新規事業の研修おすすめ8社「実践型・講師派遣・オンライン」

新規事業の研修おすすめ8社「実践型・講師派遣・オンライン」
    • 新規事業
  • 2026年5月10日

新規事業の立ち上げ研修を検討している方は、以下のような不安やお悩みを抱えているのではないでしょうか?

新規事業に慣れておらず、具体的な進め方がわからないので誰かに教わりたい」

新規事業立ち上げ研修を検討しているが、どんな研修があるかわからない」

新規事業のご支援をしている筆者の現場感覚として、今の新規事業の研修に求められているのは、単なる知識ではなく「失敗を恐れず、次の一手を確実に打てる力」の育成であると強く感じています。多くの企業が新規事業の立ち上げスキルを持てずに苦戦している現状が、その背景にはあります。

実際、経済産業省の調査でも「新規事業の約80~90%が失敗する」と報告されており、この高いハードルを乗り越えるための実践力が不可欠なのです。

このことから、新規事業の立ち上げ研修は、単なる座学でスキルを習得するだけではなく、予測不能な「失敗」を糧に変え、個人と組織の「新規事業体質」を強化する『実践型プログラム』であるべきだと考えています。

そんな新規事業の体質を強化できるおすすめの研修は、以下の8つの研修です。

◆新規事業立ち上げにおすすめの研修【8選】
※比較表は、横にスライドできます >>

主催者株式会社Pro-D-use株式会社インソースSMBCコンサルティング株式会社株式会社グロービスJMA一般社団法人日本能率協会日本プロジェクトソリューションズ株式会社日経メディアプロモーション株式会社株式会社シナプス
研修名株式会社Pro-D-use新規事業立ち上げ新規事業立ち上げコンサルティング株式会社インソース「4日間で作る新規事業計画の立て方研修」
「4日間で作る新規事業計画の立て方研修(4日間)」
SMBCコンサルティング株式会社「新事業の創り方~ビジネスモデル設計と事業計画書の作成~」
「新事業の創り方~ビジネスモデル設計と事業計画書の作成~」
株式会社グロービス
グロービス 集合研修
JMA一般社団法人日本能率協会「新規事業開発実践力養成コース」
「新事業開発実践力養成コース」
日本プロジェクトソリューションズ株式会社
新規事業開発とアントレプレナーシップ研修
日経メディアプロモーション株式会社「新規事業の立ち上げ方集中講座基礎編」
「新規事業の立ち上げ方集中講座 基礎編」
株式会社シナプス「新規事業開発ワークショップ」
「新規事業開発ワークショップ」
おすすめ度
(5.0 / 5.0)
(4.5 / 5.0)
(4.5 / 5.0)
(4.5 / 5.0)
(4.0 / 5.0)
(3.5 / 5.0)
(3.0 / 5.0)
(3.0 / 5.0)
口コミ・評判 Googleマップより Googleマップより Googleマップより 公式サイトより Googleマップより 公式サイトよりGoogleマップより 公式サイトより
研修スタイル実践型 講師派遣型来場型 講師派遣型
オンライン型
来場型実践型オンライン型 講師派遣型
研修の対象者・新規事業担当者、新規事業立ち上げのノウハウがない方
・研修だけでなく、新規事業の推進も実現させたい方
 ・新製品、サービスの企画や開発に携わる方
・新規事業の企画に関わる方
・マーケティング部門に所属する方
・経営企画、商品開発、営業企画等、各事業部門の企画担当者・企業の課題・ニーズに応じて幅広く対応・新事業、新商品の関連部署に所属の方々
・ビジネス知識として、新事業、新商品企画開発の基礎を知っておきたい方々
・​現場担当者、現場管理者、経営幹部層など幅広く対応 ・新規事業を立ち上げたいがノウハウがない方・新規事業開発のスキルとリーダーシップを持つ人材育成を求めている企業
・論理的な新規事業開発のノウハウを知りたい方
研修期間1年間~(3か月のお試し期間あり)4日間 1日ヒアリング内容に応じて決定 3日間または2日間1~2日 6か月間6か月程度
費用月額150,000円~ 要問合せ税込44,000円(SMBC経営懇話会非会員の場合)要問合わせ税込178,200円(3日間の場合)要問合わせ5ID、6か月で税込165,000円~(1ID追加ごとに33,000円)要問合せ
主な研修内容 新規事業の戦略策定、開発、プロジェクト管理、リーダー候補の育成新規事業の考え方、企画書作成方法、プレゼンテーションのやり方ビジネスモデルの設計、事業計画書の書き方新規事業の創出、次世代リーダー育成、マーケティング力強化など(ヒアリング内容に応じて提案)新規事業開発から実践までの一連の流れ、ビジネスプランの基本新規事業開発の基礎知識、アントレプレナーシップ、思考フレームワーク事業開発の基礎的理論、知識、起こりがちな失敗と対処法マーケティングやニーズ分析、戦略構築、事業計画の立て方
公式HP公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト

本記事では、そんな現場感覚に加え、実際に新規事業研修を受けた方を対象に弊社Pro-D-useが実施した独自アンケート調査をもとに、リアルな受講者の声も交えながら解説します。

筆者は「株式会社Pro-D-use」という新規事業の立ち上げに強い経営コンサルティング会社を経営しており、これまで多くの新規事業の立ち上げ研修を支援してきました。

本記事の執筆者、株式会社Pro-D-use岡島光太郎のプロフィール

本記事では、そんな新規事業の立ち上げ支援を得意とする筆者が、「おすすめの新規事業研修」や「研修で養われる要素」など、以下の内容を丁寧に解説します。

◆本記事で解説していること
※タップで該当箇所へスクロールします

「新規事業の立ち上げをなんとしても成功させたい」とお考えの方は、ぜひ本記事を参考にしてください。

以下記事では、「新規事業立ち上げのプロセスやフレームワーク、成功事例」について解説しています。新規事業の立ち上げプロセスを知りたい方は、合わせてご覧ください。

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前提として、新規事業は「なんとなく」で進めると、高い確率で失敗に終わります。 現在、新規事業の立ち上げをしている方は、こんなお悩みを抱えているのではないでしょうか? 「新規事業のアイデアが思い浮かばない…」「収益化せず、途中で頓挫したまま……

新規事業立ち上げ「実践型」研修なら

新規事業は「なんとなく」で進めると、必ず失敗します。上手くいく新規事業には一定のパターンがあり、それを知らずに新規事業を始めてはいけません。

弊社「(株)Pro-D-use(プロディーユース)」は、“伴走型の新規事業支援” を得意とするコンサルティング会社です。これまで300件以上の新規事業の相談を受け売上10.38倍」「営業利益大赤字→営利23%の黒字化など、多くの実績をあげてきました。

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目次

新規事業立ち上げにおすすめの研修8選

まずは、新規事業の立ち上げについて網羅的に学べる研修を8つ厳選してご紹介します。

比較表は以下の6つのポイントをもとに作成していますので、自社に合う研修を見つける参考にしてください。

◆新規事業立ち上げにおすすめの研修6つの比較ポイント

  1. 口コミ・評判
  2. 研修の対象者
  3. 研修期間
  4. 費用
  5. 主な研修内容
  6. 研修スタイル

◆新規事業立ち上げにおすすめの研修【8選】
※比較表は、横にスライドできます >>

主催者株式会社Pro-D-use株式会社インソースSMBCコンサルティング株式会社株式会社グロービスJMA一般社団法人日本能率協会日本プロジェクトソリューションズ株式会社日経メディアプロモーション株式会社株式会社シナプス
研修名株式会社Pro-D-use新規事業立ち上げ新規事業立ち上げコンサルティング株式会社インソース「4日間で作る新規事業計画の立て方研修」
「4日間で作る新規事業計画の立て方研修(4日間)」
SMBCコンサルティング株式会社「新事業の創り方~ビジネスモデル設計と事業計画書の作成~」
「新事業の創り方~ビジネスモデル設計と事業計画書の作成~」
株式会社グロービス
グロービス 集合研修
JMA一般社団法人日本能率協会「新規事業開発実践力養成コース」
「新事業開発実践力養成コース」
日本プロジェクトソリューションズ株式会社
新規事業開発とアントレプレナーシップ研修
日経メディアプロモーション株式会社「新規事業の立ち上げ方集中講座基礎編」
「新規事業の立ち上げ方集中講座 基礎編」
株式会社シナプス「新規事業開発ワークショップ」
「新規事業開発ワークショップ」
おすすめ度
(5.0 / 5.0)
(4.5 / 5.0)
(4.5 / 5.0)
(4.5 / 5.0)
(4.0 / 5.0)
(3.5 / 5.0)
(3.0 / 5.0)
(3.0 / 5.0)
口コミ・評判 Googleマップより Googleマップより Googleマップより 公式サイトより Googleマップより 公式サイトよりGoogleマップより 公式サイトより
研修スタイル実践型 講師派遣型来場型 講師派遣型
オンライン型
来場型実践型オンライン型 講師派遣型
研修の対象者・新規事業担当者、新規事業立ち上げのノウハウがない方
・研修だけでなく、新規事業の推進も実現させたい方
 ・新製品、サービスの企画や開発に携わる方
・新規事業の企画に関わる方
・マーケティング部門に所属する方
・経営企画、商品開発、営業企画等、各事業部門の企画担当者・企業の課題・ニーズに応じて幅広く対応・新事業、新商品の関連部署に所属の方々
・ビジネス知識として、新事業、新商品企画開発の基礎を知っておきたい方々
・​現場担当者、現場管理者、経営幹部層など幅広く対応 ・新規事業を立ち上げたいがノウハウがない方・新規事業開発のスキルとリーダーシップを持つ人材育成を求めている企業
・論理的な新規事業開発のノウハウを知りたい方
研修期間1年間~(3か月のお試し期間あり)4日間 1日ヒアリング内容に応じて決定 3日間または2日間1~2日 6か月間6か月程度
費用月額150,000円~ 要問合せ税込44,000円(SMBC経営懇話会非会員の場合)要問合わせ税込178,200円(3日間の場合)要問合わせ5ID、6か月で税込165,000円~(1ID追加ごとに33,000円)要問合せ
主な研修内容 新規事業の戦略策定、開発、プロジェクト管理、リーダー候補の育成新規事業の考え方、企画書作成方法、プレゼンテーションのやり方ビジネスモデルの設計、事業計画書の書き方新規事業の創出、次世代リーダー育成、マーケティング力強化など(ヒアリング内容に応じて提案)新規事業開発から実践までの一連の流れ、ビジネスプランの基本新規事業開発の基礎知識、アントレプレナーシップ、思考フレームワーク事業開発の基礎的理論、知識、起こりがちな失敗と対処法マーケティングやニーズ分析、戦略構築、事業計画の立て方
公式HP公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト

