便かつ円滑にコミュニケーションできた方がよいのです。
理由3. 過去の成功体験が全く使えない
新規事業開発に求められる能力は、経営力やディレクション力など、とても幅広いといえます。そのため経験が乏しい担当者が新規事業を進めようとすると、その担当者の過去の成功体験を生かすことが難しく、ゼロから学び直す必要があります。
新規事業開発のタスクをこなしながら学び直すのは大変なため、しんどい状況になることもあるでしょう。
その場合は、すべての能力を身につけようとせず、下記の方法で外部リソースを頼ることも考えることが大切です。
◆ 不足している能力を補う方法（クリックすると記事下に移動します）
外部の視点を取り入れることで、新しいアイデアや解決策が見つかることがあり、それがプロジェクトの成功に繋がります。また、外部の力を借りることで、内部リソースの負担を軽減し、より効果的にプロジェクトを進めることができます。
理由4. 目標が明確になっていない
新規事業開発の目標が明確になっていないと、チームでゴールを共有できず、迷走してしまいます。どこに向かってどのように取り組めばよいかわからないため、事業化までに多大な時間とコストを割いてしまう原因にもなります。
すでに新規事業がはじまっているのなら、下記の解決策を検討してみましょう。
◆ 解決策（クリックすると、記事下に移動します）
なお、成功するための新規事業の目標設定について深く学びたい方は、下記の記事が参考になるので必ず目を通しておきましょう。
あわせて読みたい
成功するための「新規事業の目標設定」を５つの事例で解説
新規事業の携わる人であれば、新規事業の目標設定について、下記のような疑問や悩みをお持ちではないでしょうか？ 「新規事業の目標設定をしたいが、どのように立てればいいのか…？」「新規事業を進めているが、目標設定が曖昧でメンバーのやる気が落ちてい…
理由5. 人手不足で業務量が過多になっている
とくに中小企業に多いのは、新規事業開発における人手不足です。場合によっては、1人で新規事業開発を任されることもあります。
人手不足だと過大な業務量で疲弊し、しんどい状況になってしまいます。人手不足を補うために、下記の方法でしんどい状況を打開しましょう。
◆ 人手不足を補う方法（クリックすると記事下に移動します）
このような人手不足の状況では、担当者が過重労働に陥りやすく、結果としてプロジェクト全体のパフォーマンスが低下してしまいます。さらに、疲労が蓄積することでミスが増え、プロジェクトの進行に支障をきたすことも考えられます。
これを防ぐためには、外部リソースを積極的に活用し、必要な人員を確保することで、担当者の負担を軽減し、プロジェクトを成功に導くことが求められます。
理由6. 責任が重くプレッシャーを感じている
とくに中小企業では、下記のように収益の柱になるまで新規事業を育て上げたいと強い思いを抱いていることが多く、新規事業担当者に重い責任がのしかかります。
「絶対成功させろ！」
「社運がかかっている！」
さらに、既存事業担当の従業員たちの中には「新規事業は既存事業が稼いだお金を使い潰す金食い虫」と思っている人もいて、冷ややかな目で見られることもあります。
こうして既存事業の部署からは、試されるように冷たい目で見られることで、プレッシャーや孤独感にさいなまれるのです。これでは、心が休まらずしんどい状況になってしまうのも無理はありません。
こうした状況を打破するためにも、下記の解決策を検討してみましょう。
◆ 解決策（クリックすると、記事下に移動します）
理由7. 事前の想定通りに新規事業が進んでいない
新規事業開発は、基本的に想定通り進まないのが基本です。しかし、新規事業開発の経験が少ない企業では、スムーズに進まないことをつつかれることがあります。
新規事業開発メンバーは、周りの目や声にメンタルを揺さぶられることで、気分が重くなったりしんどくなったりします。
新規事業開発メンバーをこうした状況にさらさないためには、下記の方法が有効です。
◆ メンバーのメンタルを維持する方法（クリックすると記事下に移動します）
新規事業開発のプロセスは、想定外の困難が当たり前に起こります。そのため、社長がメンバーに対して明確な指示を与え、全力でサポートする姿勢を示すことが、プロジェクトの成功に不可欠です。
また、メンター制度を導入することで、メンバーが不安や疑問を気軽に相談できる環境を整えることも効果的です。メンターからの適切なアドバイスは、メンバーのメンタルを安定させ、プロジェクトの推進力を高めるでしょう。
