【中小企業向けDX講座】失敗しない５つのステップをプロ解説

中小企業のDX化について、このようにお悩みの方はいませんか？

「私たち中小企業は、本当にDX化は必要なの？予算と時間をかけるメリットを感じない。」

「DXの必要性は理解しているが、どう進めるべきか分からない。」

「そもそもDXとは何か経営陣が理解していないためなかなか進められない…。」

「何から始めればいいのかわからない」「今のままで十分では？」という考えからDXが進まない中小企業が多いものです。「DXは大企業がするもの」と考えがちですが、実は、「中小企業こそDXを推進すべき」と筆者は強く感じています。

なぜなら、DX化にとって「人材不足の解消」や「競争力の向上」など、中小企業が現状で抱える課題を解決できる可能性が高いからです。

中小企業がDXを進めるステップは以下のとおりです。

▼中小企業のDX推進【5ステップ】

• ステップ１.自社の課題を分析する
• ステップ２.DX導入の目的を明確化する
• ステップ３.人材を確保する
• ステップ４.ツールを選定する
• ステップ５.業務プロセスを変える

本記事では、数々の中小企業のDX推進をしてきた筆者が【中小企業のためのDX講座】として、これまでの経験に基づき、わかりやすく解説しますので、最後までご覧ください。

筆者は「株式会社Pro-D-use」という経営コンサルティング会社で、これまでたくさんの「中小企業のDX化」の成功も失敗も見てきました。

本記事では、中小企業がDXに取り組むメリットや具体的な進め方について解説します。

中小企業のDX化が進まない大きな要因は以下。

1. DX化のための資金不足
2. DX化に必要な人材不足
3. DXに対する経営陣の理解不足

この記事を読めば、こんなことが実現できます。

• 自社が抱える課題を洗い出し、それを解決するための具体的な施策に取り組める
• DX化による中小企業のメリットを認識し、どのようなDX導入が適切か分かる
• DXの進め方を理解して組織全体で取り組め、企業の業務プロセスを大きく変革できる

DX化は中小企業にとってもメリットの多い戦略であり、適切に進めていけば市場競争の優位性を確立することが可能になるため、ぜひこの記事を参考に、DX導入のヒントにしていただけたらと思います。

また、当社では「DX化の考え方」についても解説しておりますので、詳しく知りたい方は、ぜひ読んでみてください。

あわせて読みたい

DX（デジタルトランスフォーメーション）の3つの心構えと6つの方針

自社のデジタルトランスフォーメーション(DX)を進めたいが、具体的に何から始めればいいか悩んでいませんか？ 実は、DXを進める場合、技術的な課題に注目しがちですが、重要なのは組織全体での心構えと確実なアプローチです。 なぜなら、DXは単なる…

DXコンサルの検討は、「”なんとなく”で選ぶ」と必ず失敗します。DXは経営戦略からシステム構築・運用まで複雑になるため、” 現場まで入り込んでコンサルする “会社に依頼すべきです。

(株)Pro-D-use（プロディーユース）は、「経営者と現場の間に入り、DXを伴走推進する」コンサルが強みのコンサルティング会社です。これまで多くの中小〜中堅企業のDX推進のご支援で実績をあげてきました。

そんな(株)Pro-D-use（プロディーユース）に、DXの無料相談をしてみませんか？詳しくは▼下記ページ▼をご覧ください。
「(株)Pro-D-useのコンサルサービス」詳細を見る >>

＼「現場に入り込む」伴走型DXコンサル／

DXに取り組んでいる中小企業は3倍近くに増加（2019年～2023年）

下記の図は中小企業庁のホームページで発表された、DXの取組状況をまとめた表です。

▼デジタル化の取組段階（DXの取組状況）

この表を見ると、DXに向けた取り組みに着手する企業は年々増加しており、特に「段階3：デジタル化による業務効率化やデータ分析に取り組んでいる状態」の企業は、2019年の9.5％から2023年には26.9％へと、約3倍近い水準まで伸びていることが分かります。