以下から、それぞれの研修の特徴や内容について詳しく解説します。

おすすめ1. 株式会社Pro-D-use「実際の新規事業を創り上げる!現場型・実務型の並走研修」

おすすめの1つ目は、株式会社Pro-D-useが提供する現場型・実務型の並走研修です。

実践型株式会社Pro-D-use 伴走型研修

株式会社Pro-D-use
出典: 株式会社Pro-D-use

おすすめ度★★★★★(5.0)

株式会社Pro-D-Useの伴走型支援は、実際に新規事業を開発しながらセットで研修が受けられるのが最大の特徴です。

併走型のコンサルティングに入りながら、新規事業立ち上げ時の研修も実施しているため、「研修を受けたが現場での実務に活かせなかった」という事態を防ぎ、現場に根付く内容を習得できます。

Pro-D-useは、現場に入り込み経営者の右腕として事業を牽引する「カスタムメイド」のコンサルティングが強みです。企業の組織文化や課題に合わせて支援するため、現場が本当に求めている研修が受けられます

実際に、弊社が独自に実施したアンケート調査では、コンサルサービスに満足している要因として最も多かったのが「アドバイスだけではなく、実行の推進までサポートしてくれた」という回答です。

◆コンサルサービスに満足している理由

コンサルサービスに満足している要因_経営コンサルティングサービスのri利用における実態調査
引用元:株式会社Pro-D-use「経営コンサルティングサービスの利用における実態調査」2025年10月

また、Pro-D-useでは人材育成コンサルティングとして、研修以外にも以下のような幅広い内容の支援が可能です。

◆Pro-D-useで支援している内容

  • 経営戦略〜計画 策定/実務の代行
  • 育成戦略〜育成 実務の代行
  • 採用戦略〜採用 実務の代行
  • 評価制度の設計~評価実務の代行
  • OJTやOFF-JTの設計~実務の代行
  • カスタマイズ研修の設計/実施
  • 従業員マネジメントの戦略~代行 

研修だけでなく、事業の推進も実現したい方におすすめの会社となっています。
会社HP:https://pro-d-use.jp/

新規事業立ち上げ「実践型」研修なら

新規事業は「なんとなく」で進めると、必ず失敗します。上手くいく新規事業には一定のパターンがあり、それを知らずに新規事業を始めてはいけません。

弊社「(株)Pro-D-use(プロディーユース)」は、“伴走型の新規事業支援” を得意とするコンサルティング会社です。これまで300件以上の新規事業の相談を受け売上10.38倍」「営業利益大赤字→営利23%の黒字化など、多くの実績をあげてきました。

そんな弊社に【新規事業の無料相談】してみませんか?詳しくは下記サービス詳細をご覧ください。
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\「新規事業の悩み」がスッと軽くなる

おすすめ2. 株式会社インソース「4日間で作る新規事業計画の立て方研修(4日間)」

おすすめの2つ目は、株式会社インソースが提供する新規事業計画の立て方研修です。

講師派遣型株式会社インソース 新規事業計画の立て方研修

株式会社インソース「4日間で作る新規事業計画の立て方研修(4日間)」

おすすめ度★★★★(4.5)

株式会社インソースの「4日間で作る新規事業計画の立て方研修(4日間)」は、講師派遣型で、新規事業のアイデア発想方法からデータ分析のテクニック、企画書の作り方まで、新規事業立ち上げの一連の流れを学べるのが特徴の研修です。

受動的な講義だけでなく、データ分析や企画書作成などのワークに取り組む参加型の講義内容が多く、参加者の自主性を高められます。また、最終日にはグループ内でプレゼンテーションを行います。

手を動かしながら能動的に学びたい方や、新規事業の考え方から企画の具体的な作り方まで網羅して学びたい方におすすめの研修です。

株式会社インソースでは、マーケティングやDX推進、ブランディングなど、ビジネスにまつわる様々な研修も提供しています。受講スタイルは講師派遣型に加え、公開型やオンライン型も提供しているため、会社の規模や立地に合うものを選べます。

会社HP:https://www.insource.co.jp/index.html

おすすめ3. SMBCコンサルティング株式会社「新事業の創り方~ビジネスモデル設計と事業計画書の作成~」

おすすめの3つ目は、SMBCコンサルティング株式会社が提供する新規事業の創り方研修です。

来場型SMBCコンサルティング株式会社 新規事業の創り方研修

SMBCコンサルティング株式会社「新事業の創り方~ビジネスモデル設計と事業計画書の作成~」

おすすめ度★★★★(4.5)

SMBCコンサルティング株式会社の「新事業の創り方~ビジネスモデル設計と事業計画書の作成~」は、ビジネスモデルの設計や事業計画書の作り方を習得できる来場型の研修です。

研修期間は1日で、ビジネスモデル・キャンバス(BMC)というフレームワークと事業計画書の作成方法を学びます。

ビジネスモデル・キャンバス(BMC)とは、1枚の紙で事業構想を可視化するフレームワークです。新規事業のアイデア検討や既存事業の見直しで広く使われています。

研修は経営企画や商品開発の担当者を対象としているため、1日で新規事業立ち上げの基礎を学びたい方はもちろん、新規事業創造の最新動向やトレンドを知りたいという方にもおすすめです。

会社HP:https://www.smbcc-education.jp/index.html

おすすめ4.株式会社グロービス

おすすめの4つ目は株式会社グロービスが提供する集合研修で、定型プログラムとテーラーメイド型プログラムが提供されています。

 講師派遣型 オンライン型株式会社グロービス 集合研修

株式会社グロービス
出典:株式会社グロービス

おすすめ度★★★★(4.5)

新規事業の創出や次世代リーダー育成など幅広い研修内容に対応しており、事前のヒアリング内容に応じて課題や目的に合致したプログラムを提案してもらえます。

研修の効果を高めるために以下の3段階の施策が実施される点が特徴です。

  1. 事前予習(学習管理システムの活用)
  2. クラス当日
  3. 振り返り

クラス当日は、「思考力開発型」のスタイルに基づき、実際の企業事例を用いながらワークショップ形式で知識を深められます。

また、研修後には参加者の育成課題の報告や組織課題の抽出・解決策の提案など、手厚いサポートを受けられる点も魅力です。
※テーラーメイド型の場合

自社の課題や現状に合わせて最適なオーダーメイド型プログラムを作成してほしいケースなどに適しています。

公式HP:https://globis.co.jp/

おすすめ5. JMA マネジメントスクール「新事業開発実践力養成コース」

おすすめの4つ目は、JMAマネジメントスクールが提供する新事業開発実践力養成コースです。

来場型JMAマネジメントスクール 新事業開発実践力養成コース

JMA マネジメントスクール「新事業開発実践力養成コース」

おすすめ度★★★★(4.0)

一般社団法人日本能率協会(JMA)の「新事業開発実践力養成コース」は、プラン構築からスタートアップまでを見据えて、実践的に新事業を開発するスキルが養える来場型の研修です。

受動型の講義だけでなく、多数の演習を通して「市場調査・ビジネスモデル設計」「収益計画」「リスク分析」「社外連携」「マーケティング戦略」など、新事業立ち上げの各プロセスを実践的に学べます。

また、参加者同士の情報交換やグループワークなど、実務に近いトレーニングが含まれているのも魅力です。

研修の対象者は、新規事業・新商品関連部署に所属している方、新規事業の立ち上げに携わる予定の方などとなっています。

そのため、「新規事業の立ち上げを任されたが、何から始めたらいいかわからない」「計画を形にするノウハウが不足している」「手法・観点を体系的に学びたい」と感じている方におすすめです。

会社HP:https://school.jma.or.jp/

おすすめ6.日本プロジェクトソリューションズ株式会社

おすすめの6つ目は、日本プロジェクトソリューションズ株式会社が提供する新規事業開発とアントレプレナーシップ研修です。

実践型日本プロジェクトソリューションズ株式会社 新規事業開発とアントレプレナーシップ研修

おすすめ度★★★(3.5)

日本プロジェクトソリューションズ株式会社の「新規事業開発とアントレプレナーシップ研修」は、新規事業構想・開発の実践的な知識や起業家精神などを学べる研修です。

現場担当者や現場管理職、経営幹部候補といった幅広い層が対象であり、ビジネスの習熟度に合わせて講義の難易度や進度が柔軟にカスタマイズされます。

座学形式の講義は半日のみであり、残りの半日はOJT方式でビジネスプランニングや事業計画の策定を学ぶことが可能です。

また、プランニングしたビジネスプランを実現化させる組織力や能力まで習得したい場合は、「実践型プロジェクトマネジメント研修」を組み合わせた2DAY研修も推奨されています。

