新規事業を黒字化するためには、参入すべきマーケットを慎重に選んで、撤退すべきタイミングを間違えないようにしなければなりません。
新規事業が赤字化してしまう原因には、人・ノウハウ・外部要因などいろいろな要素が関わってくるので、自社がどのようなところに引っかかりそうかをあらかじめ考えておく必要があります。
本記事では新規事業を黒字化に導くポイントや、新規事業が赤字化してしまう原因などについて解説します。
新規事業を黒字化させるための4つのポイント
新規事業を立ち上げる以上は、黒字化を目指すのが差し当たっての大きな目標でしょう。
新規事業を黒字化に導くためには、以下に挙げるポイントが重要です。
1. 競争や規制の少ないマーケットを狙う
事業を黒字化させるためには、どのようなマーケットで勝負するかが重要な要素です。
競合他社が多いマーケットは参入障壁も高く競争も多いので、後発で参入して黒字化させるのはなかなか大変です。
また規制の多いマーケットも、自社がやりたいことを自由にやれない可能性が高く、そのなかで黒字化を目指すのは骨が折れます。
新規事業を始める場合は、競争相手が少ないマーケットか規制の少ないマーケット(両方の要素を兼ね備えていればなおよし)を選ぶようにしましょう。
2. 固定費をできるだけ抑える
黒字化するためには、利益を上げることと費用を抑えることのどちらもが重要であり、とくに人件費のような固定費をどれだけ抑えられるかが大きなカギを握ります。
新規事業にはいろいろな業務が付随しますが、営業やマーケティングなどの業務が必要なタイミングは限られてきます。
そのため、必要なタイミングでのみそういった人材に働いてもらうことで、固定費は抑えられるでしょう。
社内の人材をスポット的に利用することが難しそうな場合は、外部に委託することも有力な選択肢のひとつです。
3. 自社が苦手な業務は外部委託する
得意な業務と苦手な業務がハッキリしている会社の場合は、上述したようなスポット的な外部委託ではなく、苦手な業務を丸ごと委託することも検討しましょう。
外部委託すると、その分だけコストが余分にかかることを懸念する方もおられるかもしれませんが、コストパフォーマンスを考えれば外部委託のほうがはるかに優秀です。
中途半端にコストをかけて新規事業が頓挫してしまうよりは、しっかりとコストをかけて新規事業を成功に導くほうがよいといえます。
外部委託することで、業務で重要なエッセンスを何かしら吸収することができれば、今後は外部委託する業務の割合を多少なりとも減らせるでしょう。
関連記事:「新規事業の立ち上げ時に外注がおすすめな業務4選とは?」
4. 失敗だと思った場合はすぐに撤退する
新規事業を百発百中で成功させられるということはありえないので、失敗だと判断できる新規事業に関しては、傷が浅いうちに撤退することが重要です。
ただし撤退する際には、今回の新規事業が失敗に終わってしまった原因を精査するようにしましょう。
失敗してもタダでは転ばずに経験値を積み重ねていくことで、新規事業を成功に導くためのノウハウが少しずつ蓄積されていきます。
重要なことは失敗してしまったと投げやりにならずに、失敗からこそ学ぶ姿勢です。
新規事業が黒字化できない4つの原因
新規事業の黒字化を目指すためには、上述したような新規事業を黒字化に導くポイントとともに、新規事業を赤字化させてしまう原因についても知っておかなければなりません。
新規事業が赤字化してしまう主な原因としては、以下のようなことが考えられます。
1. 新規事業立ち上げに対するノウハウがない
新規事業で求められる能力や判断のタイミングなどは、既存事業を遂行している場合とは異なることが多いです。
そのため、これまでに既存事業で積み重ねてきた経験が役に立たないことも多いのですが、そのことに気付かないまま暗中模索を続けてしまい、赤字を垂れ流すことになってしまうケースが多いです。
試行錯誤のなかでノウハウを身に付けていくことも重要なのですが、赤字化してしまうと試行錯誤の機会すら少なくなり、その結果ノウハウもあまり身に付かずにさらに赤字がかさむというような、負のループに陥ってしまう可能性もあります。