経済産業省が2018年に「2025年の崖」として公表したレポート（※）により、DXという言葉が広く注目されるようになったことも追い風となり、取り組む企業は年々増加してきました。
※ITシステム「2025年の崖」の克服と DXの本格的な展開

さらに、その後に訪れたコロナ禍によって非対面業務やリモート環境の整備が急務となり、デジタル化の必要性が一段と高まったことで、DXに本格的に着手する企業が増えることとなりました。

しかし一方で、電子メールなどのデジタルツールの活用といった初歩的な段階にとどまる企業もまだ多く、2023年時点でも「段階2」と「段階1」のデジタル化が進んでいない企業が全体の65.4％を占めているのが現状です。

それでは、まだDXに取り組んでいない中小企業はどのような手順で、DXに取り組むべきでしょうか？次に中小企業のDXの進め方を解説します。

中小企業のDXの進め方 – 「5ステップ」で解説

まずは、中小企業のDXの進め方を5つのステップに分けて解説します。

▼中小企業のDXの進め方5ステップ

1. 自社の課題を分析する
2. DX導入の目的を明確化する
3. 人材を確保する
4. ツールを選定する
5. 業務プロセスを変える

それぞれのステップについて、詳しく解説していきます。

ステップ1. 自社の課題を分析する

まずは、自社の業務に関する課題を分析し、明確にしましょう。

これまで行ってきた業務全てを見直し、以下の点を把握します。

▼自社の課題分析で把握すべき事項

• どの業務に時間がかかっているのか
• 生産性の向上を阻害しているものは何か
• DX化によって効率よく進められるものはないか

このように、自社の現状の課題を洗い出すことで、DX化に向けた行動に進められるでしょう。

自社の課題を洗い出すには、自社の業務フローを以下のように業務フローチャートに書き出してみます

このような業務フローチャートを作成すれば、どこに時間がかかって、どこが課題なのかが一目で理解することができます。もし、自社でこのような業務フローチャートを作ることがなければ、外部からコンサルを招へいして作成を依頼しましょう。

ただし、コンサルに丸投げしても、このような業務フローチャートができるわけではありません。現場のリーダーにも協力してもらい、一緒に業務フローチャートを完成させます。

業務フローチャートを作るときのコツは、一部の取引先や一部の顧客のみに存在する例外的な業務フローも、全部業務フローチャートに含めることです。すべての業務フローをチャートに落とし込まないと、新システムを導入する際に、システムが業務にフィットせずに使い物にならない可能性もあるからです。

ステップ2. DX導入の目的を明確化する

自社の課題を把握した後は、DXの目的やビジョンの設定を行います。

目的やビジョンが明確になると、具体的な施策へとスムーズに行えるほか、社内でそれを共有することで、会社のDX化への方向性のズレがなくなり、スピード感のある取り組みが可能です。

DX導入は現状を変えながら進める取り組みであるため、現場からは反発が生まれやすい側面もあります。特に長年続いてきた業務手順が見直される場合や、新しいツールの利用が必須になる場合は、現場の負担感が大きくなり、心理的な抵抗が起きやすくなります。

そのため、DXの目的を明確にするだけでなく「なぜ変える必要があるのか、現場にどのようなメリットが生まれるのか」を丁寧に説明し、理解を得ながら進めることが重要です。たとえば、入力作業が減ってミスが少なくなる、顧客対応が早くなる、残業が減るなど、目に見える改善効果を具体的に伝えることで、現場の協力を得やすくなります。

DXは一部の部署だけで完結する取り組みではなく、会社全体が同じ方向を向いて進めることが必要です。そのためにも、会社がトップがＤＸの目的を明確に説明する必要があるのです。

