売れる「新商品企画書」はこう作る!企画書作成の7つの要素

売れる「新商品企画書」はこう作る!企画書作成の7つの要素
    • 新規事業
  • 2019年2月13日

新商品企画書を作成している方の中には、このような悩みを持っているのではないでしょうか?

「新商品の企画書を作成したいが、どのように作成すればいいのだろう?」

「顧客に価値ある商品・サービスを開発したが、経営幹部が納得してくれない。経営幹部が納得する企画書を作成するポイントはあるのだろうか…?」

近年は特に、商品のライフサイクル短命化の傾向が顕著なことから、どんなビジネス常に新商品・新サービスを開発して提供することはとても大切です。

また現在は、より戦略的な新商品企画が求められており、戦略的な商品開発が成功への近道となってきております。つまり、「アイディアだけで新商品・新サービスを作ればいい」という時代は終わってしまったのです。

本記事では、すぐに参考にできる優れた企画書の作るための参考サイト7選を紹介するとともに、企画書に必要な具体的な7つの要素を解説いたします。

筆者は、新規事業のコンサルティング会社「株式会社Pro-D-use」で、これまで多くの会社の新商品・サービスの企画をご支援してきました。

執筆者:株式会社Pro-D-use岡島光太郎

この記事を見れば、すぐに企画書のテンプレートが欲しい方も、じっくり企画書を作りこみたい方にも活かせる内容となっております。

本記事を読むメリット

  1. 企画書のポイントを押さえることで、社内で新商品企画書を通りやすくなります。
  2. 時間やコストをかけて作った新商品や新サービスが、無駄になってしまうリスクが低くなります。

それでは早速、読み進めていきましょう。

新規事業は「なんとなく」で進めると、必ず失敗します。上手くいく新規事業には一定のパターンがあり、それを知らずに新規事業を始めてはいけません。

弊社「(株)Pro-D-use(プロディーユース)」は、“伴走型の新規事業支援” を得意とするコンサルティング会社です。これまで300件以上の新規事業の相談を受け売上10.38倍」「営業利益大赤字→営利23%の黒字化など、多くの実績をあげてきました。

そんな弊社に【新規事業の無料相談】してみませんか?詳しくは下記サービス詳細をご覧ください。
\\ プロに相談して楽になる! //
新規事業サービスはコチラ >>>

\「新規事業の悩み」がスッと軽くなる /

今すぐ新商品の企画書を作る場合に、参考にするサイト7選

今すぐに新製品の企画書を作りたい方は、プロの企画書を参考にして作るのが近道です。下記に紹介する7つのサイトから、ご自身の業種や目的に近い企画書を見つけてみましょう。

◆ 参考になる企画書の公開サイト

これらのサイトでは、業種別、目的別に検索することができるので参考になる企画書を見つけることができるでしょう。「新商品の企画書」にバッチリ合ったものを探すのは難しいかもしれませんが、「企画書の構成・項目」、「調査・分析データのまとめ方」など、お手本にできる点はたくさんあります。

また、Webで公開されているテンプレートを活用するのも効果的な方法です。テンプレートに沿って必要な項目を埋め込んでいくことで企画書ができあがるので、あれこれ迷わずに進めることができるというメリットがあります。

◆ 企画書のテンプレート紹介サイト

ただし、テンプレート活用には注意点もあります。注意点は下記の通りです。

◆ テンプレート活用の注意点

  • 「画一的な企画書になってしまう」
  • 「テンプレートに入れるべき項目漏れがある」
  • 独自性の項目が入らない
  • プレゼン相手が納得できる要素が少ない

そのため、テンプレートはあくまで参考程度にしつつ、自分なりにカスタマイズしながら利用するのがよいでしょう。

新商品企画書の重要性

新商品は「顧客に本当に欲しいと思ってもらえる商品なのか」、他社の商品・サービスと比較して「どんな点が優れているのか」などを客観的に検証・分析することで、リスクを最小限に抑えることができます。

そのためにも効果的なのが、新商品の企画書を作ることです。新商品の企画書作成をすすめていくと、下記4つのポイントも明確になっていきます。

◆ 新商品の企画書作成で明確になる4つのポイント

  1. 「市場の環境」
  2. 「競合の状態」
  3. 「誰をターゲットにすべきか」
  4. 「価格をいくらにすべきか」

良い商品だから必ず売れるとは限りません。良い商品であっても良さが伝わらなければ売上は立たず、その商品はいつしか市場に出回らなくなるのです。

同じような商品がたくさんある中で自社の商品を選んでもらうためには、消費者に自社商品を買うべき理由」を明確に伝えることが重要です。

そのため、新商品が提供できる価値を誰に伝えるかというマーケティング戦略も大切になります。

企画書の作成をすすめていくと、さまざまな課題があぶり出されてくるでしょう。この課題にていねいに向き合うことが売れる新商品につながるのです。

顧客のニーズ調査の方法について詳しく知りたい方は、下記記事を読むことを強くオススメいたします。ご参考ください。

あわせて読みたい

新規事業の成功率がグッと上がる!「ニーズ調査」7つの手法をプロが解説

新規事業の成功率がグッと上がる!「ニーズ調査」7つの手法をプロが解説

これから新規事業の調査をする新規事業責任者の方なら、以下のことに悩んでいるのではないでしょうか? 「新規事業のサービス・商品のニーズがあるか知りたいが、どう調査すればいいかわからない…。」「ニーズ調査で、押さえるべきポイントを知りたい。」…