2. 会社から短期的な利益を求められる
新規事業を立ち上げる場合は、長期的な展望を持って事業計画を立てることも少なくありません。
ただ、当初は会社がその事業計画にOKを出したとしても、既存事業の売上悪化などの理由によって、短期的に利益を上げることを求められる場合もあります。
そのような場合、想定したとおりにプロジェクトを進められずに目先の利益を追う必要が出てきて、プロジェクト全体が少しずつ破綻していき赤字化してしまう危険性があります。
新規事業プロジェクトの外部に依存する問題だけに、未然に防ごうと思って防げるものではないのが厄介なポイントといえるでしょう。
3. 人選が間違っている
新規事業を立ち上げる場合、社内の人間をプロジェクトメンバーに充てるケースが大半ですが、その人選を間違えてしまうのも新規事業が赤字化してしまう要因のひとつです。
新規事業を円滑に立ち上げるためには、必ずしも既存事業でよい成績を残している人をアサインすればいいとは限りません。
先ほど少し触れたように、新規事業の立ち上げで求められる能力と既存事業の遂行で求められる能力は異なるからです。
既存事業での成績などは一度無視してフラットな視点で人選を行うことで、赤字化してしまう要因のひとつを排除しやすくなるでしょう。
社内の人間をフラットに判断するのが難しい場合は、プロジェクトメンバーの選別を外部委託するのもひとつの方法かもしれません。
関連記事:「新規事業を任せるのに向いている人・向いていない人の見分け方」
4. 社員の本気度が足りない
新規事業のプロジェクトにアサインされる社員は、基本的にこれまで所属していた既存の事業部との掛け持ちになるため、負担が増えることにつながります。
自分から志望して新規事業の立ち上げに参加した社員は、本気度も高いことが想定されますが、会社命令で新規事業に割り振られた社員のなかには、新規事業に対してイマイチ前向きになれない人もいるでしょう。
それは仕方のないことではあるのですが、社員の本気度が足りないことは新規事業を赤字化してしまう要因のひとつになりえます。
新規事業の重要性や社会的意義などを、プロジェクトメンバー全員で定期的に確認し直すことで、常に本気で事業に向き合える環境を用意できるかどうかが重要です。
新規事業を黒字化するためにはプロへの相談も検討すべき
新規事業を黒字化するためには、固定費を抑えたり外部委託を検討したりする必要があります。
かつ、赤字化してしまうことを避けるためには、新規事業立ち上げに対するノウハウを有している人物を登用したり社員の本気度を維持し続けたりしなければなりません。
これらを社内のリソースだけで行うのは非常に難しいので、新規事業を順調に黒字化させたい場合には、専門的な知識を有したプロに相談するのがおすすめです。
とくに、これまでに新規事業立ち上げのサポートを多数行ってきたコンサルティング会社に依頼すれば、新規事業展開に対して的確な判断を行ってもらえます。
社内の人間だけだと新規事業に対してフラットな視点を持つことは難しいですが、コンサルタントを入れることでその問題も解決します。
新規事業を黒字化に導くための方法はいろいろとありますが、コンサルティング会社のようなプロに依頼するのが、その有力な方法のひとつであることは間違いありません。
【まとめ】黒字化を図るために外部の意見も取り入れる
新規事業を黒字化するためには、競争や規制の少ないマーケットへの参入を狙う、自社が苦手な業務は外部委託するといった点が重要です。
また、新規事業に対するノウハウがない人をアサインしたり会社から短期的な利益を求められたりすると、新規事業は赤字化してしまう可能性が高くなります。
新規事業を黒字化に導くためには外部のノウハウを有効活用することが重要であり、新規事業の立ち上げを数多くサポートしてきたコンサルティング会社などが依頼先として有力でしょう。
新規事業の立ち上げを社内のリソースのみで行うことに固執せずに、コンサルティング会社のような外部の知見を活用して、効率的に進めることを検討してみてください。
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