ステップ3. 人材を確保する

実際にDXを進めるための人材を確保します。

社内にDX人材がいない場合や自社で雇用するのを避けたい場合、DX人材を採用するノウハウがない場合などは、アウトソーシングを活用したり、コンサルタントや支援サービスを活用するのがおすすめです。高い専門性やノウハウを持つプロのDX人材を取り入れると、DXの知見がない中小企業であっても、早急に進められるでしょう。

ステップ4. ツールを選定する

企業の規模や予算、目標や戦略に応じて、適切なDXツールを導入するための選定を行います。自社の課題を解決できるツールを選ぶことがDX化を推進するための鍵となるため、慎重に行わなければなりません。

DXが初めての企業でも取り入れやすいツールから導入してみて、効果検証しながら進めていくのがおすすめです。

中小企業の場合、いきなり数億円規模の大きなシステム投資を行うと、工数も費用もかかりますし、万が一失敗したときには、会社経営に大きな影響がでてしまいます。

例えば、自社の現行の業務フローに完全に即したカスタマイズされたシステムやツールを導入しようとすると莫大な費用がかかってしまいます。

中小企業はなるべく安価なクラウドサービスを利用し、自社の業務フローをシステムにあわせることで、ツールの導入費用を抑えるように心がけましょう。昨今のクラウドツールは機能も豊富で、業界に特化したものも販売されており、自社にあうクラウドシステムを探してみましょう。

ステップ5. 業務プロセスを変える

自社が抱えている課題に応じて、その解決に向けて計画を立てたものを優先順位を決めて実行していきます。

中小企業のDX化においては、スモールスタートで少しずつ進め、実行したものを評価し、また新たな計画を立てるというのを繰り返して小さな成功体験を積み重ねていくことが重要です。

DXは企業全体の業務プロセスの変革や組織改革が必要になる中長期的なプロジェクトとなるため、1つずつ課題をクリアしていきながら、最終的にはビジネスモデルを大きく変革していきましょう。

正解のわからないDXプロジェクトにお困りではありませんか？ (株)Pro-D-useなら、あなたの会社の現場に入り込んでDXプロジェクトを進めるので、手放しでDXがドンドン推進します！
⇒Pro-D-useの無料経営相談を受けてみる

DXコンサルの検討は、「”なんとなく”で選ぶ」と必ず失敗します。DXは経営戦略からシステム構築・運用まで複雑になるため、” 現場まで入り込んでコンサルする “会社に依頼すべきです。

(株)Pro-D-use（プロディーユース）は、「経営者と現場の間に入り、DXを伴走推進する」コンサルが強みのコンサルティング会社です。これまで多くの中小〜中堅企業のDX推進のご支援で実績をあげてきました。

そんな(株)Pro-D-use（プロディーユース）に、DXの無料相談をしてみませんか？詳しくは▼下記ページ▼をご覧ください。
「(株)Pro-D-useのコンサルサービス」詳細を見る >>