大手企業や先進的中小企業への研修実績も豊富であり、実績重視で研修を選びたい方や研修後には新規事業のアイデアを形にしたい企業などにおすすめです。

会社HP:https://www.japan-project-solutions.com/

おすすめ7. 日経ビジネス課長塾オンデマンド「新規事業の立ち上げ方集中講座 基礎編」

おすすめの5つ目は、日経ビジネス課長塾オンデマンドが提供する新規事業の立ち上げ方集中講座です。

オンライン型日経ビジネス課長塾オンデマンド 新規事業の立ち上げ方集中講座

日経ビジネス課長塾オンデマンド「新規事業の立ち上げ方集中講座 基礎編」

おすすめ度★★★(3.0)

「新規事業の立ち上げ方集中講座 基礎編」は、株式会社日経BPの法人向け動画型eラーニングサービス”日経ビジネス課長塾オンデマンド”で提供されている研修です。

カリキュラムは全7日間となっており、5日間で新規事業立ち上げに必要な基礎的な理論と知識を学び、最後の2日間で他社の事例や新規事業で起こりがちな失敗について学びます。

カリキュラムの詳細は、次のとおりです。

◆「新規事業の立ち上げ方集中講座 基礎編」のカリキュラム詳細

1日目理論編①新規事業開発の大枠を理解する
2日目理論編②調査を通じてアイデアに「理論武装」させる
3日目理論編③企画書に落とし込む
4日目理論編④本当に価値のあるアイデアを(全編)
5日目理論編⑤本当に価値のあるアイデアを(後編)
6日目事例に学ぶ①
7日目事例に学ぶ②
参照:「新規事業の立ち上げ方」集中講座【基礎編】 | 日経BP

1つの動画は30分程度で構成されており、スキマ時間で学習できる点がメリットです。また、契約期間の6カ月間は繰り返し視聴できるため、見逃した動画の再視聴や復習などにも活用できます。

「新規事業を立ち上げのノウハウがなく、時間的リソースもないため短時間で学びたい方」や「まずは新規事業の立ち上げメンバーで共通認識を持ちたいと考えている方」におすすめの研修です。

ただし、この講座は法人向け商品のため、1社5名以上から申し込み可能である点にご注意ください。

会社HP:https://info.nikkeibp.co.jp/nb/kod/

おすすめ8. 株式会社シナプス「新規事業開発ワークショップ」

おすすめの6つ目は、株式会社シナプスが提供する新規事業開発ワークショップです。

講師派遣型株式会社シナプス 新規事業開発ワークショップ

株式会社シナプス「新規事業開発ワークショップ」

おすすめ度★★★(3.0)

株式会社シナプスの「新規事業開発ワークショップ」は、新規事業開発の基本を習得し、プロジェクトの中核を担える人材を育成することを目的とした研修です。

現実の事業課題をテーマとし、受講メンバーでプロジェクトチームを組成。そこにシナプスのコンサルタントがアドバイザーとして付き、6か月ほどかけて新規事業の抽出からビジネスモデル設計、事業計画の立て方をレクチャーします。

経験豊富なコンサルタントのアドバイスを受けられるほか、長期間を通して実際に新規事業を開発するプロセスをリアルに体験できる点が魅力です。

また、研修プログラムをカスタマイズできる点も魅力です。会社の課題に応じて最適なプログラムを提案してもらえるため、より実務に近い研修が受けられるでしょう。

新規事業立ち上げチーム全体のスキルアップ、共通認識の構築を目指す際におすすめの研修です。
会社HP:https://cyber-synapse.com/

新規事業立ち上げ研修とは、新規事業の開発プロセスを体感できるもの。|「実践型の研修」がおすすめ

新規事業立ち上げ研修とは、新規事業開発のプロセスデータの分析方法開発フレームワークを学ぶものです。

「新規事業開発研修」「新規事業開発セミナー」などとも呼ばれますが、呼び方が異なっていても、新規事業の立ち上げについて学ぶ点は変わりません。

また、新規事業立ち上げ研修には以下のようにいくつか形態があり、内容もさまざまです。

この中でも、特におすすめなのは「実践型」の新規事業の立ち上げ研修です。

研修の形態について詳しく見ていきましょう。

新規事業立ち上げ研修の4つの形態:「実践型」「オンライン型」「来場型」「講師派遣型」

新規事業立ち上げ研修の形態は、主に以下の4つに分けられます。

◆新規事業立ち上げ研修「4つの形態」

  • 形態1. 実践型
  • 形態2. オンライン型
  • 形態3. 来場型
  • 形態4. 講師派遣型

この中でも、特におすすめなのは「実践型」の新規事業の立ち上げ研修です。

研修の形態について詳しく見ていきましょう。

形態1. 実践型

実践型は、伴走型コンサルタントが付き、新規事業の立ち上げを推進しながら実践の中で研修を進めるスタイルです。

経験豊富なコンサルタントからアドバイスが得られるほか、より実践に近い形で新規事業の立ち上げを経験できます。

▼代表的な研修サービス会社
株式会社Pro-D-use

形態2. オンライン型

オンライン型は、eラーニングやYouTube配信、ウェビナー形式の研修を指します。

インターネット環境があれば利用できる点がメリットです。アーカイブがある場合は、見直して復習できるという利点もあります。

▼代表的な研修サービス会社
日経ビジネス課長塾オンデマンド

形態3. 来場型

来場型は、決められた日時に開催場所へ足を運ぶ研修です。

月に1日、続けて数日間など、研修のために開催場所へ赴く労力はかかりますが、異業種の参加者と交流したり講師に直接質問をしたりできるメリットがあります。

▼代表的な研修サービス会社
SMBCコンサルティング株式会社
≫ JMAマネジメントスクール

形態4. 講師派遣型


社内で複数人に向けて新規事業立ち上げ研修をしたい場合は、講師派遣型が良いでしょう。

同じ研修を受けることで、プロジェクトのメンバー間で共通認識を持たせられます。

▼代表的な研修サービス会社
株式会社インソース
≫ 株式会社シナプス

【独自調査】新規事業研修の受講者に聞いた満足度・効果を実感したポイントを紹介

新規事業研修の受講者に聞いた満足度・効果を実感したポイントを以下の3つに絞って紹介します。

新規事業研修を検討しているが、実際のリアルな声が知りたいという方は、ぜひ参考にしてください。

ポイント1. 新規事業研修を導入した目的

新規事業の推進において、多くの企業が直面する本質的な課題は「やる気やアイデアの不足」ではなく、「再現性のある進め方が社内に存在しないこと」にあります。

新規事業は不確実性が高く、正解が用意されていない領域であるため、個人の経験や勘に依存した進め方では、成果の再現性が低く、組織としての成功確率を高められません。

実際のアンケートでも、受講目的としてこれらの課題が上位に挙がっており、組織内で新規事業の進め方が体系化されていない状況が明らかになっています。

新規事業研修後に起きた社内の変化

こうした状況においては、属人的な知見を体系化し、組織として共有・再現できる形に転換することが大切です。

新規事業研修は、この不足を組織的に補完するための有効な手段となります。

実際に受講者からも、研修を通じて事業推進の道筋が見えたという声が多く寄せられました。

これまでは目の前の案件をこなすだけで精一杯なところがありましたが、研修を通して資産になるビジネスモデルの作り方が具体的にイメージできるようになりました。

特にデジタルコンテンツを使った収益化の流れは、自分の今の状況にも当てはめやすく、すぐに実務に取り入れられたのが大きかったです。

ただの理屈ではなく、実際にどう動けばいいかの道筋が見えたことで、仕事の進め方に手応えを感じています。

研修を通じて、新規事業に必要なマインドや考え方だけでなく、市場調査やフレームワーク(3C分析・SWOT分析など)、マーケティング戦略、計画書作成まで幅広く体系的に学ぶことができたためです。

すべてを実践できているわけではありませんが、業務の中で課題整理や提案を考える際の参考になっています。
特に、基本的なフレームワークや市場視点を学べたことで、日常業務内でも「なぜ必要か」「誰に価値があるか」を意識して考えるようになりました。

また研修で学んだ内容を現場に落とし込み、事業として形にしていく段階でつまずくケースは少なくありません。

「進め方は理解できたが実際にどう動けばいいかわからない」「社内で推進したいが経験者がおらず意思決定が進まない」といった実行フェーズの壁に直面している場合は、外部の知見を活用することも有効な選択肢です。

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ポイント2. 新規事業研修後に起きた社内の変化

実際に実施した独自アンケート調査では、研修後の変化として「チーム内の共通言語・共通認識が生まれた」(51%)、「メンバーのモチベーション・積極性が向上した」(50%)といった、組織面での効果が確認できます。

新規事業研修の効果は、個人のスキル向上にとどまらず、チームや組織全体の機能向上にも及びます。

新規事業のような不確実性の高い領域では、メンバー間で共通の認識が揃っていないと、議論の非効率化や意思決定の遅延が発生しやすくなるので注意が必要です。

研修を通じて共通のフレームワークや思考プロセスを学ぶことで、認識のズレが解消され、チーム内に「共通言語」が生まれることで議論の質とスピードが向上し、組織としての意思決定力が高まります。

