新規事業の組織体制の中で、メンターを導入する企業があると聞くと、自社にも適用すべきか悩むでしょう。
「新規事業の立ち上げには、なぜメンターが必要なのだろう？」
「新規事業立ち上げにおけるメンターの役割は？」
実は、新規事業の成功確率や事業化までのスピードは、メンターの存在によって大きく変わります。
なぜなら、弊社の経験豊富なコンサルタントも、多くの中小企業の新規事業に「メンター」として参加しておりますが、このような新規事業について豊富な経験があるメンターがプロジェクトに入ることで、見通しをもって事業化を進められるためです。
筆者は、新規事業コンサルティング会社の(株)Pro-D-useで、数多くの中小・中堅企業、大企業の新規事業支援をおこなっています。これまで、数多くの「未経験者だけで新規事業を進めて傾きかけたプロジェクト」を、メンターとして関わることで再生してきました。
本記事では、メンターとして新規事業開発に多数関わってきた筆者が、新規事業におけるメンターの必要性と役割、探し方について解説します。
本記事からは、以下の3点を学ぶことが可能です。
- メンターの導入で、新規事業の成功確率や事業化スピードが向上する
- メンターの役割は、メンバーの仕事だけでなく精神面を支えることで、事業を成功に導く
- 新規事業におけるメンターは、経験豊富なコンサルの採用がおすすめ
本記事で実現できること。
- 新規事業におけるメンターの必要性と役割を理解できる
- 新規事業において適切なメンターを導入できるようになる
新規事業は「なんとなく」で進めると、必ず失敗します。上手くいく新規事業には一定のパターンがあり、それを知らずに新規事業を始めてはいけません。
弊社「(株)Pro-D-use（プロディーユース）」は、“伴走型の新規事業支援” を得意とするコンサルティング会社です。これまで300件以上の新規事業の相談を受け「売上10.38倍」「営業利益大赤字→営利23％の黒字化」など、多くの実績をあげてきました。
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▼目次
社外コンサルをメンターとして活用し、成功した事例
筆者のクライアントのシステム受託開発業界の老舗C社では、新規事業の立ち上げにおいて社内スタッフだけでは経験が新規事業のが不足していたため、コンサルタントである弊社（株式会社Pro-D-use）をメンターとして招くことにしました。
C社は、弊社のコンサルタントが関わる前には、5年間もの間、いくつもの新規事業を感覚で立ち上げては、収益に全くつなげることができずに失敗続きでした。
弊社からメンターとしてプロジェクトに参加した新規事業コンサルタントは、コンサルタント歴13年で新規事業プロジェクトの経験豊富な下記のコンサルタントです。
◆ メンターとして参画した弊社コンサルタント
メンターとしてC社の新規事業の担当者に対して定期的なフィードバックを行い、新規事業戦略の大幅な軌道修正や、計画策定をサポートしました。弊社のコンサルタントのアドバイスにより、C社は市場調査の精度を高め、ターゲット顧客のニーズを的確に捉えることができました。
また、マーケティング手法においても、メンターの経験やアドバイスが大きな役割を果たし、Web広告やSNS広告、SEOを活用することで、多くの見込み客からの問い合わせを獲得することができました。
結果として、この新規事業は予定よりも早く立ち上げに成功し、初年度から予算を上回る売上を達成することができました。ご依頼をいただいたC社の社長からも「最大の成果は、新規事業の担当者が著しく成長を遂げたことです。」とご評価をいただきました。
このように、メンターというと「社内や自分の知り合いの中から探す」というイメージが強いと思いますが、このように外部のコンサルタントにメンターを依頼する企業も多いのです。
新規事業担当者にメンターが必要な3つの理由
新規事業担当者の中にメンターが必要な理由は、次の3つです。
- 新規事業の成功確率が上がる
- 新規事業の立ち上げがスピードアップする
- 従業員の育成にもつながる
経験者が組織に入ると、効率的に新規事業が進められますので、ぜひメンターの導入を検討してみてください。
理由1. 新規事業の成功確率が上がる
新規事業の組織体制にメンターを加えることで、新規事業の成功確率アップが期待できます。
経済産業省が発表した中小企業白書をもとに計算すると、中小企業の新規事業の成功確率は15％前後と推定され、高い数字ではありません。（むしろ、筆者の経験ではもっと低いはず…）
【計算方法】
- 「新規事業の “立ち上げ”に成功した」企業は、29%
- 上記の中で、順調に収益化できた企業は、51%
- 29% × 51% = 15%
新規事業が成功しない原因にはさまざまありますが、以下が考えられます。
- 顧客目線で考えられていない
- 新規事業の経験やノウハウ不足
- メンバーの士気が低い
メンターがいれば、客観的な視点で助言をもらえたり、メンバーの士気の維持ができたりと、上記の原因を解決できます。
中小企業白書の「新規事業展開に成功していない企業の、マーケティング評価・検証における課題」を見ると、「ノウハウを持った人材が不足している」が約52％と、もっとも大きな課題です。