＼「現場に入り込む」伴走型DXコンサル／

中小企業がDX化を成功させる3つのポイント

費用や必要な人材が足りずになかなか進められないという中小企業がDX化を成功させるためのポイントは以下のとおりです。

▼中小企業がDX化を成功させるためのポイント

• 小さなところからスタートさせる
• 補助金や助成金を活用する
• 人材不足を外部で補う

いきなり大きな取り組みをしようとして、途中で頓挫するケースも多いため、まずはオフィス業務など、身近なところから着手していくと良いでしょう。

また、多額な費用が必要なDXの導入に活用できる国や地方自治体などの補助金や助成金を申請してみるのもおすすめです。

中小企業におけるDX化「4つの課題」

DX化は企業にとって多くのメリットがあるのですが、中小企業においてはDX化への取り組みが遅れているという現状があります。

ここでは、中小企業におけるDX化の4つの課題をご紹介します。

▼中小企業のDX化「4つの課題」

• 課題1. DX人材の不足
• 課題2. 予算が確保できない
• 課題3. 目的や効果が不明瞭
• 課題4. DXへの理解が進んでいない

それぞれの課題について、詳しく解説していきます。

課題1. DX人材の不足

DX化を進めるためには、最新のデジタル技術に関する知識やリテラシーが必要不可欠です。

いざDX化を進めようと思っても、社内にDXやITに詳しい人材がいなければ、それらに詳しい人材を新たに採用しなければならず、時間やコストがかかってしまいます。

DX化によって人材不足の解消が期待できるものの、日頃から人材不足に悩む中小企業にとって、DX化のための人材確保は非常にハードルが高いと言えます。

DX人材を自社で採用するのは非常に難しいため、下記のようなコンサル会社に依頼することも検討しましょう。

課題2. 予算が確保できない

人材不足と同じく、DX化に必要な資金不足も中小企業が抱える大きな課題です。

DX化を進めるにあたって、デジタル機器を新しく導入したり、今ある設備をアップデートしたりする必要があります。

しかし、そういった設備の導入や経験者の採用、既存社員の育成にかける予算の確保が難しく、DX化が進まないという企業が非常に多いです。

課題3. 目的や効果が不明瞭

DX化への取り組みは経営者を主導とした企業全体の取り組みが大事で、成功させるためには明確な目標の設定と全体を把握するためのロードマップの作成が必要になります。

最終目標やDX化の効果が不明瞭だと、何を目的としているのか、その必要性を社員が把握できなかったり、道筋を見失ったりして、失敗に終わる可能性が高いです。

課題4. DXへの理解が進んでいない

経営者が「DX」という言葉を聞いたことはあっても詳しくは知らない、もしくは必要性を感じていないといった点もDX化が進まない要因の1つです。

「DXは大企業が取り組むもの」という認識を経営者が持っていて、二の足を踏んでいる中小企業も多くあります。

また、経営者がDXを理解せず、現場に丸投げするのも失敗する原因です。

そのため、2025年の崖問題に危機感を感じ、DX化を推進させたいと考えている社員がいるとするなら、なぜDXが必要なのかを経営者に理解させることが重要です。

中小企業がDXに取り組む5つのメリット

経済産業省のDXレポートによると、デジタル化が進まなければ2025年以降に年間12兆円もの損失が生じると予想されており、特に中小企業はこの「2025年の崖」問題解決のために早急なDX化への取り組みが求められてるのです。

また、DX化の実現は、企業にとって以下5つのようなメリットをもたらします。

1. 競争力の向上
2. 業務効率化や生産性向上
3. 人材不足の解消
4. 働き方の多様化に対応できる
5. 古いシステムによるリスク回避

それぞれ詳しく見ていきましょう。

メリット1. 競争力の向上

DX化のメリットの1つとして、企業競争力の向上が挙げられます。

同じような商品やサービスが市場に乱立する中で、DX化の推進により取得した技術やデータを活用すれば、競合他社にはない価値を見出すことができます。

顧客のニーズや市場が日々変化する中で中小企業が生き残るには、それらに柔軟に対応していく必要があり、そのためには企業自体が大きく変わらなければならないのです。

DXを活用して新たな技術やビジネスモデルを確立すれば、変化の激しい現代社会の市場で競争優位性を維持し続けられるでしょう。

メリット2. 業務効率化や生産性向上

DX化を進める過程で業務やプロセスがデジタル化し、様々なシステムが連携させられると、業務効率や生産性の向上が期待できます。

中小企業が慢性的な人材不足の中で生き残るには、定型業務をデジタルで自動化し、品質を維持していくことがベストだと言えるでしょう。

企業全体の生産性が向上すれば、結果的に企業の利益は増加するほか、生産性向上により確保された人的資源をコア業務に投入すれば、企業の変革に繋がる業務にリソースを集中できるのです。

メリット3. 人材不足の解消

企業が直面している課題の1つが人口減少による深刻な人材不足です。

デジタルによって自動化・効率化されると、業務の精度が上がるだけでなく、その業務に係る人手を大幅に削減できるため、人手不足に悩む中小企業にとっての大きなメリットになります。