実際の受講者からも、以下のようにコミュニケーションや意思決定の変化を実感する声が寄せられています。

研修で得た「共通言語」がチーム内での議論をスムーズにし、関係者とのコミュニケーションの質が向上したことも大きな成果です。

単なる思いつきではなく、再現性のあるプロセスで検討を進められるようになったことで、提案内容の説得力も高まりました。
※一部抜粋

チームで共通言語を持てたことにより、議論の効率や意思決定の速さも向上しました。
※一部抜粋

体系的な知識と進め方を理解することで、「自分たちにも実行できる」という自己効力感が醸成され、メンバーの主体性や事業推進への意欲向上にもつながります。

このように、新規事業研修は単なる知識習得ではなく、認識の統一と行動の変化を通じて、事業推進を加速させる役割を果たすのです。

ポイント3. 新規事業研修会社選びで重視したポイント

実際に実施した独自アンケート調査では、研修会社選びで重視した基準として「カリキュラムの内容・充実度」(71%)が最も多い結果となりました。

新規事業研修会社選びで重視したポイント

新規事業は一般論や座学だけでは実行に移せない領域であるため、自社の課題やフェーズに適した内容でなければ、学びが現場に定着せず、成果にもつながりません。

また、実務経験のない講師による理論中心の研修では、具体的な意思決定や行動に落とし込めず、結果として「学んだが使えない」という状態に陥りやすくなります。

実際に独自アンケート調査でも、以下のような声が見受けられました。

やはり現場と机上では勝手が違っていて、応用力が必要となった。そして、その応用力が人によって違い、トータル的な底上げには結びつかなかった。

事業の進め方は理解できたものの、それをどうフィードバックして自社内で活かしていくかにまだ疑問が残っています

このような失敗を防ぐためにも、新規事業研修会社を選ぶ際は以下のように複数の観点から比較検討することが大切です。

  • 自社の課題に合ったカリキュラムであるか
  • カスタマイズ対応が可能か
  • 講師に実務経験があるか
  • 研修後のフォロー体制が整っているか

弊社「(株)Pro-D-use」では、新規事業の立ち上げを実行しながら研修を行う伴走型支援を強みとしており、自社の課題やフェーズに合わせたカスタマイズ研修を提供しています。

また、研修後も継続的に伴走することで学びをその場限りにせず、現場で実行できるレベルまで落とし込むことが可能です。

「研修を受けても現場で活かせなかった」「自社に合った形で新規事業を進めたい」といった課題をお持ちの企業は、ぜひ一度ご相談ください。

新規事業立ち上げ「実践型」研修なら

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新規事業研修の失敗しない選び方|7つのチェックポイント

新規事業研修で選ぶ際は、以下の7つのポイントに着目することが大切です。

これらをチェックせずネームバリューやコストだけで選んでしまうと、十分な効果を得られず失敗に終わるリスクがあります。

導入後のミスマッチを防ぐためにも、ぜひ参考にしてください。

チェック1.研修の目的を明確にする

新規事業研修を選定する前に、以下のように研修を導入する目的を明確にすることが大切です。

  • 伴走型の支援を受けながら実用的な知識やノウハウを習得したい
  • 情報収集や市場分析に関するノウハウを獲得したい
  • 従業員のモチベーションやリーダーシップを高めたい
  • 社内ベンチャー制度を構築したい

新規事業研修は提供内容や支援体制が企業ごとに異なるため、目的が曖昧なまま選定すると、自社に適さないプログラムを選んでしまい、学びが現場に定着せず成果につながらない可能性があります。

実際に独自アンケート調査でも、研修後に「メンバーのモチベーションや積極性が向上した」といった声も見受けられました。

新事業を立ち上げ成功する為のプロセスが未熟な社員が多くいた為、全ての社員のベースを引き上げる事を目的として研修を受講しましたが、講師を招いての研修で専門知識を叩き込む事が出来たので、社員一人一人が意識を持って業務に携われたので現場の士気が上がったので仕事がやりやすかった。

このように研修を受ける目的を明確にすることで、自社に合った研修を選定しやすくなり、ミスマッチの防止につながります。

チェック2.研修スタイルが柔軟に対応できるか確認する

新規事業研修といっても、そのスタイルは以下のように異なるため、自社の目的に応じて柔軟に対応できるかの視点も重要なポイントです。

研修スタイル特徴メリットデメリット
実践型実際の事業テーマをもとに進める実務に直結しやすく、成果につながりやすい時間・負荷が大きく、準備も必要
講師派遣型講師が企業に訪問して実施自社の状況に合わせやすく、参加しやすい座学中心になりやすく、実務への落とし込みが弱い場合もある
来場型外部会場で受講他社との交流や刺激が得られる自社課題との乖離が生じやすい
オンライン型オンラインで受講参加しやすくコストを抑えられる集中力の維持や実践性に課題が出やすい

例えば、実践型の研修は実務に直結しやすい一方で、一定のリソースが求められます。

一方、講義中心の研修は知識のインプットには適していますが、実務への応用には工夫が必要です。

重要なのは、「どのスタイルが優れているか」ではなく、自社の目的やフェーズに応じて最適なスタイルを選択することです。

実践と講義を組み合わせるなど、柔軟に対応できる研修であれば、学習効果と実務適用の両立がしやすくなります。

こうした観点から見ると、実践とインプットを組み合わせながら進められる「伴走型の研修」は、成果につながりやすいスタイルの一つといえます。

弊社「(株)Pro-D-use」では、社内に入り込み、経営者の右腕として事業を推進する伴走型支援を強みとし、企業ごとの課題やフェーズに応じて、最適な研修設計・実行が可能です。

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チェック3.研修会社の実績と経験を確認する

候補となる研修プログラムを見つけたら、以下のポイントを確認しましょう。

  • 実績や経験
  • 過去の支援実績や導入事例
  • 口コミや評判
  • 講師・コンサルタント本人の実務経験
  • 利用者の声や支援先企業が実名で掲載されているか

新規事業は企業ごとに前提条件が異なるため、類似したケースでの支援経験がある会社ほど、実務に即した提案やサポートが期待でき、ミスマッチのリスクも抑えられます。

ここで見落としがちなのが、「会社の実績」ではなく「実際に担当する講師・コンサルタント本人の実務経験」で判断するという視点です。

会社名や保有資格ではなく、「この人が自社の新規事業を一緒に動かせるか」という目線で見極めることが、研修の成果を左右します。

弊社「(株)Pro-D-use」では、実際に支援させていただいてるクライアント様の実名での導入事例を公開しています。
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さらに、実際にサービスを利用している既存クライアントと直接お話しいただける独自の取り組みも用意しています。

表には出てこないリアルな評価や実務レベルでの支援内容を、自社の目で確かめることが可能です。

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チェック4.カスタマイズ対応の有無を確認する

研修内容が自社に合わせてカスタマイズできるかも、重要なポイントです。

新規事業は企業ごとに課題やフェーズが異なるため、画一的な内容では現場に適用しきれないケースも少なくありません。

カスタマイズに対応した研修であれば、自社の目的や課題に即した知識やノウハウを習得しやすくなり、実務への定着にもつながります。

一方で、汎用的な研修は比較的費用を抑えやすいメリットがありますが、自社の課題や組織規模と乖離が生じやすく、学びが実務に結びつきにくい可能性もあります。

コストだけで判断するのではなく、「自社にどれだけ踏み込んだ提案があるか」で研修内容を見極めることが大切です。「カスタマイズ対応可能」と謳っていても、実際には過去実績や一般論の説明が中心で、自社固有の課題に踏み込まないケースも少なくありません。

特に、「自社の状況に合わせて実践的に進めたい」「現場で活かせる内容を重視したい」といった場合には、柔軟に内容を設計できる研修会社を選ぶことがおすすめです。

弊社「(株)Pro-D-use」では、初回の無料相談から自社のビジネスモデルや組織の現状を丁寧にヒアリングし、一社ごとに異なる支援設計をご提案しています。

「汎用的な研修では物足りない」「自社の文脈に踏み込んだ提案がほしい」とお考えの企業は、ぜひ一度ご相談ください。

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チェック5.費用対効果に見合っているか

費用対効果が優れているかどうかも欠かせないチェックポイントです。

新規事業研修のコストは、以下のような要素によって変動します。

  • 研修スタイル
  • 研修期間
  • 研修会社の実績
  • カスタマイズ対応の有無
  • フォロー体制

一般的に、カスタマイズ対応やフォロー体制が充実していたり、長期の実践型であったりするとコストは高額になる傾向があります。

また、研修受講者が通常業務から離れることによる人的コストも考慮することが大切です。

新規事業に投資する予算や求める効果を総合的に考慮して費用対効果を判断しましょう。

チェック6.研修後のフォロー体制が充実しているか確認する

研修会社によって研修後のフォロー体制にも差があります。

一般的には長期の実践型やカスタムメイドな研修はフォロー体制が充実しており、単発の講義形式などは研修後のフォローには対応していない傾向があります。

特に重要なのは、研修後の「伴走支援」があるかどうかです。研修で学んで終わりではなく、その後の新規事業の立ち上げ・推進フェーズまで継続して支援してもらえるかによって、成果の出やすさは大きく変わります。