理由8. 求められる業務のレベルが高い
新規事業を収益化するには経営能力が必要です。
そもそも、経営者でも十分な経営能力が備わっていない人がいるにもかかわらず、一般的なサラリーマンに経営能力を求めるのはレベルが高すぎるといえます。
新規事業開発メンバーは、高いレベルを要求される中でプレッシャーを感じ、しんどい状況に追い込まれてしまいます。このような状況にならないように、メンバーが持っていない能力は、外部リソースで補うのが適切です。
◆ メンバーが持っていない能力を補う方法（クリックすると記事下に移動します）
新規事業を直接担当するメンバーだけでなんとかしようとせず、積極的に外部の人員も頼るようにしましょう。
理由9. 成果が見えにくく、評価されない
新規事業開発のプロセスでは成果が見えにくいため、新規事業担当者やメンバーは評価されにくい状況にあります。
どれだけ頑張っても評価されない状況が続くと、メンバーのモチベーションが下がり、途中離脱や新規事業開発の停滞が発生します。
メンバーはもちろんのこと、コストを割いてきた会社自体がしんどい状況になるため、こういった状況の回避が必要です。
新規事業の取り組みを適切に評価するために、下記の解決策を検討してみましょう。
◆ 解決策（クリックすると、記事下に移動します）
人事評価制度を正しく整えることで、メンバーのモチベーション維持と全社的な協力意識の醸成につながります。また、経営者は組織全体の風土改革を視野に入れた改善を行うことが重要です。
新規事業開発のしんどい状況を打破するための6つの方法
筆者は、今まで300社以上の新規事業のコンサルを実施し、多くの困難を解決してまいりましたが、新規事業開発の「しんどい」状況を打破するには、以下の６つ方法を実施すれば、必ず解決に向かうはずです。
新規事業開発のしんどい状況を打破するための解決策は、次の6つです。
◆ 「しんどい状況」を打破する6つの方法
- 社長直下の部署として新規事業を進める
- 外注パートナーや他部署の力を借りる
- 目標の引き直しやピボットを検討する
- 人事評価制度を整える
- メンター制度を導入する
- 外部の専門家やコンサルタントを活用する
理由と照らし合わせながら解説しますので、最適な解決策でしんどい状況を打破していきましょう。
方法1. 社長直下の部署として新規事業を進める
新規事業開発の部署を社長直下に置くことで、既存事業部署からの冷遇を回避し、新規事業に専念できる環境を整えられます。
そうすることで、下記の理由で発生しているしんどい状況を打破できます。
- 他部署からの協力が得られない
- 事前の想定通りに新規事業が進んでいない
新規事業の開発部署が社長のおひざ元にあるとわかっていれば、他部署の社員たちはあまり文句は言えません。
これにより、他部署からの協力を得やすい体制が構築できます。
方法2. 外注パートナーや他部署の力を借りる
外注パートナーや他部署の力を借りることで、下記の理由で発生しているしんどい状況を打破できます。
- 過去の成功体験が全く使えない
- 人手不足で業務量が過多になっている
人手不足だからといって、スタート段階で社員を増やしてしまうと、コストがかさんでしまうため得策とはいえません。
そこで、新規事業開発経験のある人材を新たに社員として登用する前に、足りないものを外部から補うことを考えると、人件費を抑えながら担当者とメンバーの負担を軽減できます。
新規事業において知見のあるメンバーを外部に求めるなら、筆者の経営する新規事業コンサルティング会社の(株)Pro-d-useもご検討ください。
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方法3. 目標の引き直しやピボットを検討する
新規事業は想定通りにいかないものですので、定期的に計画を引き直すのが重要です。
下記の理由でしんどい状況に置かれているなら、なおさら見直しましょう。
- 目標が明確になっていない
事業内容を調整した方がよい場合は、状況に応じてピボットを検討します。
ピボットを選択するのは悪いことではなく、あくまで新規事業を成功させるための手段です。
無理があることをわかっていながら当初の計画通り進めるより、早めにピボットに踏み切って仕切り直した方が、新規事業の成功率が上がります。
下記の記事で、ピボットのタイミングや判断基準をくわしく解説していますので、参考にしてみてください。