DXの導入によって業務が自動化・効率化されると、単に作業時間が短縮されるだけでなく、属人化していた業務の標準化や、担当者以外でも回せる仕組みづくりが可能になります。結果として、これまで人手に頼っていた業務負荷が大幅に軽減され、少人数でも安定して事業運営が行えるようになります。

さらに、DXは人的リソースの最適配置にもつながります。例えば、単純作業をデジタルツールに任せることで、従業員はより付加価値の高い業務や顧客対応に時間を使えるようになり、生産性の底上げが期待できます。これらの取り組みは、人手不足に悩む中小企業にとって大きなメリットとなり、長期的には労働力不足の構造的改善につながります。

メリット4. 働き方の多様化に対応できる

DX化によってこれまでの業務プロセスや企業の体質を見直せば、社員それぞれの事情に合わせた多様な働き方が可能になります。

超高齢化社会に突入しようとしている中、様々な事情でフルタイム勤務できない人が増加していますが、DX化によってワークライフバランスと多様化した働き方を実現できるでしょう。

その結果、社員の企業への満足度やモチベーション向上が期待できるほか、これまで企業の採用条件に当てはまらず取りこぼしてしまった優秀な人材を確保することにも繋がります。

メリット5. レガシーシステムによるリスク回避

日本の企業の多くがレガシーシステム（導入から長い期間が経過した旧型のシステム）を保有しています。

レガシーシステムはシステムの老朽化や複雑化が問題視されており、以下のリスクがあるのです。

▼レガシーシステムを使い続けるリスク

• 維持管理が難しい
• 新しい技術に対応できない
• 維持するだけでコストがかかる

レガシーシステムの運用・保守には、多くの人的リソースが割かれているため、DX化を促進させ、レガシーシステムを脱却することが急務となっています。

DXの結果、古参社員が会社を去ることもある

DXにはデメリットもあります。DXの推進は、会社にとって大きな変革をもたらす一方で、長年同じやり方で仕事をしてきた古参社員にとっては大きなストレスとなる場合があります。新しいシステムの操作方法を覚える負担や、これまでの経験が通用しなくなる不安から、変化に対する抵抗感が強まることも珍しくありません。

その結果、DXの取り組みをきっかけに古参社員が会社を去ってしまうケースも一定数存在します。これは決して珍しいことではなく、業務が効率化される中で役割が変わったり、求められるスキルが変化したりすることで、本人のキャリア観や働き方とのミスマッチが表面化するためです。

「デジタル化に反対する社員（古参社員）は必要ない！」

と考える経営者もいるかもしれません。

しかし筆者の経験では、こうした古参社員ほど豊富な業務知識を持ち、お客さまから強い信頼を寄せられているケースが多く、もし離職してしまうと事業にとって大きな痛手になることは多いものです。実際に古参社員が会社を去ると、業務に穴が発生し、重要なクライアントからクレームが入ったり、取引が無くなったりすることもあり、経営自体が揺らぎかねません。そのため、デジタル化に反発する古参社員とも、しっかりと向き合うことが重要なのです。

DXは人を排除するための取り組みではなく、社員一人ひとりの力を最大化し、より良い働き方を実現するための手段です。そのため、変革のプロセスで離職を防ぐには、技術面の整備だけでなく、心理的ケアや丁寧なコミュニケーションにも重点を置き、社員が変化に前向きに取り組める環境づくりが欠かせません。

弊社Pro-D-use（プロディーユース）では、ただDXを導入支援するだけでなく、デジタル化に対して抵抗を示す社員とも、弊社コンサルタントが徹底的に対話・コミュニケーション取りながらDXを推進します。

デジタル化で一部の業務がなくなる場合でも、新しい業務でどのようにスキルを活かせるかを一緒に整理し、社員一人ひとりが納得して前へ進めるよう、全従業員との個別面談も実施しております。デジタル化による反発や不安を受け止めつつ、それを前向きな行動につなげる現場マネジメントこそ、弊社の得意分野です。