たとえば、プロジェクト伴走型であれば、実際に実務を進めながら具体的な課題を相談することが可能です。

ただし、フォロー体制が充実している研修はコストが高額になりやすいため、予算が決まっている場合は「フォロー体制が必要かどうか」から判断するとよいでしょう。

チェック7. 短期契約(お試し期間)があるか

見落とされがちですが、契約期間の柔軟性や「お試し期間」の有無も、研修会社を選ぶ際に確認しておきたい重要なポイントです。

新規事業研修は、コンサルタントとの相性や研修内容のフィット感が成果を大きく左右します。

しかし、これらは実際に支援を受けてみなければ判断できない要素も多く、契約後にミスマッチが発覚するケースも少なくありません。

そのため、最初から1年以上の長期契約を求める会社は要注意であり、以下のようなリスクを避けるためにも、契約形態の柔軟性は確認しましょう。

◆お試し期間がない研修会社を選ぶリスク

  • コンサルタントとの相性が合わないまま長期契約を継続することになる
  • 研修内容が自社の課題と乖離していても途中で方向転換しづらい
  • 高額な費用を先払いしたものの成果が見えず、社内での説得が困難になる
  • 撤退ラインが不明確なまま投資が膨らみ続ける

こうしたリスクを回避するには、以下の観点を実務を通じて見極められるトライアル期間を設けている研修会社を選ぶとよいでしょう。

  • コンサルタントとの相性
  • 研修内容が自社の課題にフィットしているか
  • 支援の質・スピード感
  • 社内メンバーのモチベーションへの影響

弊社「(株)Pro-D-use」では、3か月のお試し期間を設けており、本契約前に自社との相性や支援の効果をじっくり判断いただけます。

これは、「この期間で具体的な成果の兆しを出せる」という弊社の自信の表れでもあります。に相談して楽にな

「いきなり長期契約は不安」「まずは自社との相性を確かめたい」とお考えの企業は、ぜひ一度ご相談ください。

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「実践型」新規事業の立ち上げ研修で身に付く8つの力 

新規事業立ち上げ研修の形態はさまざまですが、ここでは一例として実践型の新規事業立ち上げ研修で身に付く8つの力を紹介します。

◆「実践型」新規事業立ち上げ研修で身に付く8つの力

以下で、それぞれの身に付く力を詳しく解説します。

身に付く力1. 「当事者意識」と「修羅場力」

「実践型」の新規事業立ち上げ研修で養われる要素の一つ目は、以下の図解のような、当事者意識と「修羅場力」です。

▼実践型研修で身につく「当事者意識」と「修羅場力」

新規事業の立ち上げ研修で身に付く力 「当事者意識」と「修羅場力」

新規事業立ち上げメンバーは、「上から言われたことを、そのままやる」のではなく、自ら考えて事業にのめりこむ本気度、すなわち当事者意識を持つことが不可欠です。当事者意識を養うには、メンバーの積極性を高めたり、マインドを変化させたりする必要があります。

そのためには、座学中心ではない実践型の新規事業研修が最も効果的です。

実際の新規事業に取り組む「実践型の新規事業研修」を行うことで、スキルだけでなく「修羅場力」と呼ばれるマインドが鍛えられます。「修羅場力」は、新規事業で壁にぶつかった時や、後にコンサルタントなしで事業を拡張していく時に必ず役立つでしょう。

実際、筆者が支援する中でも、実践型の新規事業研修を経験したメンバーの上司から「明らかに研修前後で積極性やマインドが違い、同じ人とは思えない」といったコメントをよくもらいます。

身に付く力2. 変化への柔軟な思考と行動力

実践型の新規事業立ち上げ研修では、柔軟な思考と行動力も養えます。

急激な市場環境の変化に素早く対応するためには、固定観念にとらわれない柔軟性が成功の鍵です。また、既存の事業やこれまでの経験を応用し、フレキシブルに問題を解決する応用力も重要となります。

実際の新規事業立ち上げを想定した研修を行うことで、変化への耐性が増すだけでなく、行動力や決断力も養われるでしょう。

身に付く力3. モチベーション維持力とリーダーシップ

モチベーション維持の方法やリーダーシップも、実践型の新規事業立ち上げ研修で養える要素の一つです。

新規事業はすぐに軌道に乗るとは限らず(むしろ稀)、成果が出るまでに時間がかかります。そのため、リーダーも各メンバーも、成果が出るまで自ら士気を高めて新規事業に向き合うことが必要です。

実践型の研修はこうした事態も想定しながら行うため、強制的にモチベーションやリーダーシップが養われ、実際の新規事業立ち上げ時に役立つ力が身につくでしょう。

身に付く力4. 情報収集力と市場分析力:データドリブン

実践型の新規事業立ち上げ研修では、新規事業で必要不可欠なデータドリブン(市場のトレンドや競合他社の動向、顧客のニーズを深く理解しデータを収集・分析するスキル)も養えます。

感覚や経験だけに頼らず、客観的なデータをもとに意思決定し行動することで、新規事業が成功しやすくなるでしょう。

また、データだけでなく顧客の声を直接聞く実践型の研修を導入すれば、より精度の高い新規事業を推進できるスキルも身につきます。

身に付く力5. ビジネスモデル構築力

ビジネスの収益モデルを構築するためには、市場分析や顧客ニーズの把握が不可欠です。実践型の新規事業研修では、このビジネスモデル構築力も身に付きます。

実践型の新規事業研修では、実際に手を動かしながら新規事業の開発に取り組むため、単なる座学では得られない「試行錯誤を重ねて収益モデルを設計する感覚」を肌感覚で学べます

身に付く力6. プロジェクト管理力:少人数・権限委譲・迅速な意思決定

新規事業の立ち上げでは、複数のタスクを同時並行で進めるため、目標設定、タスクの優先順位付け、進捗モニタリングなどを効率的に行うプロジェクト管理力が必要です。

実践型の研修では、よりリアルな新規事業の立ち上げ経験ができ、プロジェクト管理のスキルが自然と養われます。

プロジェクトの関係者が多すぎると意思決定が遅れるため、少人数で立ち上げ、権限を委譲することで、スピード重視で進めることを体感できるでしょう。

身に付く力7. コミュニケーション力&プレゼンテーション力:社内外を巻き込む求心力

実践型の新規事業立ち上げ研修では、コミュニケーション力プレゼンテーション力も養えます。

新規事業を成功させるには、社内外のステークホルダーとの協力が不可欠です。また、自社の製品やサービスの魅力を適切に伝え、同意や共感を得るためには、プレゼンテーション力も必要となります。

実際に新規事業を作っていく実践型の研修であれば、嫌でも社内外の関係者とやり取りをする必要が出てくるため、強制的に関係構築に役立つコミュニケーション力やプレゼン力が鍛えられるでしょう。

身に付く力8. 社内ベンチャー制度とリーダー発掘

実践型の新規事業立ち上げ研修は、参加メンバーのスキルアップだけでなく、変革のリーダーを発掘し、養成することにもつながります。

特に、実践型の新規事業研修を通じて鍛えられた人は、座学のみの研修を受けた人に比べて、その後逞しく事業を引っ張るリーダーになる可能性が非常に高くなります。

新規事業の立ち上げに向けて、これら8つの要素が備わった人材を育てたい場合は、実践型の研修を積極的に検討しましょう。

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新規事業立ち上げ研修の6つの内容

開催方法や対象者によって若干の違いはあるものの、新規事業の立ち上げ研修は、主に以下の6つの内容で構成されています。

◆新規事業立ち上げ研修の6つの内容

多くの研修に組み込まれているこれらの内容について、詳しく解説します。

内容1. 市場・競合調査の手段

新規事業の立ち上げには、市場・競合調査が欠かせません。多くの新規事業立ち上げ研修では、市場・競合調査の必要性やどのように調査をすれば良いかを学びます。

市場調査は、アンケートやインタビュー、イベントでの観察調査など自社で行う一次調査と、業界団体や調査会社のレポート、政府の統計を活用する二次調査に分けられます。これらの調査を通じて、どの分野にどのようなニーズがあるのかを把握することが可能です。

競合調査では、競合企業のサービス内容や料金体系、強み・弱みなどを把握することで、競合との差別化ポイントを見つけます。

内容2. 分析フレームワーク

市場・競合調査によって集めたデータを分析し、事業の方向性を決めるためのフレームワークを学びます。

新規事業の立ち上げに役立つ主な「分析フレームワーク」は、以下の図解のとおりです。

▼新規事業の立ち上げに役立つ分析フレームワーク

新規事業の立ち上げ研修で習う、新規事業で役立つ「分析フレームワーク」

◆新規事業の立ち上げに役立つ「分析フレームワーク」 

分析フレームワーク内容
PEST分析以下の4つの要素から、自社を取り巻く外部環境を分析する。
Politics(政治)
Economy(経済)
Society(社会)
Technology(技術)
3C分析以下3つの関係性を把握する。
Customer(市場・顧客)
Competitor(競合)
Company(自社)
SWOT分析以下4つの要素から経営課題を分析する。
Strengths(強み)
Weaknesses(弱み)
Opportunities(機会)
Threats(技術)

それぞれのフレームワークの目的や具体的な分析方法を学ぶことで、根拠に基づく戦略の立案ができるようになります。

内容3. 事業開発フレームワーク

自社で考えている新規事業のアイデアを、より具体的にしていくための発想方法開発手法を学びます。

事業開発フレームワークの代表例は、次の図解のとおりです。

▼新規事業の立ち上げに役立つ事業開発フレームワーク

新規事業の立ち上げ研修で習う、新規事業で役立つ「事業開発フレームワーク」

◆新規事業の立ち上げに役立つ「事業開発フレームワーク」

事業開発フレームワーク内容
ビジネスモデルキャンバス(BMC)ビジネスモデルを9要素に分解し、1枚の図にまとめて見える化する
アンゾフの成長マトリクス市場(既存/新規)と製品(既存/新規)の掛け合わせで事業成長の方向性を整理する