つまり、ノウハウを持つ人材をメンターとして新規事業のプロジェクトメンバーと向かい入れることが、半数以上（約52％）プロジェクトの課題を解決することにつながり、中小企業の新規事業の成功確率を高めることにつながるのです。
このことからも、中小企業の新規事業開発において必要なのは「新規事業開発経験のあるメンター」だといえます。
なお、新規事業を成功させるためのチェックポイントなどについては、下記の記事をご参考ください。
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理由2. 新規事業の立ち上げがスピードアップする
新規事業開発を経験したメンターがいると、何から手をつけるか、次に何をすべきかを先回りして考えることが可能です。
事業化までの大まかな地図のある状態で事業をはじめられるため、未経験者だけで進めるよりも、速いスピードでゴールにたどり着けます。
新規事業を実際に構築するメンバーは、自分のタスクをこなすことに集中することで、盲目になりがちです。
その状況で形成されるアイデアや事業計画に対して、冷静かつ客観的に意見してくれるメンターがいると、事業の手戻りが少ないメリットもあります。
テストマーケティングの結果を見て「やっぱりピボットしよう」となる未来を避けられるため、最短で事業化まで進むことが可能です。
理由3. 従業員の育成にもつながる
メンターはメンバーの壁打ち相手になったり評価をしたりと、成長を促す役割も担っています。
メンターの働きによって従業員が育成されることで、未来のメンターを生み出すことも可能です。
ただしメンターを加えても、そもそも従業員の士気が低い状態だと成長を促すのは難しいため、新規事業開発では適切な人材を選ぶことが大切です。
【新規事業開発に向いている人】
- グレーゾーン（曖昧ゾーン）を気にしない人
- 何でもやってみる精神が強い人
- 忖度せず、周囲を巻き込んで推進できる人
新規事業に向いている人について詳しく知りたい場合は、下記の記事で解説していますのであわせてご覧ください。
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新規事業におけるメンターの４つの役割
新規事業におけるメンターの役割は、次の4つです。
- 事業案の壁打ち相手になる
- 既存事業の部署との連携
- メンバーの正当な評価につなげる
- 事業の立ち上げまでを導く
未経験者だけで新規事業開発を進めようとするとつまずく部分も、メンターがいれば解決できる可能性があります。
これから新規事業の部署を編成する、あるいはメンバーを集める段階の担当者の方は、ぜひ参考にしてみてください。
役割1. 事業案の壁打ち相手になる
メンターの役割の1つは、他の新規事業開発メンバーの壁打ち相手となって、フィードバックをすることです。
新規事業開発では、アイデアの拡散や事業案の構築のために、頭を悩ませる機会が多々あります。このとき新規事業開発メンバーは、メンターに考えや悩みを話すことで、自分の頭の中を整理できます。
さらにメンター自身の新規事業開発経験を踏まえたフィードバックをすることで、メンバーのアイデアがブラッシュアップされるのです。答えではなくヒントを与えるナビゲーターのようにメンバーを導くことで、メンバーの成長を促すことも可能です。
役割2. 既存事業の部署との連携
新規事業は、既存事業の部署からの協力を得ることで、成果や立ち上げスピードが大きく左右されます。
既存事業はいわば、会社の収益の柱にまで育った「新規事業の成功例」であり、社内で新規事業開発のノウハウがもっとも蓄積されているためです。
ただし、新規事業開発において既存事業の部署から協力を得るのは難しい場合が多く、メンターが緩衝材として間に入る必要があります。既存事業の部署にとっては、別部署の新規事業開発に時間やお金を使って助けるインセンティブがあまりありません。
協力を得たにもかかわらず新規事業で赤字が出ていると、「俺らの稼いだお金を無駄に使いやがって」と悪い印象を持たれることも多々あるのです。
下記記事によると、あの電通さんであっても新規事業で既存事業の協力を取り付けるのは難しく、失敗に終わっています。
参考>> 電通でつくった新規事業を、結局ベンチャー企業に売ってしまった話。
社内での軋轢の発生を避けるためにも、メンターが間を取りもつことが非常に大切です。
役割3. メンバーの正当な評価につなげる
新規事業は成果や利益が出るまでに時間がかかるため、メンバーの人事評価が難しい傾向にあります。それにも関わらず、結果だけで評価をすると、メンバーの士気が下がり、成果も出ないという悪循環に陥りがちです。
そこでメンターが新規事業開発に加わることで、人事評価担当者との間を取り持てるようになります。
メンターは日頃から新規事業開発メンバーの働きを間近で見ており、評価者にメンバーの具体的な取り組みや動きについて実態を伝えることが可能です。
メンターの働きによって、メンバーは適切な評価を受けられるようになり、安心して新規事業開発に没頭できるようになります。
なお、新規事業の評価基準や評価指標について詳しく知りたい方は、下記の記事をご覧ください。