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新規事業開発のピボットのタイミングと判断基準を解説
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方法4. 人事評価制度を整える
人事評価制度を整えることで、下記の理由で発生しているしんどい状況を打破できます。
- 成果が見えにくく、評価されない
人事評価制度で正当に評価されるようになると、新規事業担当者やメンバーのモチベーション維持につながるためです。
人事評価制度は、新規事業だけでなく社内全体に影響を与えるため、制度設計の際には「協力すると得をする」形にすると協調的風土の醸成につながります。
万が一、社内に既存事業と新規事業の軋轢が生じる可能性があるなら、人事評価制度をふくむ環境整備によって改善が可能です。
経営者や管理者は、人事評価制度やその他の枠組みを見直して、社内全体の風土醸成・改善からアプローチしてみましょう。
方法5. メンター制度を導入する
メンター制度を導入すると、下記の理由で発生しているしんどい状況を打破できます。
- 責任が重くプレッシャーを感じている
- 事前の想定通りに新規事業が進んでいない
新規事業開発経験のあるメンターがいると、担当者やメンバーは不安を抑えられ、前向きに業務に取り組むことが可能です。
社内に適任者がいない場合は、新規事業開発経験が豊富な外部コンサルタントにメンターの役割を担ってもらうのがよいでしょう。
下記の記事では、新規事業におけるメンターの必要性と探し方について解説していますので、参考にしてみてください。
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新規事業の組織体制の中で、メンターを導入する企業があると聞くと、自社にも適用すべきか悩むでしょう。 「新規事業の立ち上げには、なぜメンターが必要なのだろう？」「新規事業立ち上げにおけるメンターの役割は？」 実は、新規事業の成功確率や事業化ま…
方法6. 外部の専門家やコンサルタントを活用する
外部の専門家やコンサルタントを活用すると、下記の理由で発生しているしんどい状況を打破できます。
- 上司に新規事業開発のスキルや知見がない
- 人手不足で業務量が過多になっている
新規事業開発の経験豊富な外部コンサルタントに参画してもらうと、何をしたらよいのかわからず暗闇でもがいているような状況から抜け出せます。
どの方向に進むべきか、次に何をしたらよいのかが明確になるため、前向きに業務に取り組めるようになるのです。
なお、筆者が経営する(株)Pro-D-useでは、新規事業の経験豊富なコンサルタントが、あなたの会社のチームの一員として、あるいはディレクターとして新規事業に参画するサービスを提供しています。
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新規事業は「なんとなく」で進めると、必ず失敗します。上手くいく新規事業には一定のパターンがあり、それを知らずに新規事業を始めてはいけません。
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新規事業開発でのしんどい状況を避けるための3つのポイント
これから新規事業開発にたずさわるという場合は、しんどい状況に陥らないようあらかじめ対策することで、余計な心労をかけずに済みます。
◆ しんどい状況を避ける3つのポイント
- 新規事業開発に向いているメンバーをアサインする
- 立ち上げる前の事前調査を入念におこなう
- 新規事業開発のプロとともに立ち上げる
新規事業開発でしんどい状況を避けるために押さえておきたいポイントを3つ解説しますので、参考にしてみてください。
ポイント1. 新規事業開発に向いているメンバーをアサインする
大前提として、新規事業開発を進めるメンバーには、向いている特徴をもつ人をアサインします。
下記の7つは、新規事業開発に向いている人の特徴です。
- 新規事業開発のグレーゾーン（曖昧）を恐れない人
- 新しいことも「批判」より、まず何でも行動できる人
- スピード感を持った行動ができる人
- ロジカルシンキングができる人
- 常にコスト意識を持っている人
- 顧客の解像度が高い人
- 社歴に関係なく、現場や他部署にも遠慮なく要望を出せる人