では、次に新商品企画書に盛り込むべき内容について具体的に解説します。

新商品企画書に絶対に盛り込むべき7つの要素

新商品の企画書には、下記7つの要素を盛り込むべきです。

◆ 新商品の企画書で盛り込むべき7つの要素

  1. 商品コンセプト
  2. ターゲット
  3. 市場調査結果
  4. 競合分析
  5. 商品の内容
  6. プロモーション計画
  7. 収支計画

この内容に沿って商品企画を進めていくことで「市場のポジショニング」や「競合と差別化」、「どんな商品価値を消費者に訴求すべきか」なども見えてきます。

それでは、それぞれについて詳しく解説していきます。

要素1. 商品コンセプト

新商品を通じて、「どんな価値を提供するのか」ということを明確にしましょう。

コンセプトに沿って、商品のネーミングやパッケージデザインも決定することになるので、まず商品コンセプトを明確にすることが重要になります。

要素2. ターゲット

新商品の価値を誰に提供するのか、新商品のターゲットを設定します。ターゲットによって情報発信や集客の方法も違ってきますので、具体的な顧客像をイメージできるようにするのがポイントです

要素3. 市場調査

新商品を投入する市場環境を調査します。競合状態や消費者のニーズを調査して客観的に分析することが重要です

要素4. 競合分析

自社と競合他社を比較して分析します。自社と競合、それぞれの強みや弱みを客観的に把握して、顧客にアピールすべき優位性や独自性をピックアップしましょう。

要素5. 商品の内容

どんな商品であるかを具体的に説明します。どんな価値を提供するのか、それは競合他社の商品と比べてどう違うのかを明確にすることが重要です。

また、商品名や販売価格などについての案も記載しておきます。

要素6. プロモーション計画

どんなに素晴らしい商品であってもそれを知ってもらわなければ売上につながりません。商品価値をどうやってターゲットに伝えるかプロモーション計画も立案します。

要素7. 収支計画

売上の目標と必要な経費、これに伴う収支計画を記載します。単年度だけでなく中長期的な収支計画を立てておくことが重要です。

新商品の企画書作成の2つの手順

商品コンセプトや市場分析を企画書に盛り込もうとしても、慣れないうちは難しいと感じる方も多いでしょう。そんな場合は、次の手順で進めるとスムーズに企画書を作成することができるでしょう。

◆ 新商品の企画書作成の手順

  1. 手順1. 3C分析
  2. 手順2. SWOT分析

フレームワークが出てくると拒否反応を示す方もいらっしゃいますが、仕組みは単純なので誰でも活用することは可能です。

それぞれ詳しく解説していきます。

手順1. 3C分析

まずは、「3C分析」で新商品の課題や成功するための要因を導き出します。下記の画像の通り、3C分析とは3つの「C」を分析する手法のことです。

3C分析

◆ 3C分析で分析できる3つの項目

  • 顧客/市場(Customer)
  • 競合(Competitor)
  • 自社(Company)

この中でも、特に重要になるのが顧客/市場(Customer)です。顧客がどんなニーズを持っているかを調査するためには、既存顧客や自社の営業マンから情報収集するのが効果的でしょう。

また、企業や各種団体が公開している調査データを活用するのもおすすめです。

競合情報については、既存顧客へのインタビューやアンケート、ネット情報や業界誌から情報収集することが効果的です。

◆ 競合調査で収集・分析すべき項目

  • 「顧客は競合にどんなイメージを持っていてか」
  • 「自社と競合商品は、顧客にどう違って見えているか」
  • 顧客が競合商品にどんな不満を持っているのか
  • どんなターゲットに訴求しているか
  • そんな販促活動をおこなっているのか
  • そもそも、競合サービスは儲かっているのか

また、競合商品を扱っている取引先などから情報収集するのもおすすめの方法です。自社の情報については調べるまでもないと思いがちですが、社員によって持っている情報や印象が違ってきます。

社員にヒアリングすることで、自社の優位点をより明確にすることも可能です。

手順2. SWOT分析

SWOT分析では、新商品の「強み」「弱み」を炙り出します。SWOT分析は、下記の画像のとおり4つの項目を分析する手法です。

SWOT分析

SWOT分析で分析できる4つの項目

  • 強み(Strengths)
  • 弱み(Weaknesses)
  • 機会(Opportunities)
  • 脅威(Threats)