どのフレームワークを学ぶかは各研修で異なるため、公式サイト等から研修で扱われるフレームワークを調べておくと、自社に適した研修を選択しやすくなるでしょう。

内容4. 事業計画書の作成方法

多くの新規事業研修では、事業計画書の作成方法も内容に含まれます。分析内容・アイデアをもとに、事業コンセプトや市場環境、収益モデル、実行スケジュールなどのまとめ方を学びます。

新しく新規事業の立ち上げメンバーに選ばれた方や経験が浅い方は、事業計画書に書くべき項目など基本を押さえた研修がおすすめです。

新規事業の企画を通すため、社内外の関係者を巻き込むためにより説得力のある事業計画書を作りたいという方は、事業計画書作成のコツや作り込みに重点を置く研修を選びましょう。

内容5. プレゼンテーションのやり方

新規事業の立ち上げは事業計画書を作成して終わりではなく、作成後は上司や経営層にプレゼンテーションをする必要があります。また、社内だけでなく外部の関係者へプレゼンテーションをする機会もあるかもしれません。

そのため、新規事業の立ち上げ研修ではプレゼンテーションの基本や話し方のコツを学び、実践的な練習を通して相手の心を動かすプレゼン力を学びます。

内容6. グループワーク

来場型、講師派遣型の新規事業立ち上げ研修では、グループワークを取り入れています。

グループワークの内容は研修によってさまざまですが、主な内容は次のとおりです。

◆グループワークの主な内容

  • ひとつの課題について参加者同士でディスカッションする
  • フレームワークの実践をグループで行う
  • グループ内で企画を発表する など

グループワークに取り組むことで、チームワークリーダーシップ意思決定力などのスキルが養われます。また、新規事業の立ち上げで重要となるコミュニケーション力の向上にもつながります。

新規事業立ち上げ研修の一般的な日数(1日~数か月)

新規事業立ち上げ研修の研修期間は、1時間程度から数か月間までさまざまです。

◆新規事業立ち上げ研修の研修期間

研修期間特徴・内容
1時間程度・「新規事業にまつわる新しい制度について」など、ポイントが絞られている
1・新規事業立ち上げの特定のテーマについて深く学ぶ・ある程度知識のある人を対象としている
連続して
数日間
・3~4日程度で新規事業の立ち上げ方を網羅的に学ぶ・新規事業の立ち上げ経験が少なく、必要な知識を体系的に学びたい人向け
月に1回を
数か月間
・定期的に研修や課題のフィードバックを受けながら、新規事業立ち上げに必要なスキルを身につける

上記のように研修期間には開きがあるため、自社の新規事業立ち上げチームの時間的リソースも含めて比較検討しましょう。

新規事業立ち上げの研修を受ける7つのメリット

新規事業立ち上げの研修を受けるメリットは、以下の7つです。

◆新規事業立ち上げの研修を受けるメリット

どのようなメリットがあるのか、以下で詳しく確認していきましょう。

現場で多くの新規事業立ち上げを支援してきた経験から申し上げると、新規事業研修の本質的な価値は「知識の習得」ではなく、事業を前に進めるための触媒として機能するかどうかにあると考えています。

研修で得られるメリットは、個人のスキル向上にとどまりません。失敗耐性が養われ、次世代のリーダー候補が発掘されるといった個人面の成長に加え、チームに共通言語が生まれ、メンバーのモチベーションが上がり、新規事業立ち上げを内製化できるなど、組織としての地力が底上げされていきます。

さらに外部のコンサルが関与することで、社内では気づけない盲点の指摘、他社の成功例・失敗例を踏まえた判断、そして社内の反対意見に対して客観的根拠で対処できるという効果も加わります。自社だけでは何年もかかる意思決定が数か月で動くこともあり、事業推進のスピードが大きく変わります。

新規事業研修は、単なる教育投資ではなく「事業を加速させるための仕組みづくり」として位置づけることが、成果への最短ルートです。

メリット1. 「失敗耐性」が養われる

新規事業の立ち上げ研修を受けることで、新規事業に失敗した際の「失敗耐性」がつきます。

パンデミックやDXの急速な進展などにより、ビジネスのあり方や社会そのものが変化を余儀なくされています。このような時代において、既存事業に安住することは大きなリスクであり、新たな事業への挑戦が不可欠ですが、新規事業はその約80〜90%が失敗しているのが現実です。

新規事業の失敗は、以下のように複数の原因が絡み合って起こります。

◆新規事業が失敗する8つの原因

  • 原因1. 当事者意識の不足
  • 原因2. 関係者の多さ
  • 原因3. 事前準備不足
  • 原因4. 専門人材の不足
  • 原因5. 資金不足
  • 原因6. モチベーションの維持困難
  • 原因7. 撤退ラインの不明確さ
  • 原因8. 過度な自社への思い込み など

実践的な新規事業の研修をすることで、事前にこれらの失敗を体験できるため、新規事業が失敗したとしても冷静に対処し、再び挑戦できる力が身につくでしょう。

メリット2. リーダー候補を育成できる 

社内でリーダーシップを発揮できる人材の育成につながるのも、新規事業立ち上げの研修を受けるメリットです。

研修による実践は、「考える」「決める」「実行する」という新規事業開発に必要な全てのスキルを鍛える良い機会となります。研修は少人数のチームで行われることが多いため、一人ひとりがこれらのスキルを身につける必要があり、リーダー候補としての自覚が芽生えやすくなるでしょう。

メリット3. フレームワークを学ぶことで分析手法の理解が深まる

新規事業開発に使うフレームワークを学べることも、新規事業立ち上げの研修を受けるメリットの一つです。

フレームワークを学ぶことで、データ分析や新規事業開発の発想、構築がしやすくなります。

▼新規事業における「フレームワークの使い方」(例)

新規事業の研修で、フレームワークを学べば分析手法の理解が深まる

なんとなくで新規事業を立ち上げると失敗しますが、フレームワークを活用して具体的なプランを策定することで、新規事業の成功率が高まるでしょう。

なお、新規事業立ち上げの研修で学ぶフレームワークの一例は、以下のとおりです。

◆新規事業立ち上げの研修で学ぶフレームワークの一例 

  • SWOT分析
  • PEST分析
  • 3C分析
  • ビジネスモデルキャンバス(BMC)
  • アンゾフの成長マトリクス

以下記事では、「新規事業立ち上げで使うべきフレームワーク」を解説していますので、ぜひご覧ください。

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メリット4. 新規事業立ち上げの内製化が図れる

研修を受けることで、新規事業の立ち上げスキルを持つ人材を育成でき、内製化が図れます。

ただし、新規事業の立ち上げは、中長期的プロジェクトがほとんどであるため、立ち上げ経験がない場合や人材不足の場合は時間がかかると心得ておくべきです。

社内の人材育成をしながら新規事業も推し進めたいのであれば、自社だけで新規事業を立ち上げるのではなく、経験豊富な外部の人材に参画してもらう方法も検討しましょう。

なお、以下記事では「新規事業の立ち上げメンバーの選び方」や「新規事業に向いている人・向いていない人の見分け方」を解説しています。新規事業プロジェクトのメンバー選出にお悩みの方は、ぜひご覧ください。

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メリット5. 外部の視点が得られる

来場型の新規事業立ち上げ研修の場合、異業種の参加者や講師から別の視点が得られるのもメリットです。

グループワークやディスカッションがカリキュラムに組まれていれば、外部の視点から斬新なアイデアや異業種ならではの率直な意見を聞く機会にもなります。

また、ワークショップ形式であれば、講師からのフィードバックで学べることも多く、自身の視野を広げたり視点を変えたりするきっかけになるでしょう。

メリット6. 社内での共通言語が得られる

社内から複数人が同じ研修に参加する場合、研修で学んだ内容が共通認識となり、新規事業立ち上げの進め方や方向性を決定しやすくなります。

新規事業のプロジェクトメンバー間でスキルや当事者意識のバラつきがあると、事業を推し進めるための意思決定が遅くなりがちです。

しかし、新規事業立ち上げの研修を受けることで、社内での共通言語を得られれば、同じ前提知識を持ったうえで建設的な対話ができるようになるでしょう。

メリット7. メンバーのモチベーションが高まる、退職防止になる

新規事業立ち上げ研修を実施することで、「メンバーのモチベーションが高まる」「退職を防げる」という効果が期待できます。

新規事業は不確実性が高く、日常業務と並行して進められるケースも多いため、現場の担当者任せにすると「何をどう進めればよいのか分からないまま放置されているのでは?」という心理状態に陥りやすく、結果としてメンバーの不安や負担感からモチベーションが下げてしまい、会社を辞めてしまうというケースも多くあります。

その点、新規事業立ち上げ研修では、外部の専門家やコンサルタントが入り、新規事業の考え方や進め方を具体的に整理しながら伴走するため、メンバーは方向性を理解したうえで取り組むことができます。やり方が見えないまま業務を放置されている状態から「コンサルから支援を受けながら進められている」という安心感に変わることで、心理的な負担が軽減され、メンバーが新規事業に前向きに取り組みやすくなります。

また、研修では外部のコンサルが関与し、継続的な支援体制がメンバーにも見えることで「これは一時的な取り組みではない!会社は新規事業に本気だ!」という認識がメンバーの中に生まれます。その結果、会社の本気度が伝わり、会社を辞めようと考えていたメンバーが「この事業は面白い」「続ける価値がある」と感じるきっかけになることもあります。

メンバーは外部コンサルや他社事例に触れることで「日常業務の延長では決して得られない新しい視点や刺激」を受けることで、視野が広がり、新規事業に主体的に関わろうとする姿勢が育まれます。