新規事業開発においては、不透明な状況やスピード感についてこられる人材が適しています。
下記の2つの記事で、新規事業開発メンバーに向いてる人、向いてない人の特徴やメンバー選びや役割について解説していますので、参考にしてみてください。
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【完全ガイド】新規事業に向いてる人・向いてない人の見分け方
「会社に新しい事業を根付かせたい。ウチの新規事業、どんな人が向いているのか…？」「今、新規事業を任せている人材では、新規事業がなかなか収益化しない。他の人に任せるべきかな…？」 新規事業を立ち上げで「どんな人材が新規事業に向いているのか？」…
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失敗しない！新規事業の「立ち上げメンバー」の選び方と役割
新規事業を立ち上げをしている責任者や経営者の中には、新規事業のメンバー選びでこんなお悩みをお持ちなのではないでしょうか？ 「新規事業の立ち上げにはどんなメンバーが必要なのか？また、どう見極めるべきなのだろうか？」「新規事業をこれから立ち上げ…
ポイント2. 立ち上げる前の事前調査を入念におこなう
新規事業は、立ち上げる前に入念な市場・ニーズ調査を行うことが大切です。
立ち上げた後にニーズがないことがわかると、ゼロから新規事業をやり直さなければならず、それまでかけてきたコストや時間が無駄になります。
新規事業担当者やメンバーにとって、「やり直し」は一番辛く、しんどい状況です。
そうならないためにも、リソースを本格的に投入する前に、コストをかけて十分な調査を行いましょう。
新規事業における市場・ニーズ調査については、下記の記事でくわしく解説していますので、参考にしてみてください。
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新規事業の成功率がグッと上がる！「ニーズ調査」7つの手法をプロが解説
これから新規事業の調査をする新規事業責任者の方なら、以下のことに悩んでいるのではないでしょうか？ 「新規事業のサービス・商品のニーズがあるか知りたいが、どう調査すればいいかわからない…。」「ニーズ調査で、押さえるべきポイントを知りたい。」…
ポイント3. 新規事業開発のプロとともに立ち上げる
社長や上司をはじめ、社内に新規事業開発の経験をもつ人がいない場合は、外部コンサルタントを活用して、プロとともに新規事業を立ち上げるのがもっとも安全かつ安心です。
挑戦をうたってゼロベースから新規事業計画を構築するより、既存のノウハウを活用して進めた方が、スピーディーに進められます。
社内にノウハウがないのなら、外部リソースを活用してノウハウを蓄積することが大切です。
Pro-D-useでは、新規事業開発の伴走型サポートサービスを提供しており、さまざまな形態でチームに参画できます。
無料相談にて社内状況や目標についてご相談いただければ、どのような形で参画するかもご提案が可能ですので、お気軽にお問い合わせください。
新規事業開発がしんどいならプロと進めよう！
新規事業開発は、さまざまな理由からしんどい状況に置かれることが多い傾向にあります。
担当者やメンバーの努力だけでは改善しにくい、上層部の意識や他部署との関係といった要因が絡んでくるため、疲弊しやすいのです。
しんどい状況を打破する方法はいくつかありますが、外部リソースを活用するのが最適です。
とくに、新規事業開発の経験豊富な外部コンサルタントを活用すると次のことが実現でき、業務に前向きに取り組めるようになります。
◆ 新規事業に詳しいコンサルタント活用で得られること
- 新規事業の目標が明確になり、方向性が見えてくる
- 豊富な経験とノウハウをもとに「何をすべきか」が明確になる
- 社内でも対応が難しい市場・ニーズ調査やマーケティングといった専門領域でもスムーズに業務が進められる
- 他部署や上層部と仲介してくれるため、心労が軽減される
- メンターとして新規事業担当者やメンバーを支えてもらえる
このように、最初からプロとともに新規事業開発を行うことで、余計なストレスやプレッシャーを回避して業務を進められます。
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参考サイト>> バーチャルオフィス・シェアオフィス|ナレッジソサエティ