「強みをどう活かすか」「どうやって弱みを解決するか」を分析することで、ターゲットに訴求すべきポイントもみえてくるでしょう。

また、前述した3C分析と併用することで、商品のコンセプトやターゲットも明確になってきます。それを元に戦略的に組み立てていくことが新商品企画書作成のポイントです。

“読み手の心に響く” 新商品の企画書を書こう

新商品の企画書は客観的なデータや根拠に基づくものでなければなりません。もし売り上げ予測などに希望的観測が入ってしまえば良い企画書とはいえないでしょう。

しかし数値や整然とした理論だけでまとめられた企画書では読み手の心に響くものにはなりません。

「新商品を通して顧客の悩みを解決したい」

「新商品で新たな価値を提供したい」

こんな想いを企画書で伝えることも重要です。

新商品を開発して、その商品価値をたくさんの人に知ってもらうということは簡単なことではありません。開発がうまく進まなかったり、売り上げが伸びなかったりとつまずくこともあるでしょう。

だからこそ、新商品にかける熱い想いも重要になるのです。

例えば、自社の経営幹部に新商品企画を提案する場合でも、客観的な数字に納得はするが、共感するまではいたらないでしょう。人は誰でも数字には共感しませんが、想いや熱意には共感しやすい傾向です。

そのため、ありったけの想いを企画書で伝えるようにしましょう。

犯しやすい間違いとして、企画を通すことを目的とした企画書を作成してしまうことがあります。新商品の企画書作成をする目的は、企画書を通すことではありません。新たな価値を持つ商品を開発して、顧客に提供することなのです。

「3C分析」や「SWOT」分析で客観的なデータを導きだしながらも、熱い想いのこもった企画書を作成して、新商品開発を成功させましょう。

「新商品の企画書作成ができない」、そんな時は新規事業のプロに相談してください

ここまで、新規事業の企画書作成のポイントを解説してきましたが、

「理論は理解できたけど、自分でできる気がしない…」

「途中まで書いてみたけど、難しい…」

こんな悩みがあれば、ぜひ一度、株式会社Pro-d-useにご相談(無料)ください。

株式会社Pro-d-use」のサービスを活用すると、新規事業のプロがあなたと一緒に、新規事業の調査から企画・立ち上げ・推進、収益化までを、あなたの会社の現場に入り込んで一緒に進めてくれるので、あなたは「新規事業を進める苦悩や業務から解放」されますよ。

成果の出ない新商品開発にお困りではありませんか? (株)Pro-D-useなら、手放しで新規事業がドンドン進みます!
Pro-D-useの無料の新規事業相談を受けてみる

新規事業は「なんとなく」で進めると、必ず失敗します。上手くいく新規事業には一定のパターンがあり、それを知らずに新規事業を始めてはいけません。

弊社「(株)Pro-D-use(プロディーユース)」は、“伴走型の新規事業支援” を得意とするコンサルティング会社です。これまで300件以上の新規事業の相談を受け売上10.38倍」「営業利益大赤字→営利23%の黒字化など、多くの実績をあげてきました。

そんな弊社に【新規事業の無料相談】してみませんか?詳しくは下記サービス詳細をご覧ください。
\\ プロに相談して楽になる! //
新規事業サービスはコチラ >>>

\「新規事業の悩み」がスッと軽くなる /

株式会社Pro-D-useの新規事業相談へのバナー

>>> [毎月3社限定] 3回までは無料でご相談をお受付いたします<<<

<参考>
マーケティングにおけるコンセプトの重要性~コンセプトを明文化していますか?~株式会社Venture Ocean
http://template.k-solution.info/2006/07/01_word_1_132.html
http://cyber-synapse.com/business-knowledge/marketing/marketing-framework/3c-analysis-how-to-collect-information.html
http://www.epsilon.jp/uriagekoujoiinkai/sellfield/swot.html
https://www.bizocean.jp/doc/category/147/

コラム著者プロフィール

岡島光太郎

岡島 光太郎

取締役副社長 兼 経営コンサルタント(Co-founder)

2009年:(株)リクルートに新卒で入社。営業・企画の両面で責任者を務める。
※リクルートではMVPやマネジメント賞など、個人・マネージャー賞を多数受賞。
2013年:(株)データX(旧:フロムスクラッチ)の創業期に転職。営業や新卒・中途採用の責任者を務める。
2014年:アソビュー(株)に転職。その後、営業責任者、新規事業責任者を歴任。
2015年:(株)Pro-D-useを創業。取締役副社長(現任)に就任。

【得意領域】
新規事業の立上げ~収益化、成果を上げる営業の仕組み作り、BtoBのWebマーケティングを主軸とした売れる仕組み作り、DXまで見通したIT・SaaS・業務システムの導入や運用、融資を中心とした資金調達~財務のコンサルティングを得意としている。

【担当業種】
「システム受託開発」「Webサービス」「Tech系全般」「製造」「建築」「販売・サービス」「スクール業」など多岐。

【資格・認定】
中小企業庁認定:中小企業デジタル化応援隊事業認定IT専門家 / I00087391
経済産業省認定:情報処理支援機関 / 第39号‐24060007(21)