DXを進める際には、ぜひお気軽にPro-D-use（プロディーユース）までご相談ください。

DXコンサルの検討は、「”なんとなく”で選ぶ」と必ず失敗します。DXは経営戦略からシステム構築・運用まで複雑になるため、” 現場まで入り込んでコンサルする “会社に依頼すべきです。

(株)Pro-D-use（プロディーユース）は、「経営者と現場の間に入り、DXを伴走推進する」コンサルが強みのコンサルティング会社です。これまで多くの中小〜中堅企業のDX推進のご支援で実績をあげてきました。

そんな(株)Pro-D-use（プロディーユース）に、DXの無料相談をしてみませんか？詳しくは▼下記ページ▼をご覧ください。
「(株)Pro-D-useのコンサルサービス」詳細を見る >>

＼「現場に入り込む」伴走型DXコンサル／

DXとは、デジタル技術を使ってビジネスモデルを変革すること

そもそもDX （デジタル・トランスフォーメーション）とは、デジタル技術を活用して生活やビジネスを進化・変革させることを言います。

ビジネスにおいては商品やサービスだけではなく、業務プロセスや企業の体質など、組織全体をデジタル化して変革させ、競争で勝てる企業にすることが目的です。

DXは、2004年頃スウェーデンの大学教授エリック・ストルターマン氏によって「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」と提唱し表した言葉で、日本においても、経済産業省がDX化の推進を発表しています。

デジタル技術を活用した変革によって、新たな価値創出や競争力向上が可能となるのです。

IT導入(IT化)との違い

DX化と混同されやすい言葉に「IT導入・IT化」がありますが、DX化は新しい価値を生み出すための「目的」であるのに対し、IT導入やIT化はDXを実現するための「手段」という違いがあります。

IT導入・IT化は既存の業務プロセスはそのままに、その業務の強化や効率化を図るためにITやデジタル技術などを導入するものです。

一方、DX化は企業体質や事業の抜本的変革を目的としてプロセス自体を変化させます。そのプロセスの1つとしてIT導入・IT化を行うのです。

中小企業こそ、DX化をドンドン推進しよう！

予算や人材の確保などの問題から、中小企業の多くはなかなかDX化に踏み切れないというのが現状です。

しかし、中小企業こそDX化が求められており、様々な業務でデジタル化が進めば作業の効率化やそれによる生産率の向上、競争力の強化が実現できるため、結果的に大きなメリットが得られるでしょう。

DX化をスムーズに進めるためには、経営陣をはじめとしたDXへの理解と社内への共有が不可欠であり、同じ目的意識を持って組織全体で取り組んでいかなければなりません。

いきなりハードルの高い内容に取り組むと失敗する恐れがあるため、自社の課題を考慮しながらスモールスタートで行い、徐々にビジネスモデルを変革していきましょう。

正解のわからないDXプロジェクトにお困りではありませんか？ (株)Pro-D-useなら、あなたの会社の現場に入り込んでDX進めるので、手放しでDXがドンドン進みます！
⇒Pro-D-useの無料経営相談を受けてみる

DXコンサルの検討は、「”なんとなく”で選ぶ」と必ず失敗します。DXは経営戦略からシステム構築・運用まで複雑になるため、” 現場まで入り込んでコンサルする “会社に依頼すべきです。

(株)Pro-D-use（プロディーユース）は、「経営者と現場の間に入り、DXを伴走推進する」コンサルが強みのコンサルティング会社です。これまで多くの中小〜中堅企業のDX推進のご支援で実績をあげてきました。

そんな(株)Pro-D-use（プロディーユース）に、DXの無料相談をしてみませんか？詳しくは▼下記ページ▼をご覧ください。
「(株)Pro-D-useのコンサルサービス」詳細を見る >>

＼「現場に入り込む」伴走型DXコンサル／