新規事業は、最終的にはどこまで本気で事業と向き合えるかが成果を左右します。そのため、メンバーの不安を解消し、会社の本気度を伝え、前向きな意欲を引き出す新規事業立ち上げ研修は、スキル習得にとどまらず、新規事業の成功率そのものを高める重要な施策だといえるでしょう。

新規事業立ち上げの研修を受ける3つのデメリット

新規事業立ち上げの研修には、以下のようなデメリットもあります。

◆新規事業立ち上げの研修を受けるデメリット

メリットだけでなくデメリットも理解しておくことで、自社に合った新規事業立ち上げ研修の選択に役立つでしょう。

デメリット1. コスト(時間・費用)がかかる

新規事業立ち上げの研修を受ける一つめのデメリットは、時間と費用がかかることです。

新規事業研修には以下のようにさまざまな形態や期間があり、特に「講師派遣型」や「実践型」、あるいは長期間にわたるプログラムは費用が高くなる傾向があります。

研修タイプ費用目安
実践型比較的高額(長期・伴走型が多い)
講師派遣型中〜高額(カスタマイズ度により変動)
座学型(一般研修)約4万円/日、または15万円/月程度

実際のアンケート調査でも、研修期間は「1か月〜3か月未満」(28%)、費用面では「10万円〜30万円未満」(32%)が最多という結果になっています。

このように、新規事業研修は一定のコストがかかるものの、その分、体系的な知識や実践的なノウハウを短期間で習得できるというメリットもあります。

しかし、「自社にとって本当に必要な研修内容がわからないまま契約する」のが、最も大きなコスト的リスクになるので注意が必要です。

いきなり契約に踏み込むのではなく、無料相談を活用して自社の課題と必要な支援範囲を整理することから始めるのがおすすめです。

時間や費用の制約がある場合は、短期間で完結する研修や、自社の状況に応じて柔軟に設計できるプログラムを選びましょう。

たとえば、弊社「(株)Pro-D-use」では、初回〜3回のご相談を無料で対応しており、以下のような範囲まで踏み込んだ支援を行っています。

  • 現状の課題や新規事業の背景・目的のヒアリング
  • 事業アイデアの方向性チェック
  • 新規事業の進め方の全体像と優先順位の整理
  • 自社リソース(人材・予算・ノウハウ)の棚卸し
  • コンサルタントとの相性確認

いきなり契約判断をするのではなく、まずは無料で相談できる機会を使って、自社の課題と必要な支援を受けましょう。

コスト面で新規事業研修の導入をためらう企業は非常に多いですが、本質的に見るべきは「研修費用の総額」ではなく、その投資が事業推進にどう還元されるかという視点だと私は考えています。

新規事業で最も大きなコストは、実は研修費そのものではありません。本当のコストは、課題が整理されないまま時間だけが過ぎていくこと、担当者が何から手をつければいいかわからず動きが止まること、そして結果として機会損失が積み上がっていくことです。

デメリット2. 自社特有の課題には適用できないことがある

研修の内容によっては、学んだことが自社特有の課題や業界特有の課題に当てはまらない場合があります。

たとえば、既存事業と合わせて利益を生み出すのか、新規事業のみで利益を生み出す仕組みづくりをするのかなど、自社の目的によって新規事業の構築方法は変わります。

弊社(Pro-D-use)では、まずは以下のような観点で現状を整理し、自社に最適な進め方をご提案しています。

相談内容詳細
現状の課題ヒアリング何に困っているのか、新規事業の背景・目的を深掘り
事業アイデアの方向性チェックすでにアイデアがある場合は、市場性や実現可能性についてプロの視点でフィードバック
新規事業の進め方の全体像提示「何から手をつけるべきか」の優先順位を整理
自社リソースの棚卸し人材・予算・ノウハウの有無を確認し、外注すべき範囲を切り分け
相性確認コンサルタントとの相性を互いに見極める

また、企業ごとの課題に合わせたカスタマイズ支援も行っているため、自社にフィットするかを見極めながら導入いただけます。

◆Pro-D-useがカスタマイズ対応できる

  • 新規事業戦略〜計画の策定 / 実務代行
  • 新規事業に関わる人材の育成戦略〜育成の実務代行(採用戦略〜採用の実務代行)
  • 新規事業の評価制度の設計〜評価実務の代行
  • 新規事業のOJT・OFF-JTの設計〜実務代行
  • 新規事業に関するカスタマイズ研修の設計 / 実施
  • 従業員マネジメントの戦略〜代行

自社特有の課題に合わせた研修を希望する場合は、会社の状況に応じて研修内容をカスタマイズできる実践型の新規事業立ち上げ研修を検討しましょう。

新規事業は、企業の事業モデル・組織文化・立ち上げフェーズによって進め方が全く異なるため、汎用的なパッケージ研修では現場への適用に限界が出ます。

大切なのは、研修を単体で完結させるのではなく、研修+事業推進+人材育成を一体で設計できるかどうかです。

弊社Pro-D-useでは、現場に入り込む伴走型支援のなかで、戦略策定から人材育成・評価制度設計・OJT設計まで、企業ごとの課題に合わせてカスタマイズしています。

いきなり長期契約に踏み込まず、3か月のお試し期間から始められる設計にしているのも、自社との相性を見極めていただくためです。研修をその場限りで終わらせないためにも、自社の文脈にフィットするかを慎重に確認することをおすすめします。

デメリット3. 短期的な成果は出にくい

新規事業の立ち上げは、中長期のプロジェクトになることが多いため、研修を受けてもすぐに成果が出ない可能性があります。

研修後に新規事業が具体的に動き出すまでの期間は、研修スタイルによって大きく異なります。

研修スタイル新規事業が動き出すまでの目安
座学型の研修のみ研修後に具体的なアクションに落とせず、1年以上かかることも多い(動き出さないまま終わるケースもある)
実践型(伴走型)研修研修中にすでに事業を動かしているため、研修開始から3か月以内に仮説検証やテストマーケティングが始まる

なかなか成果が出ない場合、経営の方向転換や戦略の練り直しが必要になったり、社員の士気が下がったりする恐れがあるでしょう。

特に短期的な成果を焦るあまり、以下のような対応に陥ると、かえって新規事業を潰す原因になりかねません。

◆短期成果を焦ることで起きるNGパターン

  • 研修で出たアイデアを合議制で潰す
  • 大企業の成功事例をそのまま真似する
  • 最初から完璧な事業計画を求めてしまい、動けなくなる
  • 研修を受けたことで「やった気」になり、仮説検証に進まない
  • 担当者に丸投げして経営者は不参加のままにする
  • 「補助金がもらえるから」という理由で研修を始めてしまう
  • 顧客開拓を代理店など他者任せにしてしまう

新規事業の立ち上げで効果的に成果を出すには、新規事業立ち上げの経験が豊富な外部の人材に頼るのがおすすめです。

私が現場でもっともお伝えしたいのは、「成果が出ない期間」を“失敗”ではなく”仕込み期間”として捉える視座です。

仮説検証→ピボット→再検証のサイクルには最低半年〜1年は必要です。

経営層が「3か月で結果を出せ」とプレッシャーをかけると、担当者は無理な数字を作りに行くか、心が折れてしまう。これは新規事業を潰す最も典型的なパターンです。

そのためにも、成果の定義を「売上」だけでなく「検証した仮説の数」「顧客ヒアリングの件数」「ピボットの回数」にまで広げることをおすすめします。

既存事業のKPIで新規事業を測れば、どんな取り組みも100%「失敗」に見えてしまう。モノサシを変えることが、継続して挑戦できる組織をつくる第一歩です。

新規事業立ち上げ「実践型」研修なら

新規事業は「なんとなく」で進めると、必ず失敗します。上手くいく新規事業には一定のパターンがあり、それを知らずに新規事業を始めてはいけません。

弊社「(株)Pro-D-use(プロディーユース)」は、“伴走型の新規事業支援” を得意とするコンサルティング会社です。これまで300件以上の新規事業の相談を受け売上10.38倍」「営業利益大赤字→営利23%の黒字化など、多くの実績をあげてきました。

そんな弊社に【新規事業の無料相談】してみませんか?詳しくは下記サービス詳細をご覧ください。
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新規事業立ち上げ研修に関するよくある質問

最後に、新規事業立ち上げの研修に関して、筆者が現場でよくいただく質問をまとめました。

新規事業の立ち上げ研修を検討している方は、ぜひ参考にしてください。

セミナーと研修の違いは?

新規事業立ち上げのセミナーは、最新のノウハウや情報提供を中心としており、「新しく制定された補助金について情報がほしい」「新規事業のプロジェクトメンバーを選ぶコツが知りたい」など、ポイントを絞った内容が多い傾向です。

対して、研修は「新規事業の立ち上げ方についてプロセス全体を知りたい」「新規事業立ち上げを一からできるようになりたい」という方が体系的に学べるように構成されています。

無料で受けられる新規事業立ち上げ研修やセミナーはありますか?

無料の研修やセミナーもあります。

コンサルティング会社や情報収集サービスの会社などが主催している、1時間ほどのウェビナーやYouTube配信が主流で、内容は限定的です。そのため、「気軽に新規事業立ち上げの基礎知識を学びたい」などお試し感覚で研修・セミナーを受けたい方に向いています。

研修を受ければすぐに新規事業を立ち上げられるようになりますか?