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新規事業の立ち上げにあたり、企画の方向性が適切か、目標を達成できているかといった評価基準やKPIを設定する必要があります。 「新規事業の評価・分析は、どのような視点で行うべき？」「新規事業のKPIにはどのような項目を設定すべき？」「新規事業…
役割4. 事業の立ち上げまでを導く
メンターは、自身の新規事業開発経験を生かして、未経験メンバーを事業の立ち上げまで導くことが可能です。
新規事業開発を未経験者だけで行おうとすると、事業化までに膨大な時間を消費してしまったり途中で企画が消えてしまったりと、うまくいかない傾向にあります。
そこに経験者が加わることで、最初に何をしたらよいか、次はなにをすべきかが具体化され、スムーズに進めることが可能です。ゴールまでのプロセスが見えるようになると、新規事業開発メンバーも自分が何をすべきか明確になり、自分で考えて行動を起こしやすくなります。
メンターは、プロセスを明確化しメンバーを導くことで、最短コースでの事業化を導きます。
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新規事業におけるメンターの３つの探し方
新規事業におけるメンターの探し方は、次の3通りあります。
- 社内で適任者や経験者を探す
- マッチングサービスを利用する
- 経験豊富なコンサルタントに依頼する
なお、新たな人材を社員として採用する方法もありますが、あまりおすすめしません。新規事業の成果が出ていない時点で、社員1人分の人件費を払い続けることは、大きな負担になるからです。
万が一相性がよくなかった時や途中離脱してしまう可能性を考えると、リスクが高い方法といえます。そのため社内に適任者がいない場合は、新規人材の採用よりも外部人材の活用を優先して考えることをおすすめします。
探し方1. 社内で適任者や経験者を探す
まずは、社内で適任者や経験者がいないか探してみてください。社内人材をメンターに充てられるなら、新たな人材の採用のための予算や時間を削減できます。
例えば、下記のような方法で、既存事業の開発にかかわっていた人や他社で新規事業の経験のある人など、さまざまな分野から探してみましょう。
◆ 社内で新規事業メンターの適任者を探す方法
- 社内通知で、社員全員から新規事業参加への応募を募る
- 社社時の履歴書を見て、新規事業と関連のある分野を経験した人材を探す
- 社員OBに声をかけてみる
探し方2. マッチングサービスを利用する
最近では、新規事業開発に特化したメンターマッチングサービスがあります。新たな人材を採用して維持するコストよりも安く済む場合もあるので、見てみるとよいでしょう。
【メンターマッチングサービスの例】
- Mentor Me（メンターミー）
- Biz Mentor（ビズーメンター）
- MENTA（メンタ）
メンターマッチングサービスの中には、新規事業開発ではなくデザインやプログラミングといったスキルに特化したものもあります。
目的に合っているかをしっかり確認してから、利用するようにしましょう。
探し方3. 経験豊富なコンサルタントにメンターを依頼する
新規事業開発の経験豊富なコンサルに依頼するのが、もっとも効果を見込める方法です。
自社領域だけでなく、さまざまな領域で新規事業開発を支援してきたコンサルタントだからこその目線でフィードバックできます。
弊社(株)Pro-d-use（プロディーユース）では、新規事業において経験豊富なコンサルタントが数多く、在籍しており、メンターとして数多くのプロジェクトに所属しております。
(株)Pro-D-useは、“伴走型の新規事業支援” によって、事業立ち上げまでを導くコンサルティング会社です。これまでの新規事業における豊富な経験をもとに、新規事業開発メンバーの壁打ちや、フィードバック、育成などを行いながら、あなたの会社の新規事業を牽引します。
社内に経験者がおらずメンターの配置が難しいとお考えの担当者の方は、ぜひ【新規事業の無料相談】をお試しください。
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メンターを導入して新規事業開発を効率的に進めよう
新規事業開発では、組織の中に経験のあるメンターを加えることが大切です。
メンターを加えることで、新規事業の成功確率があがり、スピード感をもって事業化を進められるからです。
さらに未経験者の育成にもつながり、未来のメンターを生み出すことにも貢献します。
中小企業では、メンターに適した人材が社内にいないことの方が多いでしょう。
その場合は、新規事業開発に特化したコンサルタントを活用することをおすすめします。
新規事業は「なんとなく」で進めると、必ず失敗します。上手くいく新規事業には一定のパターンがあり、それを知らずに新規事業を始めてはいけません。
弊社「(株)Pro-D-use（プロディーユース）」は、“伴走型の新規事業支援” を得意とするコンサルティング会社です。これまで300件以上の新規事業の相談を受け「売上10.38倍」「営業利益大赤字→営利23％の黒字化」など、多くの実績をあげてきました。
そんな弊社に【新規事業の無料相談】してみませんか？詳しくは下記サービス詳細をご覧ください。
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