研修の形態や内容にもよりますが、座学だけの研修を受けただけですぐに新規事業を立ち上げるのは難しいでしょう。
即戦力となる人材を育てたい場合は、実際の新規事業に取り組みながらプロセスや必要なスキルが学べる「実践型」の研修がおすすめです。
また、新規事業に強い外部の人材に頼ることも検討しましょう。

1日だけの研修と長期プログラムの違いは?

1日だけの研修と長期プログラムでは、研修内容や目的が異なります。

1日だけの研修は、新規事業立ち上げの基本的な考え方やフレームワークを学ぶなど、インプットが中心です。人材育成の側面が強かったり、事前知識のある方向けに特定のテーマで開催されたり、目的は多岐にわたります。

一方、長期プログラムは実践的な内容が多く、新規事業開発のスキルやマインドを向上させることを目的とします。

研修を受けるのは若手メンバーだけ良いのか?

若手メンバーだけが研修を受ければ十分とは言えません。

研修は若手メンバーだけでなく、マネージャー層や意思決定に関わる立場のメンバー、さらには経営層も含めて研修を受けることで、事業の方向性や判断基準をそろえやすくなります。

特に組織規模が大きい企業ほど、現場と経営層の間で新規事業に対する考え方やロジックにズレが生じやすい傾向があります。

新規事業では、現場でのアイデア創出と同時に、スピード感のある意思決定や適切なリソース配分が求められます。

しかし、若手メンバーが研修で学んだ考え方を実践しようとしても、意思決定者(経営者)側の前提や判断軸が異なっているとメンバーから「研修で学んだ内容と、実際の意思決定はどちらが正しいのか」という疑問が生じ、現場に不信感が生まれてしまいがちだと、現場で新規事業をご支援している筆者は強く感じています。

このような状態では、研修を実施したにもかかわらず、かえって新規事業が停滞するという逆効果につながりかねません。

新規事業立ち上げ研修は、若手育成だけを目的とするものではなく、事業に関わるメンバー全体の認識を揃え、チームとして同じ方向を向くための場として活用することが効果的です。

新規事業立ち上げの研修と推進ならPro-D-useにおまかせください

「新規事業立ち上げを考えているが、ノウハウがなく体系的に学びたい」、「新規事業立ち上げのスキルを身につけ事業を成功させたい」という方におすすめの研修は、以下の8つです。

◆新規事業立ち上げにおすすめの研修【8選】
※比較表は、横にスライドできます >>

主催者株式会社Pro-D-use株式会社インソースSMBCコンサルティング株式会社株式会社グロービスJMA一般社団法人日本能率協会日本プロジェクトソリューションズ株式会社日経メディアプロモーション株式会社株式会社シナプス
研修名株式会社Pro-D-use新規事業立ち上げ新規事業立ち上げコンサルティング株式会社インソース「4日間で作る新規事業計画の立て方研修」
「4日間で作る新規事業計画の立て方研修(4日間)」
SMBCコンサルティング株式会社「新事業の創り方~ビジネスモデル設計と事業計画書の作成~」
「新事業の創り方~ビジネスモデル設計と事業計画書の作成~」
株式会社グロービス
グロービス 集合研修
JMA一般社団法人日本能率協会「新規事業開発実践力養成コース」
「新事業開発実践力養成コース」
日本プロジェクトソリューションズ株式会社
新規事業開発とアントレプレナーシップ研修
日経メディアプロモーション株式会社「新規事業の立ち上げ方集中講座基礎編」
「新規事業の立ち上げ方集中講座 基礎編」
株式会社シナプス「新規事業開発ワークショップ」
「新規事業開発ワークショップ」
おすすめ度
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(4.5 / 5.0)
(4.5 / 5.0)
(4.5 / 5.0)
(4.0 / 5.0)
(3.5 / 5.0)
(3.0 / 5.0)
(3.0 / 5.0)
口コミ・評判 Googleマップより Googleマップより Googleマップより 公式サイトより Googleマップより 公式サイトよりGoogleマップより 公式サイトより
研修スタイル実践型 講師派遣型来場型 講師派遣型
オンライン型
来場型実践型オンライン型 講師派遣型
研修の対象者・新規事業担当者、新規事業立ち上げのノウハウがない方
・研修だけでなく、新規事業の推進も実現させたい方
 ・新製品、サービスの企画や開発に携わる方
・新規事業の企画に関わる方
・マーケティング部門に所属する方
・経営企画、商品開発、営業企画等、各事業部門の企画担当者・企業の課題・ニーズに応じて幅広く対応・新事業、新商品の関連部署に所属の方々
・ビジネス知識として、新事業、新商品企画開発の基礎を知っておきたい方々
・​現場担当者、現場管理者、経営幹部層など幅広く対応 ・新規事業を立ち上げたいがノウハウがない方・新規事業開発のスキルとリーダーシップを持つ人材育成を求めている企業
・論理的な新規事業開発のノウハウを知りたい方
研修期間1年間~(3か月のお試し期間あり)4日間 1日ヒアリング内容に応じて決定 3日間または2日間1~2日 6か月間6か月程度
費用月額150,000円~ 要問合せ税込44,000円(SMBC経営懇話会非会員の場合)要問合わせ税込178,200円(3日間の場合)要問合わせ5ID、6か月で税込165,000円~(1ID追加ごとに33,000円)要問合せ
主な研修内容 新規事業の戦略策定、開発、プロジェクト管理、リーダー候補の育成新規事業の考え方、企画書作成方法、プレゼンテーションのやり方ビジネスモデルの設計、事業計画書の書き方新規事業の創出、次世代リーダー育成、マーケティング力強化など(ヒアリング内容に応じて提案)新規事業開発から実践までの一連の流れ、ビジネスプランの基本新規事業開発の基礎知識、アントレプレナーシップ、思考フレームワーク事業開発の基礎的理論、知識、起こりがちな失敗と対処法マーケティングやニーズ分析、戦略構築、事業計画の立て方
公式HP公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト公式サイト

新規事業立ち上げの研修には多くのメリットがありますが、以下のように、新規事業立ち上げの研修にハードルを感じる方もいるのではないでしょうか。

◆時間面 

  • 既存事業もあるため数日間の研修参加は困難
  • 研修に参加できても、その後チーム全体および社内に共通認識を持たせるのに時間がかかる
  • 新規事業をできるだけ早く立ち上げたいため、要点だけ知りたい

◆技術面

  • 新規事業経験がなく研修を受けても自社の現場に落とし込めるか不安
  • 伝統産業や製造業でITやDXの知識がない

上記のような課題は、現場に根付く内容を実務を通して習得できる実践型」研修であれば解決できます。そのため、研修形態はさまざまありますが、筆者が1番おすすめしたいのは「実践型」研修です。

弊社(株)Pro-D-useでは、伴走型コンサルティングと合わせて新規事業立ち上げ時の実践型研修を実施しています。企業の組織文化や課題に合わせてカスタムメイドで支援するため、研修を通して新規事業の立ち上げ成功率を飛躍的に向上させます。

初回相談は無料のため、研修を受けるだけで終わらせず、事業の推進を実現させたいという方は、以下のボタンからお気軽にPro-D-useまでご相談ください。

新規事業立ち上げ「実践型」研修なら

新規事業は「なんとなく」で進めると、必ず失敗します。上手くいく新規事業には一定のパターンがあり、それを知らずに新規事業を始めてはいけません。

弊社「(株)Pro-D-use(プロディーユース)」は、“伴走型の新規事業支援” を得意とするコンサルティング会社です。これまで300件以上の新規事業の相談を受け売上10.38倍」「営業利益大赤字→営利23%の黒字化など、多くの実績をあげてきました。

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コラム著者プロフィール

岡島 光太郎

岡島 光太郎

取締役副社長 兼 経営コンサルタント(Co-founder)

事業の「急所」を突き、収益構造を再構築する。
実務と経営を知り尽くした、現場主義の戦略家。

経営における課題は、決して単一の要素では生じません。
営業、マーケティング、財務、システム…。すべてが複雑に絡み合う中で、ボトルネックを的確に見極め、最短距離で解決へ導くこと。それが私の使命です。
私はリクルート等の大手企業における組織マネジメントと、急成長ベンチャーの創業期という「カオス」の両極を最前線で経験しきました。机上の空論ではなく、血の通った実務経験に裏打ちされたコンサルティングで貴社の事業成長を力強くご支援します。

■専門性と実績:収益最大化へのアプローチ
私の強みは、部分最適ではなく「全体最適」の視点にあります。株式会社リクルートでは営業・企画の両面で責任者を務め、MVPほか多数の受賞歴が証明する通り「売る力」を極めました。その後、データXやアソビューといった有力企業の創業・拡大期において、組織作りから新規事業の収益化、マーケティング、事業企画までを牽引。

これら現場叩き上げの知見をベースに、現在は以下の領域をワンストップで支援しています。
▼専門・得意領域
|収益エンジンの構築|
新規事業の0→1立ち上げから、Webマーケを連動させた「勝てる組織」の仕組み化。

|DX/業務基盤の刷新|
業務プロセスを可視化し、SaaSやITシステム導入による生産性の抜本的向上。

|財務・資金調達戦略|
事業計画と連動した融資獲得、キャッシュフロー経営の強化。

■仕事の流儀
「コンサルタントが入ってレポートを出して終わり」という関わり方はいたしません。経営者様の隣で、時には現場の最前線で、貴社の社員以上に貴社の利益にコミットします。
戦略を描くだけでなく、現場が自走できる状態になるまで徹底的に伴走いたします。

■資格・認定
中小企業庁認定:中小企業デジタル化応援隊事業認定IT専門家 / I00087391
経済産業省認定:情報処理支援機関 / 第39号‐24060007(21)